DIME MAGAZINE
「妊活」や「不妊」と聞くと、女性の問題と思われる人もまだまだ多いかもしれないが、実際は、WHOの報告から不妊の原因の約半分は男性側にあると言われている。
そこでクロス・マーケティングのグループ会社であるメディリードは、全国 47 都道府県に在住する 20～69 歳の男性5,252 人を対象に「男性の妊活や不妊についての実態調査」を実施したので、概要をお伝えしよう。
女性だけの問題ではない!?男性の妊活・不妊の実態調査
妊娠・妊活・不妊・不妊治療について、男性と女性でどちらに関係のあることかを尋ねたところ、妊娠を除いた3つの項目で「両者に関係がある」が、80％前後と高い結果に。
現在の妊活の状況としては、既婚者の中全体では、5.3％が妊活を行っていると回答があった。
子どもを欲しいと思う人は20.6％、一方、子どもを欲しいと思わない人は49.6％となっている。すでに子どもがいる（子あり）の人が、子どもがいない（子なし）人よりも子どもを欲しくないと思う割合は高いことが判明。
子どもを欲しいと思わない理由では、経済的に厳しい（34.0％）、子どもが成人するまで育てられるか不安（18.8％）、自由がなくなる（18.8％）という理由が挙げられていた。
不妊治療のためクリニックに通院（受診）している人は54.8％。男性のみ9.5％、パートナーと一緒に通院している人は45.3％という結果に。
不妊治療のためクリニックへの通院（受診）のきっかけは、パートナーに勧められた45.3％、男性自身からが32％。病院選びで迷った経験がある人は85.3％であった
まとめ
今回の調査結果より、男性が考える妊活や不妊、不妊治療への意識は夫婦両者で行うものという認識になっており、どちらか一方という考えは以前よりは情報が広がったことで意識が薄まってきたのかもしれない。
昨今の日本の少子化対策として政府が子育て支援や給与の水準を上げる取り組みもしているが、本調査でも子供が欲しくない理由の一つとして、経済的に厳しいという声や子どもが成長するまで育てられるか不安など、政策を裏付ける結果に。
不妊治療において、病院へ通院（受診）している人は、54.3％（男性のみが9.5％、パートナーと一緒に通院が45.3％）、通院（受診）するきっかけとして、パートナーに勧められて2人に1人（45.3％）、本人自身が3人に1人（32％）という結果となった。
晩婚化が進み不妊を気にする人が増え、また、2022年4月から保険が適用されたことなども通院へのきかっけとなっているのかもしれない。
調査概要
調査対象：20代～60代の男性
有効回答数：5252サンプル
調査期間：2023年4月17日～4月23日
調査地域：全国
調査方法：インターネットリサーチ
構成／Ara
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