「産後パパ育休」創設から1年、9割以上が賛成する一方で半数以上が「育休を取りにくい」

「産後パパ育休」に賛成派は92%、時代の変化を受けて前向きな声も

「医療従事者の男性が産後パパ育休（出生時育児休業）を取ることに対してどう思うか」と聞いたところ、賛成派は約92%、反対派は約8%に分かれた。

賛成派からは「育児は夫婦で行うものだから」「一般企業と同等な制度を柔軟に採用する社会が必要」、経験者からは「自分自身が産後パパ育休を取得し、短い期間ではあったが妻と一緒に産前産後の育児に関わることができ、充実していた」と、時代の流れも後押しし、医療従事者であっても育児への参加すべき（したい）との意見が多く上がっていた。

一方で、反対派だけでなく賛成派であっても「仕事が回らなくなる」「他の人が忙しくなる」「医師が休むとクリニックも8週間休診になり、スタッフだけでなく患者さんに迷惑」などと、代わりの人材がいないことへの懸念が伺える。

また、産後パパ育休を取りやすくするための具体的な打開策も多数寄せられた。命の責任を負う特殊な職種であるからこそ、現場と丁寧に対話しながら、育休制度の正解を探っていく必要があると考えられる。

寄せられた打開策（一部抜粋）

・上司からどんどん休暇を取得する。
・代わりの業務を負担する人たちの給料などの待遇を上げる。
・期間は問わないが必ず取らなければいけない制度を作る。
・育休取得時に同僚への負担が掛かりすぎないように一時的に人員を増やす。
・人員が少なくなった時の対応を診療科だけに任せるのではなく、部署、病院全体で支援する体制を整える。
・産休のフローを診療科トップが明確に掲示する。
・医局内で育休を推奨する声かけやアナウンスをもっと行う。

調査概要
調査名　：「医療現場での男性育休に関する調査」
調査期間：9月18日（月）～9月21日（木）
調査対象：医療従事者373名
調査方法：クラシコによるインターネット調査

関連情報
https://classico.co.jp/

構成／Ara