小学館IDをお持ちの方はこちらから
ログイン
初めてご利用の方
小学館IDにご登録いただくと限定イベントへの参加や読者プレゼントにお申し込み頂くことができます。また、定期にメールマガジンでお気に入りジャンルの最新情報をお届け致します。
新規登録
人気のタグ
おすすめのサイト
企業ニュース

離婚してもマイホームに住み続ける理由TOP3、3位もったいない、2位気に入っている、1位は?

2023.12.17

夫婦一緒に暮らし続けるのが難しくなり離婚するとき、「マイホームをどうするか」で悩む人も多いと思う。選択肢としては主に「夫か妻がそのまま住む」「売却する」の2つがある。

AlbaLinkが運営する訳あり物件買取ナビは、マイホームを持っている既婚男女500人を対象に「離婚後のマイホーム」についてアンケート調査を実施した。

離婚したらマイホームを売る人は37.8%

既婚男女500人に「離婚したらマイホームをどうするか」を聞いたところ、「売る」と回答したのは37.8%。一方、「売らずに夫か妻のどちらかが住む」と回答した人は6割近くにのぼった。

さまざまな事情や心情から「離婚するからといって、簡単に家は手放せない」と考える人も多いようだ。

「その他」の回答では、現時点ではわからないという人がほとんど。ローン残額や離婚理由によって、扱いが変わってくると考えている人も多いようであった。

離婚したらマイホームを売る理由1位は「心機一転したい」

続いて、「離婚したらマイホームを売る」と答えた189人に「売る理由」を聞いたところ、「心機一転したい(59人)」が1位となり、精神的な理由を挙げた人が多くいた。

家を売却して利益が出れば、新しい生活を始めるための現金も手に入る。2位は「一人には広すぎる(31人)」、3位「財産分与しやすい(29人)」と続いた。

1位 心機一転したい

・夫婦生活を思い出してしまうので、リセットするために売る(30代 男性)
・スッキリするために、共有していたものはすべて売ってしまいたい気持ちがある(40代 女性)
・一緒に住んでいた思い出から離れたいから(50代 女性)

離婚に至るまでは、ケンカやすれ違いといった辛い思い出ができるケースも多く、相手のことを心から嫌いになってしまうこともある。そのため「辛い思い出から離れたい」「家にいたら相手のことを思い出す」などの理由で売却を選ぶ人が多くなっていた。

「心機一転したいだけなら、売却せずに自分が家を出るだけでいいのでは?」とも思う。しかし「自分が住むのもイヤだし、相手が住み続けるのも許せない」という人もいるようだ。

2位 一人には広すぎる

・離婚したら一軒家はいらないと思う(40代 女性)
・一人で住むには広すぎるので、自分に合った生活しやすい場所に移ります(50代 女性)
・離婚すれば部屋数が少なくてすむので、売って小さい家に引越します(60代以上 男性)

ファミリーや夫婦向けの家は、部屋数が多く一人では持て余してしまうことも。掃除も大変なので、離婚したらこじんまりした家に引越したいと考える人も多くなった。広い家はゆったり過ごせるが、広すぎるとデメリットを感じる人もいるようだ。

3位 財産分与しやすい

・現金化したほうが財産分与しやすいから(30代 男性)
・共有の財産なので、平等に分けるために売ります(40代 女性)
・キレイに財産分与したほうがスッキリするので、マイホームを売って現金化したい(50代 女性)

(清算的)財産分与とは「結婚中に夫婦でつくった財産を、貢献度に応じて分ける」こと。マイホームの名義がどちらであれ、夫婦の共有財産とみなされて財産分与の対象になる。

家のままだと分けにくいため、「売却して現金をキレイに分けたほうが、後腐れがないだろう」と考える人も多数いた。

ちなみに「家を売却したお金で住宅ローンを完済できない場合」や「婚姻前からどちらかが保有していた家の場合」は、財産分与できない。

4位 マイホームの維持が大変

・固定資産税がかかるため(20代 男性)
・自分だけの力で継続する余裕はないと思うから(40代 女性)
・一人では維持するのが大変なため(50代 女性)

ローンを完済していたとしても、マイホームを快適に維持するためにはメンテナンス費用がかかる。金銭面だけではなく、掃除や手入れなどの手間もある。

維持にかかる負担が大きいため、離婚したらマンションやアパートに移りたいと考えている人も多かった。

@DIMEのSNSアカウントをフォローしよう!

DIME最新号

最新号
2024年7月16日(火) 発売

超豪華付録「3WAYハンディ扇風機」付きのDIME最新号では「ヒット商品は『推し』が9割!」を大特集!

人気のタグ

おすすめのサイト

ページトップへ

ABJマークは、この電子書店・電子書籍配信サービスが、著作権者からコンテンツ使用許諾を得た正規版配信サービスであることを示す登録商標(登録番号 第6091713号)です。詳しくは[ABJマーク]または[電子出版制作・流通協議会]で検索してください。