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家づくりのプロが解説!地震で倒壊する可能性がある家の特徴と対策

2024.02.18

石川県によると、能登半島地震の住宅被害は4万9千棟を超えるという。

また、国土交通省が令和2年に発表した「住宅・建築物の耐震化率の 推計方法及び目標について」によると、平成30年時点で全国の戸建て住宅の耐震化率は約81%で、約560万戸が「耐震性不十分」と推計されている。

そこで、平松建築は、戸建て住宅に居住中の25歳以上65歳未満の男女全国1,000人を対象に「大地震に対しての自宅の不安と対策」について調査したので、専門家の解説と合わせてお伝えしよう。

旧耐震基準の戸建て居住者の9割弱、2000年基準の半数以上が自宅の耐震に不安

まず「自宅の構造は何か?」と尋ねたところ、「木造」(76.2%)、「鉄骨造」(19.4%)、「コンクリート造」(4.4%)となった。

日本の住まいには、建築基準法で定められた耐震基準があり、1981年6月以前の「旧耐震基準」と1981年6月以降の「新耐震基準」、2000年6月以降の「2000年基準」の大きく3つの時期に分類されている。

そこで、「木造」と回答した762人に「自宅はいつ建てられたか?」尋ねたところ、圧倒的に「2000年以降」(71.7%)が多く、「1981年以降」(15.2%)、「1981年以前」(6.7%)や「わからない」(6.4%)は僅かであった。

「1981年以前」「1981年以降」「2000年以降」と回答したそれぞれの人に「大地震で倒壊する危険性はないかなど、自宅に対する不安はあるか?」尋ねたところ、1981年以前では「とても不安」(58.8%)、1981年以降では「やや不安」(53.4%)、2000年以降でも「やや不安」(41.0%)がそれぞれ最多となり、古い家程不安度も高い結果に。

続いて、「大地震に備え、何か対策済みか?」尋ねたところ、1981年以前の8割超(84.4%)、1981年以上の8割弱(76.2%)、2000年以降の6割弱(58.4%)が「特に何もしていない」と回答し、古い家程、大地震に対して不安を感ずるものの何も対策をしていないことが判明。

一方、2000年以降は、「耐震性に長けている(耐震等級3)」(31.9%)家に住んでいる他、「耐震診断」(10.1%)や「耐震補強」(4.4%)をするなど、4割超(41.6%)が何かしらの対策をしていた。

調査概要
調査期間:2024年2月2日
調査手法:インターネット調査
調査対象:戸建て住宅(持ち家)に居住中の25歳以上65歳未満の男女全国
サンプル数:1,000人
調査機関:Freeasy
※平松建築株式会社 調べ

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