緩和ケアの促進にはコンサルテーションのデフォルト化が有効、ペンシルベニア大学研究報告

2024.02.08

緩和ケアの促進にはコンサルテーションのデフォルト化が有効

緩和ケアはあらゆる段階の病気に伴う苦痛の緩和を目的としたものだが、患者は多くの場合、このケアを受けるまで長い間待たされる。

しかし、米ペンシルベニア大学集中治療医学・緩和医療学分野のKatherine Courtright氏らの研究で、病院の「デフォルト」のケアの一部に緩和ケアの必要性についてのコンサルテーションを組み込むことで、それを必要とする患者が迅速にケアを受けられるようになる可能性が示された。この研究結果は、「Journal of American Medical Association（JAMA）」2024年1月16日号に掲載された。

緩和ケアは終末期だけのものではない。同大学のニュースリリースでは、緩和ケアとは「患者個人の目標、価値観、優先順位に従い、重篤な病気の症状やストレスを緩和して生活の質（QOL）を向上させることに重点を置いた専門的な医療ケア」と定義されている。

緩和ケアというと、がんや末期心不全の患者が受けるものと考えられがちだ。しかし実際には、息苦しさ、不安、痛みに苦しむことが多い認知症や腎不全、慢性閉塞性肺疾患（COPD）などの患者にとっても受ける価値は極めて高い。

ただ、緩和ケアを受けるには、その必要性についてコンサルテーションを申し込まなければならず、そのことが迅速に緩和ケアを受ける上で障壁となる場合があるという。

今回報告された研究は、2016年3月21日から2018年11月14日の間に米国の8州、11カ所の病院で治療を受けた65歳以上のCOPD、認知症、腎不全の患者3万4,239人を対象に実施された。

研究期間中にこれらの病院では、緩和ケアのコンサルテーションが自動的に設定されることのない標準的なプロトコルから開始し、その後、コンサルテーションの自動的な設定をデフォルトとするプロトコルに移行した。

医師は、通知されたコンサルテーションをキャンセルすることも、また自分でコンサルテーションをオーダーすることも可能だった。対象患者のうち、入院期間が72時間以上だった2万4,065人（平均年齢77.9歳、女性55.4％）を解析対象とした。

このうち1万313人は緩和ケアのコンサルテーションがデフォルトでオーダーされており（デフォルトオーダー群）、残る1万3,752人は通常のケアを受けていた（通常ケア群）。

解析の結果、緩和ケアのコンサルテーションを受けた患者の割合は、デフォルトオーダー群の方が通常ケア群よりも高く（43.9％対16.6％、調整オッズ比5.17、95％信頼区間4.59〜5.81）、コンサルテーションを受けるまでの期間も有意に短いことが明らかになった（入院後、平均3.4日対4.6日、P＜0.001）。

Courtright氏は、「電子カルテにあらかじめコンサルテーションのオーダーを組み込んでおくだけで、より多くの緩和ケアを、より多くの患者に、より迅速に提供できることが示された」と説明。

また、「この戦略は、多くの米国人が医療サービスを受けている地域の病院で、低コストかつ簡単に導入できるものであった」と話している。

研究グループによると、医師によってデフォルトのコンサルテーションのオーダーがキャンセルされたケースは全体の9.6％だったという。

このことからCourtright氏は、「この結果は、デフォルトで緩和ケアのコンサルテーションのオーダーを出す戦略が、医師にとって総じて受け入れ可能なものであったことを示している。緩和ケアの対象となり得る患者のできるだけ多くに緩和ケアのコンサルテーションを受けさせるには、研究の場ではなくリアルワールド（実臨床）で実行可能なアプローチを設計する必要があるため、このことは重要だ」と言う。

研究ではさらに、このデフォルト・オーダーシステムの導入によって、入院中の死亡例を増やすことなくホスピスケアに移行する患者数が増加する可能性も示された。

Courtright氏らは、「このことは、患者のケアやQOL、終末期ケアの改善度へのフォーカスが高まることを示唆している」と話している。なお、今後このシステムをさらに改良できるかを検討するため、さらなる研究が計画されているという。（HealthDay News 2024年1月17日）