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BEVの購入意向は中国で継続的に増加する一方で、欧米ではPHEVの需要が拡大

2024.06.09

グローバル・コンサルティング・ファームのアリックスパートナーズから、「2024年版 電気自動車に関する消費者意識調査」の結果が発表された。

電気自動車(BEV)の長期的な見通しは依然として良好であるものの、BEVの堅実な成長の実現には障害が存在するなど、本稿では同社リリースを元に、その概要をお伝えする。

消費者のBEV購入意欲

※フランス、イタリアは2019年調査では対象外、サウジアラビア、インドは2019年、2021年調査では対象外のためデータはなし。

電気自動車(以下、BEV) の購入意向は世界で二分化している。中国では消費者のBEV購入意向は継続的に増加している一方、米国、欧州、日本の消費者の間ではBEV購入意向は停滞傾向にある。

2021年の調査結果と比較すると、BEVを購入する可能性が「非常に高い」、または「中程度」と回答した人の割合は、米国では2021年と比較して横ばいの35%、欧州ではわずか1%ポイント増の43%となった。

これに対し、中国では2021年の85%から97%に増加した。日本においてはBEVの購入意向は2019年のレベルまで戻っている。

BEVの長期的な見通しは依然として良好だ。今回の調査では、米国と欧州の消費者のおよそ半数(米国48%、欧州43%)が、2035年までにBEVを購入する可能性が「非常に高い」、または「中程度」と回答している。

一方、日本の消費者の回答は21%に留まり、サウジアラビア(85%)、インド(93%)ではBEVの購買意欲が高く、消費が加速する見通しだ。

■BEV購入時の懸念事項

BEV購入時の懸念事項としては、グローバルで共通して、充電インフラ、航続距離、充電時間、サービスセンター等が挙げられていまる。

米国の調査では、充電インフラ(43%)とバッテリー航続距離(43%)が同率でトップ、次いで充電時間(38%)、購入価格(33%)だった。加えて、自宅充電への懸念が2021年の19%から27%に増加している。

日本では、およそ半数が充電インフラ(52%)、バッテリー性能(47%)、充電時間(45%)に懸念を示しており、そのほか航続距離や自宅充電を挙げている。

米国や日本とは対照的に、中国の消費者は充電インフラに対してさほど懸念していないという結果となった。充電インフラ(30%)、充電時間(29%)への懸念は米国と日本と比較して、それぞれ約10%ポイント以上低くなっている。

上記のようなBEVへの懸念もあり、米国のBEV購入意向者はむしろPHEVに関心を寄せている。米国では、BEVを検討する可能性が「非常に高い」、または「中程度」と回答した人のうち83%が次の購入車の選択肢としてPHEVに興味を示していた。

アリックスパートナーズのアドバンスト・モビリティ・プラクティスのグローバル共同リーダーであるアルン・クマール氏は、この結果について次のように述べている。

「米国と欧州では、BEVを購入する意向のある消費者が最近はPHEVに関心を寄せています。PHEVは充電と航続距離の懸念を解消し、消費者の短期的なニーズを満たす正当な代替手段となっています。このような消費者志向の変化は、従来の自動車メーカー、サプライヤー、ディーラーにとって、BEV移行に対抗するためのリソースを投入する上で、非常に大きな課題となります」

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