差別や偏見を受けたことがあるビジネスパーソンは約半数、多様性と包括性に富んだ企業が好まれる時代へ

グローバル人材の転職を支援するロバート・ウォルターズ・ジャパンは、2024年4月20日～4月21日に開催された「東京レインボープライド2024」の同社ブースに来場した会社員を対象に、職場における多様性と包括性に関する調査を実施。回答結果をグラフにまとめて発表した。

多様性と包括性の重要性

多様性と包括性、特にLGBTQ+を積極的に推進する企業で働くことの重要度を回答者が1～10の10段階で評価した結果、43％が多様性と包括性に富んだ企業で働くことが非常に重要であるという「10点」の評価を下した。

反対に、まったく重要でないという評価したのはわずか5％で、多様性と包括性の重要性を理解して推進する企業が好まれる傾向があることが明らかとなった。

■転職先企業決定の主な要因

転職の際の入社を決める優先事項は1位「給与と福利厚生」（56%）、2位「多様性と包括性」（50%）、3位「社風」（41%）の順になった。

■職場での差別と偏見の経験

回答者の50％が職場で差別や偏見を経験したことがあると回答。差別や偏見を感じた内容はさまざまで、年齢（47％）、性的指向・人の恋愛・性愛の対象がどのような性別に向いているかを示す概念（44％）、性自認・自分の性別をどのように認識しているかを示す概念（37％）が挙げられている。

■LGBTQ+への支援策

会社員が考える企業がLGBTQ+をサポートするために実施できる施策として、1位「LGBTQ+コミュニティへの公的かつ積極的な支援」（42％）、2位「ジェンダーフリーの施設」（41％）、3位「差別禁止ポリシーなどの人事方針策定」（37％）などが、最も評価された施策となっている。

■同性婚合法化へ

回答者の8割以上（83％）が、日本における同性婚の合法化を支持すると表明した。この結果は、国際レズビアン・ゲイ協会（ILGA）の調査結果とも一致し、世界的にLGBTQ+の権利が広く受け入れられ、推進されていることを示している。

＜調査結果まとめ＞

ロバート・ウォルターズ・ジャパン　東京オフィス、金融サービス・法務・人事・サポート部門シニア・ディレクターのジョシュア・ブライアン氏は、今回の結果について次のように述べている。

「今回の調査は、日本におけるLGBTQ+のプロフェッショナルの経験に光を当て、インクルーシブな職場づくりの重要性を浮き彫りにしました。今回の調査結果を世界的な傾向と比較することで、共通の課題を特定し、すべての従業員が尊重され、大切にされていると感じられる環境と従業員の意識の醸成に向けて取り組むことができます」

調査概要
調査期間／2024年4月
調査対象／20代以上の会社員　839名

関連情報
http://www.robertwalters.co.jp/

構成／清水眞希