DIME MAGAZINE
気象庁は今後M8の地震が30年以内に70％以上の確率で発生と警鐘を鳴らしている。今出来る対策って？
ここ数年になって、「南海トラフ地震」という文字を目にする機会が増えた。
気象庁の南海トラフ地震関連のページを閲覧すると、「駿河湾から遠州灘、熊野灘、紀伊半島の南側の海域及び土佐湾を経て日向灘沖までのフィリピン海プレート及びユーラシアプレートが接する海底の溝状の地形を形成する区域を南海トラフと呼ぶ」との説明がなされている。かなりの広範囲である。
さらに気象庁の地震火山部が今年の6月7日時点で発表している情報には、衝撃的な指摘がなされている。
「南海トラフ沿いの大規模地震（M8からM9クラス）は、平常時においても今後30年以内に発生する確率が70から80％であり、昭和東南海地震・昭和南海地震の発生から約80年が経過していることから切迫性の高い状態です」とあるのだ。
30年以内の大震災発生確率が70％超ということで、思わず身震いしてしまうところである。
さて、現在は地震の前に緊急地震速報が通知されることが一般的になったが、このサービスが導入されたのが、2007年の10月1日のこと。
地震を体感する少し前に、携帯電話に通知が届くこのサービスは、今の私たちの生活には切り離せないツールとなっている。
地震を実際に体感する前にあらかじめ手持ちの端末に通知が入るというのは、咄嗟に命を守る行動に移るためにも大変有意義なものだ。
地震にあらかじめ備えるという意味では、さらに進んだ技術も存在する。
JESEA地震科学探査機構が提供している「MEGA地震予測」というサービスをご存じだろうか。
月額380円（税込）でiPhone、Androidどちらにも対応したこのサービスは、毎週水曜日に加入者に向けて、地震予測情報が配信されるという仕組みになっている。
そしてこの「MEGA地震予測」実はこれまでにも何度か、大きな地震の発生を的中させてもいる。
今回は「MEGA地震予測」開発元のJESEA地震科学探査機構、代表取締役の橘田寿宏さんにこのサービスの開発経緯と、その的中率について。
そして今後発生すると思われる南海トラフ地震の予測体制についてインタビューする機会を得られたため、先々の地震対策について興味をお持ちの方は、ぜひチェックいただきたい。
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