DIME MAGAZINE
生活者＆企業の時間価値創出支援を事業ドメインとするLifeTimeTechLaboは、ポストコロナのマーケット動向の変化を探るため、今年（2023年）前半と、新型コロナ流行前（～2019年まで）の在宅時間・外出頻度の変化に関して、生活者の”実感”を聞くインターネット調査を実施。結果をグラフにまとめて発表した。
今回の調査では、25歳から64歳の男女計1000人を対象として、今年（2023年）前半と、新型コロナ流行前（～2019年まで）の同じ頃を比較してもらう形で、在宅時間・外出頻度の変化をどのように感じるか？、などを聞く質問を行った。
その一部を抜粋してお伝えしていく。
増加した在宅時間の多くをインターネット時間に充当
最初の設問では「在宅時間」を対象に、在宅時間全体と、個別の時間項目をいくつか例示する形で質問を行っている。
次のグラフは、自身の生活に当てはまらない（「該当しない」）との回答を分母から除外し、「増えた（大きく増えた・増えた・やや増えた）」の回答割合をプラス方向に、「減った（大きく減った・減った・やや減った）」の回答割合をマイナス方向にプロットしたものである。
「在宅時間全体」では、プラス（増えた）方向の合計割合が「31.4%」、マイナス（減った）方向の合計割合が「9.4％」となっており、新型コロナ流行前より在宅時間が増えたと感じている人が、20％以上多いことがわかる。
個別の項目では、プラス方向の割合で「インターネット配信動画の視聴（35.8%）」が他の項目に10ポイント以上の差をつけて高く、続いて「動画・SNS以外のインターネット利用（25.5%）」「（在宅の）仕事（25.4%）」となっている。
また、プラス方向からマイナス方向を差し引いた割合では、「インターネット配信動画の視聴」「動画・SNS以外のインターネット利用」の上位２つは変わらないものの、「SNSの利用」が3番目に入り、増加した在宅時間の多くをインターネット時間に当てている姿が浮き彫りになっている。
やや女性の方が「在宅時間が増加した」との回答が多い傾向
次のグラフは、上記設問のうち、「在宅時間全体」に関する回答割合を性年代別にプロットしたものだ。
最もプラス（増えた）方向の回答割合が多いのは、「女性-20代後半（39.5%）」で、続いて「女性-30代（38.5%）」「女性-60代前半（37.8%）」と、やや女性の方が、在宅時間が増加したとの回答が多い傾向になっている。
一方で、「女性-40代」「女性-50代」では、プラス方向の回答割合が「男性-同年代」を下回っており、単に性別による傾向の違いではなく、女性・男性それぞれの年代において、異なる傾向が現れたものとなっていた。
性年代ごとの消費動向に大きな違いを生む可能性を内包
同様に、プラス方向の回答割合が最も高かった「インターネット配信動画の視聴」の性年代別の割合が、次のグラフである。
プラス（増えた）方向の割合では、高い方から順に「女性-20代後半（51.2%）」「女性-30代（43.8%）」「女性-40代（40.0%）」と、在宅時間全体よりも「女性-若年世代」で高くなる傾向にあり、特に「女性-20代後半」では、他年代より「大きく増えた」の割合もかなり高くなっていた。
他方、「男性」では、どの年代でもプラス方向の割合が「30％前後」と、あまり年代による違いがない結果となっている。
この「在宅時間」に関する設問の結果からは、3年以上にわたった新型コロナ流行下のいわゆる “巣ごもり” は、リオープンが進む中の生活においても、（少なくとも実感レベルでは）一定以上の人に、当たり前の生活として定着している状況がうかがえるものとなっていた。
また、その傾向は、女性と男性それぞれの年代ごとに異なった様相を見せており、おそらくは、新型コロナ流行直前の「ライフステージ」や「ワークスタイル」などが、いまだ色濃く反映しているものと推定され、今後しばらくの間は、性年代ごとの消費動向に、大きな違いを生む可能性もありうる内容となっていた。
加えて、コロナ禍で加速した “withインターネット” の時間の増加は、リオープン後も、特に女性若年世代ほど、強く持続している傾向となっており、（しばらくは一時的に、消費の関心が “家外” に向かうことがあっても…）今後のマーケットの中心は、着実にネット時間の消費に向かっていくことを示唆するものとなっていた。
「家族以外との外出」などは総じて回復が鈍いことを示す結果に
次の設問では「外出頻度」を対象に、個別の外出項目をいくつか例示する形で質問を行っている。
グラフは、前問と同じく、自身の行動に当てはまらない（「該当しない」）との回答を分母から除外し、「増えた（大きく増えた・増えた・やや増えた）」の回答割合をプラス方向に、「減った（大きく減った・減った・やや減った）」の回答割合をマイナス方向にプロットしたもの。
この設問で、マイナス（減った）方向の合計割合が最も高くなっているのが「（飲み会など）仕事関連のコミュニケーション機会（47.1%）」、続いて「友人・知人とのお出かけ（42.6%）」「海外旅行（37.8%）」などとなっている。
また、マイナス方向からプラス方向を差し引いた割合でも、この上位3つは同じで、「家族以外との外出」などは、総じて回復が鈍いことを示す結果となっていた。
最後に、前問と同じ項目を例示し、これから（今年後半-来年）の「外出頻度」をどうしたいか？その意向を聞く質問を行なっている。
グラフは、前2問同様、自身の行動に当てはまらない（「該当しない」）との回答を分母から除外し、「増やしたい（大きく増やしたい・増やしたい）」の回答割合をプラス方向に、「減らしたい（大きく減らしたい・減らしたい）」の回答割合をマイナス方向にプロットしたもの。
プラス（増やしたい）方向の合計割合が高くなっているのは、順に「泊まりの旅行（国内）（40.7%）」、「日帰り旅行（国内）（37.7%）」、「恋人・配偶者・パートナーとのデート（32.1%）」などとなっている。
なお、プラス方向からマイナス方向を差し引いた割合でも、上位は同じとなっていた。
逆に、マイナス方向の合計割合が高くなっているのは、「（飲み会など）仕事関連のコミュニケーション機会（18.4%）」「職場（学校）へ行く（16.6%）」の順で、この2項目のみ、プラス方向よりマイナス方向の割合が高くなっていた（特に、「職場（学校）へ行く」にその傾向が著しい）。
調査概要
「在宅時間・外出頻度の変化に関する意識調査」
調査方法／インターネット調査
調査期間／2023年8月1日〜2日
調査対象者／25歳 – 64歳男女 （アイブリッジ「Freeasy提携パネル」利用）
有効回答数／1000サンプル（性年代別に均等割付）
設問数／3問
関連情報
https://lttl.jp/report/83/
構成／清水眞希
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