DIME MAGAZINE
業務面でのデメリットは、「仕事と仕事以外の切り分けが難しい」と回答した人が約4割、昨年よりも6ポイント増
テレワークの「業務面でのデメリット」を尋ねたところ、「仕事と仕事以外の切り分けが難しい」が36.8%と一番高く、昨年よりも6ポイント増加していた。続いて「他の人が何をしているのかわからない」が32.4%で昨年よりも約7ポイント増えていた。「業務遂行にあたって対面でないので相談しにくい」が26.6％で昨年よりも約4ポイント増えていた。「業務面でのデメリットは特にない」と回答した方は23.4％で昨年よりも約6ポイント減少していた。
職業別にテレワークの「業務面でのデメリット」で、「仕事と仕事以外の切り分けが難しい」を見ると、役員・管理職・自由業の人が39.4%で、商工・自営業、事務系・技術系従事者（いわゆるオフィスワーカー）が続いていた。
コロナ禍の影響で多くの企業がテレワークを導入したが、テレワークが浸透するにつれてそれぞれのメリット、デメリットともに増えている傾向が見られた。
図3. テレワークの「業務面でのデメリット」[複数回答]
[全国・15～79歳のテレワークを実施している男女・n=1461(2022年)n=1327(2023年)]
図4. 職業別テレワークの業務面でのデメリット「仕事と仕事以外の切り分けが難しい」[複数回答]
[全国・15～79歳のテレワークを実施している男女・n=1461(2022年)n=1327(2023年)]
＜2022年次世代ライフスタイル調査＞
調査方法：Web
調査対象：全国・15～79歳男女
有効回答数：6,240
サンプリング：QUOTA SAMPLING、性別・年代(5歳刻み)・都道府県のセグメントにおいて日本の人口分布に比例して割付。
調査時期：2022年2月
＜2023年次世代ライフスタイル調査＞
調査方法：Web
調査対象：全国・15～79歳男女
有効回答数：6,151
サンプリング：QUOTA SAMPLING、性別・年齢（5歳刻み）・都道府県のセグメントで日本の人口分布に比例して割付。
調査時期：2023年2月
出典元：NTTドコモ モバイル社会研究所
構成／こじへい
800社17万3000人のAI行動分析でわかった最速で結果を出す「超タイパ仕事術」が書籍化！
越川さんは、複業・週休3日を実践しながら800社へ働き方改革のノウハウを提供し、24冊以上のビジネス書を執筆している、まさに仕事効率化のスペシャリスト。その越川氏の新刊が11月6日（月）に発売となりました。
最速で結果を出す超タイパ仕事術
著：越川慎司
定価：1650円（税込）
https://www.shogakukan.co.jp/books/09389145
同氏がこれまでに働き方改革を支援してきたのは800社以上にのぼる。クライアント企業の優秀なビジネスパーソンに見られる行動を分析して導き出した、業務の無駄を徹底的に省き、仕事のタイパ（タイムパフォーマンス）を高める方法を詳しく解説しています。その一部をダイジェストで紹介します。
同書は、第1章から第5章までの5部構成になっています。
第1章では、企業にはびこる無駄の数々について実証データをもとに紹介。「よかれと思って作ったページの81%が読まれない」「重要だと思っていた書類の88%は不要だった」など、どれも衝撃的な内容となっています。日頃の仕事でいかに時間を浪費しているのかを
思い知らされるはずです。
第2章では、人間の思考傾向や行動原理について解説。「目の前の仕事に集中したくなる」「完璧を求めすぎると疲弊するだけ」といった思考回路を意識することにより、無駄を生じている様々な思い込みをやめるきっかけになるでしょう。
第3章では、仕事の取捨選択を行なう際の〝見極め〟を伝授。「自分の目標から逆算して、本当に必要な業務に注力する」「場合によっては念のための確認を省く」といった考え方を知ることで、在的には無駄だとわかってはいるもののやめられない業務を手放せるようになるはです。
第4章は、本書のメインテーマである〝タイパ〟を高めるための「無駄をやめられる35の秘策」を大公開。コミュニケーション、情報収集、アウトプット、タイムマネジメント、プレゼン、キャリアの形成といった6つのテーマごとに、具体的にどんなアクションを起こすことで無駄を省けるのかを、わかりやすく紹介しています。35の秘策をすべて実践する必要はなく、真似できそうなところから始めてみても問題ないはずです。
第5章は、成果を出し続けている企業の事例を挙げながら、組織としてタイパを高める習慣を指南。第4章までの内容と合わせて実践し、理想的な職場環境を構築を目指しましょう。
なお、同書で紹介している〝超タイパ仕事術〟によって成果を上げているビジネスパーソンの実例も、コラムページで詳しく解説していますので、多くのビジネスパーソンにとって働き方を見直す指針となるはずです。
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