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商品やサービスを検索する時に表示されたら不安になるワードTOP3、3位「トラブル」、2位「怪しい」、1位「詐欺」

2024.03.09

人は、ポジティブな情報よりネガティブな情報の方に注目が向きやすく、印象にも残りやすいという「ネガティビティバイアス」を持っている。

毎日のように流れてくるネガティブな炎上ニュースを、つい追いかけてしまっているという人も多いのではないだろうか。

そこでブランドクラウドは、全国男女900名を対象に「ネガティブ情報に関する意識調査」を実施したので、結果をお伝えしよう。

2人に1人はネガティブ情報に関心あり!ネガティブ情報検索で使用するツール1位は「検索エンジン」

企業の不祥事や従業員の不祥事、有名人のゴシップなどネガティブな情報への関心については、「関心がある(「非常に関心がある」、「ある程度関心がある」の合計)」との回答が51.6%であった。

加えて、ネガティブな情報に接触したときに、さらに情報を検索したことが「ある」との回答は41.3%で、ネガティブ情報への関心も高く、検索してしまいがちな様子が見受けられる。

さらに、人に話す、SNSで投稿やリポストする等、ネガティブな情報を拡散したことが「ある」との回答も9.9%あった。

年代別でみると、ネガティブ情報への関心は10代(60.6%)が最も高く、次いで40代(56.7%)、20代(51.3%)と続く。

一方で、拡散経験は20代(17.3%)が最も高く、次いで10代(16.7%)、30代(10.0%)という結果に。※1
(※1)10代は15~19歳が調査対象

ネガティブな情報を検索する際に使用するのは、1位「検索エンジン」(61.3%)、2位「X(旧Twitter)」(40.9%)、3位「ネットニュース」(29.1%)であった。年代別でみると、10代、20代は「X(旧Twitter)」、30代以降は「検索エンジン」がトップに。

約半数が企業のネガティブ情報にも関心あり!風評被害の実態は?

企業の不祥事やバイトテロなどの従業員の不祥事といった、企業のネガティブ情報に限定した問いでも「関心がある(「非常に関心がある」、「ある程度関心がある」の合計)」との回答が47.3%で、約半数近くが関心を持つという結果となった。

加えて、企業のネガティブな情報に接触したときに、さらに情報を検索した経験についても「ある」との回答が34.1%。企業情報についてもネガティブなものへの関心の高さが示唆されている。

企業のネガティブな情報が後からデマやネガティブなうわさ、フェイクニュースといった風評被害だったという経験が「ある」は34.1%であった。

さらに、風評被害だったという経験が「ある」と回答した人を対象とすると、風評被害だと判明した後も商品やサービスを買うのに躊躇したり、購入を控えたりしたことが「ある」との回答は41.7%で、事実でなくともネガティブなイメージだけで消費行動に影響を受ける様子が浮き彫りに。

風評被害の一例である「従業員から衛生面の告発を受けた店舗と名前が似ていて混同された餃子チェーン店」を例に算出すると、日本の風評被害総額は2兆1089億円超となる。※2

(※2)現在勤めている企業が風評被害にあったことが「ある」との回答19.9%(全国の20~69歳までの上場企業社員・経営者・役員800名を対象に2024年2月14日~2月16日にインターネット調査を実施)と日本の上場企業数3925社(2月16日時点)、風評被害を受けたある餃子チェーン店の株価下落から算出した時価総額の損失約27億円をもとに算出すると2兆1089億250万円 となる。

※対象:企業のネガティブな情報が後からデマやネガティブなうわさ、フェイクニュースといった風評被害だったという経験が「ある」と回答した人(n=307)

商品・サービスのイメージに最も影響を与えるのは「検索エンジンの予測候補ワード」

商品・サービスの評判を調べる際に最も利用されているのは「検索エンジン」(70.3%)で、次いで「X(旧Twitter)」(35.3%)、「YouTube」(23.9%)という結果に。

また、商品やサービスの企業情報を探す際、信頼度の高い情報源トップ3は「検索エンジンの予測候補ワード」(54.7%)、「テレビ」(25.9%)、「企業の公式ウェブサイト」(25.7%)であるものの、商品・サービスのイメージに影響を与えるものとしては、「検索エンジンの予測候補ワード」(56.8%)に次いで、「X(旧Twitter)」(36.7%)や「ネットニュース」(27.8%)であった。

さらに、商品・サービス検索であがってきたら不安になる候補ワードでは、1位「詐欺」(47.0%)、2位「怪しい」(42.1%)、3位「トラブル」(36.9%)となっている。

調査概要
調査内容:風評に関する意識調査
調査期間:2024年2月14日~2月16日
調査対象:15~69歳の全国男女900名(性年代均等割付)
調査手法:インターネット

関連情報
https://www.brandcloud.co.jp/

構成/Ara

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