DIME MAGAZINE
住まいは、一生に一度の大きな買い物だ。では、人はどんなタイミングで自分の家を建てたいと考えるのだろうか？
平松建築はこのほど、持ち家戸建て住宅に居住中及び賃貸住宅に居住中の25歳以上55歳未満の既婚男女を対象に「家の建てどき」に関するアンケート調査を実施し、その結果を発表した。
6割弱の人が「家を建てたい・購入したい」と考えていることが明らかに
まず、賃貸住宅居住者に「家を建てたいまたは購入したいと思うか？」と尋ねたところ、「既に建築・購入」（7.4%）、「とても思う」（24.0％）、「どちらかと言うと思う」（26.1%）、「あまり思わない」（17.9%）、「まったく思わない」（24.7%）となり、6割弱（57.5%）が家を建てたい・購入したいと思っていることがわかった。
続いて、持ち家居住者に「家を建てたい・購入したいと思った主なきっかけは何か？」、家を建てたい・購入したいと思っている賃貸居住者に「家の建てどきはいつだと思うか？」と尋ねた。「ライフステージの変化」（持ち家：20.3%、賃貸：23.5％）、「マイホームが欲しいと思った」（持ち家：20.2%、賃貸：16.1%）、「家賃と住宅ローンを比べた：（持ち家：17.7%、賃貸：13.6%）とそれぞれトップ3は同回答。
また、「購入資金の目途が付いた」（持ち家：3.5%、賃貸：12.4%）は賃貸居住者が持ち家居住者よりも約3.5倍、「転勤・帰任」（持ち家：2.2%、賃貸：5.3%）も賃貸居住者が2倍多く、現実と想像の乖離が見られた。
職人社長・平松 明展（ひらまつ あきのぶ）氏が解説する！「家を建てるベストタイミング」とは
■家の建てどきは、建てたい時！
家の建てどきは、建てたい時です。住宅ローンの金利は、今が底で今後上がって行く可能性はありますが、今が底と言われているため、これから下がる可能性はないでしょう。
建物価格も国土交通省が出している「建設工事費デフレーター」によると、過去60年高騰し続けており、中長期で建物価格が下がることはまずないと思われます。
■建てた方が良い住宅の条件
建てた方が良い住宅の条件は、価値が下がらない資産価値の高い家です。
耐震性、長期耐久性、省エネ性、断熱性のいずれもが、2030年に予定されている基準（「ZEH基準の水準に適合義務化」）（※1）を前倒してクリアしておけば、光熱費とメンテナンス費が抑えられ、太陽光の収入もあるため、いつどのタイミングで建てても、賃貸よりトータルコストを安くすることができます。また、いつか売却することを考えても、比較的高値で売れるため、住宅のトータルコストをさらに下げることができるのです。
（※1）「住宅・建築物の省エネルギー対策に係る最近の動向について」（国土交通省）によると、政府は、「遅くとも2030年までに、住宅・建築物が誘導基準への適合率が8割を超えた時点で、2025年度に適合義務化した省エネ基準をZEH基準の水準に引き上げる」としています。
想像してください。数十年住んだ家に数千万円の値段がついて売れることを。
私たちは、5,000万円で作った家を4,900万円で売却するお手伝いをしたことがあります。老後の心配をすることがなくなる状態を、新NISAではなく住まいで実現できます。しかも、快適で家族の安全が確保された状態で、実現することができるのです。
＜職人社長・平松 明展氏プロフィール＞
1980年 静岡県磐田市生まれ。
小さなころからものづくりが大好きで、19歳から大工の道へ。10年間100件以上の数十年経過した住宅を解体、修繕し続け、丈夫な家づくりとすぐに壊れる家づくりの特徴を理解する。 数々の現場をこなし経験する傍ら、様々な資格を取得して10年目に独立。 29歳で平松建築を個人事業として創業。 32歳で平松建築株式会社として法人設立。年商10億、従業員数25名（2024年現在）
工務店経営をする傍ら、より良い家づくりを提案する工務店をテーマに全国で同業に向けて講演会を開催。同業の工務店のコンサル実績も多数あり。 省エネで健康な住まいを学びにドイツに勉強にいく。地震が起これば現地に取材に行き、様々な情報を得て一次情報から家造りの大事なことを判断し地域の気候風土にあった家づくりを日々研究し続けている。
新築住宅建築数は180棟を超える。2022年に静岡県庁の依頼で、「住宅会社の建設DXの進め方研修会」を開催。2023年、『住まい大全 ずっと快適な家の選び方、つくり方、暮らし方』（KADOKAWA）を出版。YouTubeチャンネル「職人社長の家づくり工務店」は365日連続投稿を達成。チャンネル登録数12万人突破、総再生数4,300万回。
YouTube：https://www.youtube.com/@hiramatsukenchiku/
＜調査概要＞
調査期間：2024年4月3日
調査手法：インターネット調査
調査対象：（1）持ち家戸建て住宅に居住中の25歳以上55歳未満の既婚男女全国
（2）賃貸住宅に居住中の25歳以上55歳未満の既婚男女全国
有効回答者数：（1）996人
（2）2,000人
調査機関：Freeasy
出典元：平松建築株式会社 調べ
構成／こじへい
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