DIME MAGAZINE
トヨタは、「クルマの未来を変えていこう」をテーマにした技術説明会「Toyota Technical Workshop」を開催し、モビリティカンパニーへの変革を支える様々な新技術を公表した。
これまでに発信してきたビジョンや方針の具現化に向け、開発中のコンセプトも含めた具体的かつ多様な技術を公開するとともに、副社長・Chief Technology Officerの中嶋裕樹氏が、トヨタの技術戦略と今後のクルマづくりの方向性について説明をした。
さらにBEVファクトリーのプレジデントに就任した加藤武郎氏、7月より立ち上がる水素ファクトリーのプレジデントに就任予定の山形光正氏より、それぞれの目指すバッテリーEVおよび水素事業の戦略について話した。
プレゼンテーションの内容
■トヨタの技術戦略とクルマづくりの方向性／副社長・Chief Technology Officer 中嶋裕樹氏
4月の新体制方針説明で説明したトヨタモビリティコンセプト、その実現のカギを握る、3つのアプローチが電動化、知能化、多様化となる。
電動化では、各地域の事情に応じた最適なパワートレーンの導入など、「マルチパスウェイ」の軸をぶらさず進めていく。知能化は、クルマやサービスに加え、Woven Cityなど、社会とのつながりを広げる取り組みも進めていく。
多様化は、すべての人に提供する移動の自由や多様なエネルギーの選択肢まで、「クルマ」から「社会」へと領域を広げた多様化を進めていく。
この3テーマを推進すべく、技術の領域でも、カンパニー制発足当時の2016年以降、先行分野へのリソーセスシフトと未来志向での積極投資を進めてきた。
2023年3月時点、開発人員は半分以上をシフト、研究開発費は総額を増やしながら約半分を先行にシフトしてきた。この流れを、今後さらに加速させていく。
今後、3つの軸でクルマづくりを進めたい。
1つ目が、妥協無く安全・安心を追求するということ。トヨタセーフティセンスをさらに磨き、安全・安心の技術を届けたい。
2つ目は、未来はみんなでつくるものということ。CJPTでの商用分野での脱炭素への取り組みや、タイCPグループとの提携、またモータースポーツでの連携など世界中の仲間とつながり、未来をつくっていく。
3つ目は、地域化の加速。今後は地域ごとのユーザーのニーズが一層異なってくるため世界中にある研究・開発拠点において、「お客様のもとでの開発」を加速していく。
トヨタはこれまでハイブリッドの代名詞となったプリウスや燃料電池車のMIRAIなど難しいと思われたことを技術力で乗り越え、時代の先駆けとなる車をこれまで数々開発し、未来を切り拓いてきた。
「クルマの未来を変えていこう！」をスローガンに、今後も技術の力で、ユーザーを未来へいざない、クルマを社会とつなげることで、社会の未来作りもリードしていく。
■次世代バッテリーEV戦略／BEVファクトリープレジデント 加藤武郎氏
5月に発足したバッテリーEV専任組織であるBEVファクトリーで実現したいことは、クルマ・モノづくり・仕事の変革を通じ「BEV」で未来を変えること。
クルマ軸では、次世代電池の採用と音速技術の融合などで、「航続距離1,000km」を実現する。かっこいいデザインの実現のため空力性能はAIがサポートし、デザイナーは感性の作り込みに専念でき、Arene OS、フルOTAで操る楽しさを無限に広げる。
「マニュアルEV」のように、「クルマ屋だからこそ出来る技術」でワクワクする驚きと楽しさを届ける。
モノづくりの軸では、車体を3分割の新モジュール構造とし、ギガキャストの採用で、大幅な部品統合を実現することで、車両開発費、そして、工場投資の削減にも貢献。さらに自走生産の技術で、工程と工場投資を半減させる。
BEVファクトリーは、ワンリーダーの元、ウーブン・バイ・トヨタや外部パートナーなどクルマ屋の枠組みを超えた、全ての機能と地域が集まるALL in ONE TEAM。
このONE TEAMで仕事のやり方を変革し、皆が同じ現場で、同じ問題意識を持ち、素早い意思決定と初動を実現する。
これらの変革を通じ、グローバルかつフルラインナップの一括企画を進め、次世代BEVは26年から市場に投入。30年には350万台のうち、170万台をBEVファクトリーから提供する。
次世代電池を採用し、電費は世界Topに拘り、稼いだ原資で、期待を超える商品力向上を図り、収益を確保する。ぜひ『クルマ屋がつくるココロ揺さぶるバッテリーEV』に期待してほしい。
■水素事業戦略／水素ファクトリープレジデント（7月1日付就任予定） 山形光正氏
2030年の水素市場は、欧州、中国、北米の規模が圧倒的に大きく、燃料電池市場は2030年に向けて急速に市場が広がり、年間で5兆円規模になると予測されている。
トヨタは、MIRAIの水素ユニットを使って、燃料電池の外販を進め、2030年に10万台の外販オファーを受注。その大半は、商用車となる。
急激なマーケットの変化に対応するために、7月から新たに、水素ファクトリーという組織を設置し、営業、開発、生産まで、ワンリーダーの下で、一気通貫で即断即決できる体制にする。この水素ファクトリーは、3つの軸で事業を推進していく。
1つ目は、マーケットのある国で開発・生産。欧州・中国を中心に、現地に拠点を設け、取り組みを加速。
2つ目は、有力パートナーとの連携強化。連携を通じて数をまとめることで、アフォーダブルな価格の燃料電池を届けられるように頑張っていく。
3つ目は競争力と技術。次世代セル技術やFCシステムといった「競争力のある次世代FC技術の革新的進化」に取り組んでいく。
これらの取り組みを進めながら、本格的な事業化に取り組んでいく。次世代のシステムでは、技術進化、量産効果、現地化により、37％の原価低減を実現。
更に、先ほどのパートナーとの連携により、仮に2030年に20万台のオファーを頂けた場合、50％まで原価低減が可能になってくる。多くのユーザーや、各国政府のご期待に応えながら、しっかりと利益を出す事ができる様にしていく。
トヨタはこの目標に向けて、開発、生産、販売一丸となって進めていく。
また、水素の価格についてはまだまだ高額となっている。普及していくために、トヨタは、「つくる」「はこぶ」「つかう」の「つくる」という事にもパートナーと共に取り組み、引き続き貢献していきたい。
今回頂いた強力なパートナーとの関係を機会と捉え、マーケットがある国で、ユーザーに密着した拠点を構え、しっかりと数をまとめてアフォーダブルな商品を提供し、水素の事業化に向けた取り組みを加速させていく。
構成／土屋嘉久
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