DIME MAGAZINE
アクティブファンドにも大きなメリットが
インデックスファンドは低コストで中長期投資に適しているが、アクティブファンドにも以下のようなメリットがある。
（1）指数を上回るリターンを期待できる
さわかみ投信の「さわかみファンド」は、1999年の設定来TOPIXや日経平均を上回る運用成績となっている。企業価値に対して株価が割安となっている企業を徹底的に調査して投資先を決めており、相場状況が悪いときには株式への投資比率を下げ債券に投資することで、長期的に高い運用成績を上げている。
また、純資産総額上位に並ぶ「アライアンス・バーンスタイン・米国成長株型投信」は、利益成長が高い米国企業へ投資する投資信託で、参考とするS&Pを上回る運用成績となっている。
（2）新NISAの対象
アクティブファンドは、ほとんどがつみたてNISAの対象ではなかった。（一般）NISAでは対象ではあったが、つみたてNISAを選択していると（一般）NISAでは投資できないため、つみたてNISAで投資している人はアクティブファンドに非課税ではほとんど投資できなかった。
2024年から始まる新NISAでは、つみたて枠（以前のつみたてNISAのようなもの）と成長枠（以前の一般NISAのようなもの）が併用可能であるため、インデックスファンドの積立をしながら、アクティブファンドへの投資や積立投資も可能となる。
（3）インデックスにはない好きなテーマを選択できる
インデックスファンドはただ指数に連動するだけだが、アクティブファンドには様々な特色がある。ESGを推進する環境や社会の課題を解決しようとしている企業に投資するESG投資信託、ITに特化した投資信託、現金を多く持つ企業に投資するキャッシュリッチ投資信託など様々なテーマの投資信託がある。お金をただ投資するだけでなく、自分が応援したい投資先に投資できるのも魅力だ。
（4）コストが低いアクティブETFが登場
アクティブファンドはコストが高いのがデメリットだが、コストの低いアクティブETFが登場した。
ETF（上場投資信託）とは、投資信託が株式市場に上場しているものをいい、株式にように市場が開いている間自由に売買できる。投資信託が売却日当日または翌日の市場を反映して1日1回しか基準価額が表示されないのとは異なり、機動的に売買できるのが魅力だ。
日本で上場しているETFは以前は全て何らかの指数に連動するインデックスファンドだった。
世界でアクティブETFへの資金流入が増えてきている状況を鑑みて、東証はアクティブETFの上場を解禁し、2023年9月8日に初めてアクティブファンドが上場した。
通常アクティブファンドはコストが高いのが特徴だが、ETFのアクティブファンドはインデックスファンド並みに低コストだ。
なお、最近の投資信託は買付手数料無料、売却手数料無料となっていることも多い（つみたてNISAでは買付手数料無料の投資信託のみが対象）が、ETFの売買は株式と同様、売買時に手数料がかかる。ETFは株式と同様証券会社のみでしか取引できない。
売買手数料は証券会社によって異なるため、NISAなら売買手数料無料の証券会社等手数料が低い証券会社で取引するなど、株式売買手数料にも目を向けて証券会社を選ぶ必要がある。
また、ETFは株式同様最低投資単位がある。最近の非上場の投資信託はネット証券で購入する場合100円から金額指定で購入できるが、ETFでは投資単位が決まっているため、最低投資金額があり、かつ金額指定の購入ができず口数単位で購入することになる。一方、非上場ではできない、「ある価格以下でしか買わない」「ある価格以上になったら売却する」というような指値注文ができる。
アクティブファンドの注意点
アクティブファンドのなかには、インデックスファンドにはない毎月分配型投信もある。毎月分配型は運用成績により無配になるなどと機動的な分配方針なら別だが、毎月安定的な分配金を出す投資信託は利益を超えて分配してしまい預かり資産が目減りしていく可能性もあるため注意が必要だ。
また、アクティブファンドは、参考とする指数を上回る運用成績を目指してはいるが、目標通りに上がるとは限らず、その高いコストからインデックスファンドの運用成績より悪くなってしまうことがある。
このように、インデックスファンドと比べると、選択するときに運用成績、運用方針等をよく調べる必要があるのは間違いない。
（参考）
日経新聞 2023年8月7日「7月末の投信残高、インデックス型が上位にずらり」
日経新聞 2022年12月28日「インデックス型ファンド、残高シェア25%突破」
日経新聞 2023年9月8日「アクティブETF初上場」
文／大堀貴子
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