DIME MAGAZINE
2024年8月5日から6日にかけての日経平均株価は、ジェットコースターのような、まさに歴史的な急落と急騰を見せた。その原因は何か、そして今後の市場動向や展開も気になるところ。
三井住友DSアセットマネジメント チーフマーケットストラテジスト・市川雅浩 氏からも緊急リポートが到着しているので、早速概要をお伝えする。
8月5日の日経平均はブラックマンデー超えの歴史的急落、6日は一転して歴史的急騰
2024年8月5日の日経平均株価は急落し、前週末比4,451円28銭（12.4%）安の3万1458円42銭で取引を終えた。
下落幅は1987年10月20日の3836円48銭（米国株の急落が世界に飛び火したブラックマンデー翌日）を超え、過去最大となった。
しかしながら、翌6日はこの流れが一転。日経平均の寄り付きは前日比618円91銭（2.0%）高の3万2077円33銭で取引が始まり、その後上げ幅は3000円を超え急拡大している（9時47分時点）。
※編集部から：8月6日の終値は5日の終値より3217円4銭値上がりした3万4675円46銭。上げ幅としては1990年10月2日の2676円55銭を超えて過去最大を記録した。
今回のレポートでは、改めてこの急落と急騰の背景を探り、今後の展開について考えたい。
まず、歴史的な急落の根底には「米国景気の先行き不安」があり、それに起因する形で「米ハイテク株の続落」と「ドル安・円高の進行」が重なり、日経平均はこの3つの売り材料に押されたと推測される。
次に、これほどまでに下げ幅が大きくなった理由について考察する。
■日経平均の下げは先物主導か、裁定買い取引解消などの現物売り誘発で5日はパニック相場に
日本株市場の特徴として、市場全体の売買代金合計に占める海外投資家のシェアが高いことがあげられる。
2023年通年でみた場合、現物取引（東京および名古屋証券取引所合計）における海外投資家のシェアは約60%、金額は約1199兆円だ。先物取引（日経225先物、日経225mini、日経225マイクロ先物、TOPIX先物、ミニTOPIX先物の合計）ではシェアが約75%に上昇し、金額は2887兆円に達している。
そのため、今回は海外投資家（投機筋など）が、かなりまとまった金額で先物を売り、日経平均の急落を主導した可能性が高いとみている。
これが、裁定買い取引の解消（詳細は3月12日付レポート参照）や、個人投資家の信用買い残高（7月下旬で約18年ぶりの高水準）の整理などを通じた現物売りを誘発し、8月5日は売りが売りを呼ぶ「パニック相場」となり、下げ幅が急拡大したと思われる。
■投機主導なら急騰も然り、長期株高トレンド、金融・国内環境を踏まえれば過度な悲観は不要
日経平均の下げが投機筋による先物の売り主導であれば、比較的短期間で利益確定の買い戻しが予想されるが、多くの投資家が現物を売った後のため、戻り売りは少なく、上昇幅は急拡大しやすくなる。
最後に、今後の展開を考えたい。8月5日に大きく下げた日経平均ですが、10年超続く長期上昇トレンドに回帰しただけで（図表1）、過度に悲観する必要はないとの見方は不変だ。
また、日銀当座預金には依然巨額の資金が滞留しており、潤沢な流動性は株価の支援材料となる（図表2）。
今回の株安は米国景気の先行き不安が主因であるため、今後、米経済指標や米金融当局者の発言で不安が和らげば、相場は落ち着く見通しだ。
日本では賃金と物価に改善の動きがみられ、資本効率改善など企業の意識も大きく変化している。株価水準が全体的に大きく下がった現在、冷静に日本株投資を考える余地は十分あると思われる。
構成／清水眞希
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