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湿度・風・寝不足・二日酔い、熱中症リスクが高まる4つの要素

2024.07.20

2024年4月から、従来の熱中症警戒アラートよりさらに強い警戒を呼びかける“熱中症特別警戒アラート”が運用開始された。都道府県内のすべての暑さ指数情報提供地点における、翌日の日最高暑さ指数の予測値が35に達すると発表される。

タニタは、2024年6月4日―6月5日の2日間、全国の15歳以上の男女(1,000名)を対象に今年で6回目となる「熱中症に関する意識・実態調査2024」を実施し、その集計結果を公開したので、概要をお伝えしよう。

“熱中症特別警戒アラート”が新設されたことの認知率は57.7%!暑さ指数(WBGT)の認知率は57.9%

全国の15歳以上の男女1,000名(全回答者)に、熱中症を意識するのはどのようなときか聞いたところ、「屋外でスポーツ・運動をしているとき」(39.6%)が最も高く、次いで、「屋外のイベント(フェスなど)に参加しているとき」(27.2%)、「屋外(公園、遊園地、プール・海など)で遊んでいるとき」(26.6%)、「スポーツ観戦をしているとき」(21.5%)、「屋内でスポーツ・運動をしているとき」(19.8%)と続いた。

屋外でスポーツやイベント参加、レジャーなど、長時間の活動をしているときや、屋内で発汗を伴う活動をしているときに、熱中症を意識する人が多いのではないだろうか。

環境省と気象庁が発表している“熱中症警戒アラート”は、熱中症の危険性が極めて高くなると予測された場合に、熱中症の予防行動を促すための情報だ。

発表の基準には“暑さ指数”(WBGT)が用いられ、いずれかの暑さ指数情報提供地点における、翌日・当日の日最高暑さ指数の予測値が33に達すると発表される。

全回答者(1,000名)に、熱中症警戒アラートを知っていたかを聞いたところ、「名前は聞いたことがあった」は43.1%、「どのようなものか知っていた」は39.0%で、認知率は82.1%となった。

2021年の全国における運用開始から約3年が経過した現在、熱中症警戒アラートという言葉が大多数の人に認知されている実状が明らかに。

過去の調査結果と比較すると、認知率は昨年と比べて4.3ポイント上昇(2023年77.8%、2024年82.1%)し、2021年からの3年間では19.1ポイントの上昇(2021年63.0%、2024年82.1%)していた。

2024年4月から、運用が開始された “熱中症特別警戒アラート”。

全回答者(1,000名)に、“熱中症特別警戒アラート”が新設されたことを知っていたかを聞いたところ、「名前は聞いたことがあった」は36.4%、「どのようなものか知っていた」は21.3%で、認知率は57.7%となった。

昨年(2023年)の調査結果と比較すると(※)、認知率は13.6ポイントの上昇(2023年44.1%、2024年57.7%)となっている。

※2023年調査では「“熱中症特別警戒アラート”が新設されること」の認知を問う内容として聴取

暑さ指数(WBGT)は、気温・湿度・輻射熱を取り入れた指標で、黒球温度、湿球温度、乾球温度の測定値から算出している。

暑さ指数(WBGT)を知っていたかを聞いたところ、「名前は聞いたことがあった」は40.7%、「どのような指標か知っていた」は17.2%で、認知率は57.9%となりました。他方、「知らなかった」は42.1%であった。

過去の調査結果と比較すると、認知率は昨年と比べて6.4ポイント上昇(2023年51.5%、2024年57.9%)し、2019年からの5年間では15.9ポイントの上昇(2019年42.0%、2024年57.9%)となっている。

「熱中症警戒アラート発表時に取ったことがある予防行動TOPは「喉が渇く前に水分補給」

熱中症警戒アラートでは、熱中症への注意を促す呼びかけとともに、対象都道府県内の観測地点ごとの暑さ指数(WBGT)の予測値や予想最高気温の値、具体的に取るべき熱中症予防行動が併せて発表されている。

