DIME MAGAZINE
年賀状の必要性
回答者全体の900人に年賀状の必要性を聞くと「必要ない派」が54.3%と過半数を占め、内訳は「全く必要ない」19.1%、「必要ない」16.4%、「どちらかといえば必要ない」18.8%となった。
年賀状が不要と回答した488人にその理由を聞くと「他の手段で代用できるから(例：SNSなど)」が49.4%で最多となり、次いで「準備が面倒だから」が44.9%、「作る時間がないから」が37.1%と続いている。
■今年のお歳暮の贈答有無
回答者全体の900人に今年度お歳暮を送るかを聞くと「送らない派」が70.6%と過半数を占め、内訳は「送らない」45.9%、「たぶん送らない」24.7%となった。
年代別の回答では20代の「送らない派」が75.1%で最多となり、次いで30代が71.5%、40代が69.3%、50代が63.0%という結果に。
回答者全体の900人にお歳暮の必要性を聞くと「必要ない派」が60.1%と過半数を占め、内訳は「全く必要ない」23.6%、「必要ない」18.7%、「どちらかといえば必要ない」17.8%だった。
お歳暮が不要と回答した540人にその理由を聞くと「お金がかかるから」が53.9%で最多となり、次いで「他の手段で挨拶や感謝を示せるから」が35.7%、「準備が面倒だから」が33.5%と、上位3つの回答となっている。
■贈答文化の必要性
回答者全体の900人に年賀状とお歳暮の各贈答文化の必要性を聞くと「年賀状文化は必要ない派」が66.3%、「お歳暮文化は必要ない派」が66.9%で最多となった。
年代別の回答では40代の年賀状文化は「必要ない派」が70.9%で最多となり、次いで20代が67.1%、30代が66.0%、50代が59.7%の結果となっている。
お歳暮文化では50代の「必要ない派」が79.9%で最多となり、次いで20代が76.5%、30代が73.3%、40代が70.4%という並びとなった。
調査結果まとめ
株式会社ライボ コミュニケーション戦略部 部長
広報グループ長兼「Job総研室長」
堀 雅一 氏
今回実施した「2023年 年賀状と歳暮の意識調査」では、衰退を感じる日本の年末における贈答文化は「お歳暮」が最多で、衰退の背景は文化ごとに異なる結果となりました。
中でも衰退に”デジタル化”が関係していると回答があった、「年賀状」を”送らない派”は全体の半数で、年代別では20代の送らない派が最多となりました。
さらにこの裏付けとして年賀状は「必要ない派」が5割で、その理由として、「SNS等他のデジタル手段で代用できる」が他項目と大差があることが挙げられます。
また、衰退の背景に”物価高”の影響があると回答があった、「お歳暮」を”送らない派”も全体の7割と年賀状同様に過半数を占め、年代別では20代の送らない派が最多となりました。さらにこの裏付けとして、お歳暮は「必要ない派」が6割、その理由として「お金がかかるから」が他項目と大差があることが挙げられます。
次ぐ不要理由である、”別手段で代用可能”や”準備が面倒”を踏まえた上位3回答を見ると、年賀状の不要理由との類似することもわかりました。
そして年賀状・お歳暮ともに約7割が贈答文化としても「不要派」を示し、年代別では20代で「年賀状文化の不要派」が最多、50代で「お歳暮文化の不要派」が最多となりました。
これら贈答文化の衰退傾向は、現代人のタイムパフォーマンス意識や日本技術の進化だけでなく、コロナ禍で顕著になったインターネット上のコミュニケーションニーズと関係があることも読み取ることができます。
年賀状もお歳暮も20~30代のデジタルネイティブ世代が”送らないこと”を選択し始めていることや今後の少子化の進行予想からも、年賀状とお歳暮の贈答文化は今後さらなる衰退が考えられる一方で、アフターコロナの価値観や日本の先進技術を年末の贈り物とうまく組み合わせていくことで、文化として継承可能と考えられるなど、一般的とされてきた日本の贈答文化は今後も景気や社会情勢の影響で変化及び進化を遂げる可能性を感じさせる調査結果となりました。
調査概要
調査対象者／現在職を持つすべての社会人JobQ Town（ジョブキュータウン）登録者
調査条件／全国の20～50代男女
調査期間／2023年11月8日～11月13日
有効回答数／900人（男性6：女性4）
調査方法／インターネット調査
関連情報
https://job-q.me/articles/15453
構成／清水眞希
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