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顧客満足度の高い車検サービスTOP3、3位アップル車検、2位マッハ車検、1位は?

2023.08.12

実際の利用者のみを対象に、第三者の立場で顧客満足度調査を実施するoricon MEは、『車検』についての満足度調査を実施。「オリコン顧客満足度」公式サイト内にて発表した。

画像はイメージです

今回はホリデー車検(本社:大阪府大阪市)が2度目の総合1位となり、最も高い評価を獲得した。

ホリデー車検〜「車検時間の正確さ」「見積もり対応」「担当者の対応」など5つの評価項目で1位

過去4年以内に、普通自動車または軽自動車の車検を業者に依頼したことのある、全国の18~79歳までの男女1万0953人を対象とした『車検』の満足度調査(ディーラーは対象外)。

2021年から3回目の発表となる今回のランキングでは、ホリデー車検(株式会社ホリデー 本社:大阪府大阪市)が、2年ぶり2度目の総合1位を獲得した。

評価項目別ランキングでは、全8項目中「予約のしやすさ」「見積り対応」「担当者の対応」「車検時間の正確さ」「コストパフォーマンス」の5項目で1位となっている。

なかでも、「車検時間の正確さ」では、本調査のなかで最も高い得点となる82.4点で1位の評価を得ている。

総合2位にはマッハ車検(株式会社マッハ 本社:福岡県北九州市)がランクイン。評価項目別ランキングでは、全8項目中「店の利用のしやすさ」「店の雰囲気・清潔さ」「見積もり対応」の3項目でいずれも2年連続の1位となっている。

続いて総合3位はアップル車検(一般社団法人 エー・ピー・エル・グループ 本社:千葉県千葉市)が入った。前回9位から順位を上げ、TOP3入りを果たしたことになる。評価項目ランキングでは、保証期間や保証内容の充実さを評価した「アフターサービス」において1位の評価を得ている。

地域別ランキング〜ホリデー車検が「関東」「甲信越・北陸」「東海」、ENEOS Dr.Driveが「北海道」「東北」「中国・四国」の3地域で1位

今回で2回目の発表となる地域別ランキングでは、総合1位のホリデー車検が「関東」「甲信越・北陸」「東海」の3地域でも1位を獲得した。なお「関東」では2022年に続いて2年連続1位の評価を得ている。

「近畿」では、総合7位の車検のコバック(株式会社コバック 本社:愛知県豊田市)が、2022年に続いて2年連続の1位を獲得した。

「北海道」「東北」「中国・四国」の3地域では、総合12位のENEOS Dr.Driveが1位に。「九州・沖縄」ランキングでは、総合2位のマッハ車検が初の1位を獲得している。

新規発表!業態別ランキング〜車検専門店、カー用品店・タイヤ専門店、サービスステーション、自動車整備店、車買取・販売店の1位を発表

今回より部門別ランキングの一つとして業態別ランキングを新たに発表。『車検専門店』部門では、総合1位のホリデー車検が1位を獲得した。

『カー用品店・タイヤ専門店』部門では総合4位のジェームスの車検(株式会社ジェームス 本社:福島県福島市)が1位となった。

『サービスステーション』部門では総合5位のキグナス車検(キグナス石油株式会社 本社:東京都千代田区)、『自動車整備店』部門では総合7位の車検のロータスクラブ(株式会社ロータス 本社:東京都港区)、『車買取・販売店』部門では総合18位のネクステージ安心格安車検(ネクステージ株式会社 本社:東京都港区)が、それぞれ1位を獲得する結果となった。

調査概要
2023年 オリコン顧客満足度調査 車検
発表日/2023/8/1  
調査方法/インターネット調査  
調査主体/株式会社oricon ME
サンプル数/1万953人 
規定人数/100人以上
定義/以下すべての条件を満たす車検サービスを行う企業
1)統一されたブランドを用いて複数の店舗を展開している
2)全国的に店舗を展開している(地域別は除く)ただし、ディーラーは対象外とする
調査期間/2023/4/11~2023/5/1、2022/3/10~2022/3/18、2021/4/19~2021/4/26
調査対象者/性別:指定なし 
年齢:/18~79歳 
地域/全国
条件:以下すべての条件を満たす人
1)過去4年以内に、普通自動車または軽自動車の車検を業者に依頼したことのある人
2)サービスの選定に関与し、サービスに関する支払い金額を把握している人。ただし、トラックやバスなどの特殊自動車は除く

オリコン顧客満足度調査では、以下に掲げる条項のいずれかに該当すると同社が判断した場合には、ランキング発表や特定企業のランクインの見送り、発表済みのランキングや特定の企業名を除外することがあります。
下記に掲げる各項のいずれかに該当し、社会通念上、利用者等に対して推奨することが不適当であると認められる場合。
・複数の消費者に当該企業の製品又はサービスによる直接的な不利益が発生していると認められるとき
・当該企業の製品又はサービスに関し、組織的に違法行為を行ったことが認められるとき
・当該企業の製品又はサービスについて、監督官庁等が消費者に対する注意喚起を行い、又は当該特定事業者に対し是正その他の行政指導又は行政処分等を行ったとき

関連情報
https://life.oricon.co.jp/rank-vehicle-inspection/

構成/清水眞希

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