熱中症警戒アラートがどのようなものか知っていた人(390名)に、熱中症警戒アラートが発表された際に取ったことがある予防行動を聞いたところ、「喉が渇く前に水分補給をした」(53.6%)が最も高くなっていた。

“喉が渇いたと感じたときにはすでにからだが脱水症状を起こしている”ということを理解し、こまめな水分補給を意識している人が多いのではないだろうか。

次いで、「外出を控えた」(40.3%)、「いつもより積極的にエアコンを使用した」(37.7%)、「涼しい服装にした」(32.3%)、「家族に熱中症に気をつけるように声掛けをした」(30.0%)と続く。

また、熱中症警戒アラートが発表された際に熱中症予防行動を取ったことがある人の割合は83.8%という結果に。

昨年(2023年)の調査結果と比較すると、「家族に熱中症に気をつけるように声掛けをした」(2023年24.6%、2024年30.0%)は5.4ポイント上昇していた。

全回答者(1,000名)に、熱中症にならないために気にしている(注意を払っている)ものを聞いたところ、≪屋内にいるとき≫では「気温」(49.1%)が最も高くなり、「自身の体調」(41.7%)、「湿度」(30.6%)、「天気(晴れ・曇り・雨など、気温や湿度を除く)」(27.6%)、「日差し」(22.4%)と続いた。

他方、≪屋外にいるとき≫では「気温」(54.7%)と「日差し」(51.4%)が特に高くなり、「天気(晴れ・曇り・雨など、気温や湿度を除く)」(43.7%)、「自身の体調」(42.2%)、「自身の行動(激しい運動は避ける、など)」(36.7%)と続く。

過去の調査結果と比較すると、「暑さ指数(WBGT)」を気にしている人の割合は、2021年からの3年間で、≪屋内にいるとき≫では8.6ポイントの上昇(2021年4.0%、2022年4.4%、2023年9.3%、2024年12.6%)、≪屋外にいるとき≫では9.2ポイントの上昇(2021年5.9%、2022年6.4%、2023年13.8%、2024年15.1%)となった。

また、「熱中症警戒アラート」を気にしている人の割合は、2021年からの3年間で、≪屋内にいるとき≫では14.1ポイントの上昇(2021年7.3%、2022年12.4%、2023年15.2%、2024年21.4%)、≪屋外にいるとき≫では20.5ポイントの大幅上昇(2021年9.6%、2022年21.2%、2023年24.6%、2024年30.1%)となった。

暑さ指数(WBGT)や熱中症警戒アラートの認知拡大に伴い、注意を払う人が増加しているのではないだろうか。

全回答者(1,000名)に、どのような情報から熱中症の危険度(その日の熱中症のなりやすさ)を判断しているかを聞いたところ、「テレビの天気予報」(45.6%)が最も高い結果に。

次いで「天気予報サイト(アプリ含む)(ウェザーニュース、日本気象協会tenki.jpなど)」(32.3%)、「熱中症警戒アラート」(29.9%)、「ポータルサイトの天気情報(アプリ含む)(Yahoo!天気、goo天気など)」(22.8%)、「身の回りの計測器(温度計、温湿度計、熱中症指数計など)」(12.5%)という結果に。

昨年(2023年)の調査結果と比較すると、「熱中症警戒アラート」(2023年22.8%、2024年29.9%)は7.1ポイント上昇している。熱中症対策を適時適切に行うために、熱中症警戒アラートの発表状況をチェックする人が増えているようだ。

環境省はLINE公式アカウントで、熱中症警戒アラートや暑さ指数の情報を発信している。

このことを知っていたか、また、利用したいと思うかを聞いたところ、「知らなかったし、利用したいと思わない」は28.5%、「知らなかったが、今後利用したいと思う」は47.7%であった。

「知っていたが、利用したいと思わなかった」は10.5%、「知っており、今後利用したいと思っている」は9.1%、「利用している」は4.2%で、認知率は23.8%にとどまった。

年代別にみると、認知率は60代以上(27.7%)が最も高くなり、10代(25.9%)、20代(25.3%)が続く。

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