DIME MAGAZINE
近ごろ、各地で地震が頻発している。この状況に、自然災害がいつ何時わが身に降りかかるかわからないと改めて危機感を抱き、防災・減災の意識を高めている人は多いに違いない。
そんな中、ウェザーニューズはこのほど、いざという時の避難行動や災害対策の一助とすることを目的として、防災・減災への意識の実態や変化を調査する「減災調査2024」を実施し、その結果を発表した。
災害の情報入手：天気・地震アプリやニュースアプリが主流、20代ではSNSがテレビを逆転
災害が発生した際の情報入手の方法について「災害の情報入手の際、主に何を使いますか？」と質問し、「ニュースアプリ・サイト」「ライブ動画配信」「SNS」「天気・地震アプリ・サイト」「テレビ」「ラジオ」「防災無線」から選択してもらった。
回答を集計した結果、「天気・地震アプリ・サイト」が最も多く34.1％、次いで「ニュースアプリ・サイト」が24.7％となり、合わせて全体の約6割を占めた。
年代別に見てもこの2つの選択肢が多数派で、大きな傾向の違いは見られなかった。各年代で差が大きかったのが「SNS」や「ライブ動画配信」、「テレビ」、「ラジオ」の選択肢で、若い世代ほどSNSやライブ動画配信を情報源としている割合が多く、上の世代ほどテレビやラジオを情報源としている割合が多いことが明らかになった。
近年、防災に役立つ様々なアプリやサイト、さらにSNSの利用が急速に拡大している。これらのツールは場所を選ばずリアルタイムの情報が得られることが大きな利点だ。一方で被害が広範囲にわたるような災害や大規模な停電の発生時には、回線の混雑や端末の電源が切れて使えなくなる場合も考えられる。またSNSではデマなどにも注意が必要だ。いざという時に備え、信頼できる複数の情報源を準備しておくことが大切だ。
自宅付近の避難場所は高い認知率、一方で避難経路や会社学校付近の避難場所の認知に課題
避難場所の認知について「自宅付近の避難場所を知っていますか？」と質問し、「経路も場所も知っている」「場所だけ知っている」「知らない」から選択してもらった。
回答を集計した結果、「経路も場所も知っている」と「場所のみ知っている」と答えた人を合わせて9割以上の人が、自宅近くの避難所を知っていた。ただ「経路も場所も知っている」と回答した人は66.5％で、25.7％の人は避難場所は知っているものの経路まで確認できていないことがわかる。
また「会社や学校付近の避難場所を知っていますか？」と質問したところ、「避難場所を知っている」と答えた人は約7割で、自宅付近と比べると2割以上減少する結果となった。自宅周辺の避難所の認知が高い一方で、会社や学校付近の避難所の認知はまだまだ十分ではないことがわかる。
さらに、避難場所の認知について年代別で見ると、若い世代ほど避難場所を知っている割合が低いことがわかった。自宅付近の避難場所と会社や学校付近の避難場所の認知、両方において、20代と60代
以上では10ポイント前後の差があった。
最新号
