共通ポイントサービス「Ponta(ポンタ)」を運営するロイヤリティ マーケティング(以下「LM」)は、新型コロナウイルス感染症による消費者動向の変化を把握するため、Pontaデータの分析を実施。
LMが保有するポイント変動データ(加算・減算)を分析することで、消費者の実店舗での買い物動向が、コロナ禍および5類感染症移行によってどのように変化したのかをまとめた。
コロナ禍で行動が大きく変化した年齢層は男女問わず20代
実店舗での買い物動向について利用回数の変動を比較すると、全体でコロナ禍は22ポイント減の78%となった。2023年5月8日の5類感染症移行後については、92%と回復傾向がうかがえる。
性年代別では、コロナ禍の利用回数の変動が、20代で男女問わず70%と最も減少しており、コロナ禍で行動が大きく変化した層と見られる。5類感染症移行後は、男性30~50代で95%以上となり、コロナ前とほぼ同じ水準まで回復した。
一方、女性では90%に満たない年代が多く、実店舗利用の回復傾向が鈍いことが推察できる。
実店舗の利用回数の変化(全体・性年代別)
※コロナ禍前を基準とするため、2017年と2019年を比較した利用回数の変動率を100%としています。コロナ禍を2019年と2021年、5類感染症移行後を2021年と2023年の期間で比較して変動率を算出し、基準値(コロナ禍前)と比べてコロナ影響を分析しています。