DIME MAGAZINE
今後30年以内の震度6強以上の地震の発生確率をピンポイントで確認
ウェザーニューズは2023年が関東大震災から100年となることから、地震への備えの意識を高めてもらうことを目的に、スマホアプリ「ウェザーニュース」にて「大地震の発生率」を提供する。
「大地震の発生率」は国立研究開発法人 防災科学技術研究所 地震ハザードステーション「J-SHIS」が公開している「確率論的地震動予測地図」をもとに、ユーザーの現在地および任意の地点において、今後30年以内の震度6強以上の地震の発生確率を診断するもの。
自宅や職場、学校など普段の生活エリアはもちろん、家族や親戚が住む地域についても、大地震の発生確率をピンポイントで確認することができる。
また同社では、地震・津波をいち早く通知する「地震アラーム」や「津波アラーム」、防災に関する情報を得られる「防災減災ハンドブック」なども公開している。
地震の発生確率に応じて5段階でマップを色分け
ウェザーニュースアプリの「大地震の発生率」では、ユーザーの現在地および任意の地点において、今後30年以内に震度6強以上の地震に見舞われる確率を確認することができる。
診断結果ページでは、確率に応じて5段階(0.1％未満、0.1～3％、3～6％、6～26％、26％以上)でマップを色分けしており、周辺のエリアの確率も合わせて確認が可能だ。
マップは250m四方の高解像度データで表示しているため、大地震の恐れがある地域をピンポイントでチェックできる。自宅や職場、学校など普段の生活エリアはもちろん、家族や親戚が住む地域についても、市区町村リストから検索して閲覧が可能だ。
ウェザーニューズの「減災調査2023」(※)では、自宅付近の避難場所を知っている人の割合は92％と高かったものの、避難場所までの経路を知っていると回答した人は65％だった。
また、会社や学校付近の避難場所を知っていると回答した人は約7割と、自宅付近に比べて認知が十分でないことも明らかになっている。
自宅だけでなく、学校や会社周辺の避難場所の確認、また避難場所だけでなく、避難場所への経路の確認をしておくことが重要だろう。さらにもし被災した場合の家族との連絡方法などをあらかじめ話し合っておくことで、いざという時も落ち着いて行動することができるはず。
「大地震の発生率」は、スマホアプリ「ウェザーニュース」の「減災Ch.」から、誰でも無料で利用できる。改めて災害への備えを見直すきっかけとしてぜひ活用していただきたい。
なお、本コンテンツは、国立研究開発法人 防災科学技術研究所 地震ハザードステーション「J-SHIS」(http://www.j-shis.bosai.go.jp/)で公開されている、確率論的地震動予測地図を活用している。
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