コロナ禍を経て出社のリモートワークの頻度はどう変わった？

リモートワークのメリット…「通勤の負担がなくなる」が約7割でトップ

Q5. リモートワークと会社に出社することを比較して、作業効率に変化はありますか。
（単数回答、n=200）

次に、リモートワークと出社では「作業効率」に違いはあるのだろうか。「リモートワークの方が作業効率が良い（やや良いも含む）」と回答したのは50.0%で、「出社の方が作業効率が良い（やや良いも含む）」と回答したのは32.0%という結果だった。

また、こどもの有無でその内訳を見ると、こどもがいる人の“リモートワーク派”は56.5%、“出勤派”は27.1%なのに対し、こどもがいない人の“リモートワーク派”は45.2%、“出勤派”は35.7%という結果だった。こどもがいる方はリモートワークの方がこどもの世話をしながら仕事ができて良いと感じているのかもしれない。

Q6. 【会社員】リモートワークと会社に出社することを比較して、リモートワークのメリットをお答えください。
（複数回答、n=200）

ではリモートワークのメリットは何だろうか。その内訳を見てみると、「通勤の負担がなくなる」が69.0%と最も高く、「ライフワークバランスが実現できる」（43.5%）、「プライベートの時間を増やすことができる」（41.0%）と続いた。

こどもの有無で見ると、大きな違いがあったのは「ストレス」について。こどもがいない人は「ストレスが減る」と35.7%の人が回答したのに対し、こどもがいる人は14.1%となった。こどもがいる人にとって、リモートワークは「通勤の負担がなくなる」ことはあっても、ストレス軽減にはつながらないようだ。

出社のメリット…「社員同士のコミュニケーションが取りやすい」「印刷やコピーができる」

Q7. 【会社員】リモートワークと会社に出社することを比較して、出社のメリットをお答えください。
（複数回答、n=200）

一方で出社のメリットは何だろうか。その内訳をみると、「社員同士のコミュニケーションが取りやすい」が51.5%と最も高く、「印刷やコピーができる」（44.0%）、「働きやすい環境が整っている（スペース・空調・通信等）」（40.0%）と続いた。

Q8. 【経営者・役員】新型コロナウイルス感染症の流行時（2020年1月以降）と現在を比較して、ご自身の会社で以下のような働き方の変化はありましたか。
（単数回答、n=100）

リモートワークが可能な会社の経営者・役員にも意見を聞いた。

まず、新型コロナウイルス感染症流行時と現在とで働き方の変化を聞くと、最も多かったのが「コロナ禍からリモートワーク（フルリモートではない）を導入した（現在も継続中）」と「特に変化はない」が同率で26.0%、「コロナ禍でリモートワークを導入したが、今後は徐々に出社を増やしていく予定」（19.0%）と続いた。

Q9. 【経営者・役員】あなたの会社において、出社とリモートワークどちらが良いと考えていますか。
（単数回答、n=100）

経営者・役員の立場ではどのような働き方が良いと考えるのだろうか。出社とリモートワークどちらが良いかを聞くと、「出社の方が良い（やや良い含む）」（43.0%）、「出社とリモートワークのハイブリッド型が良い」（30.0%）、「リモートワークの方が良い（やや良い含む）」（21.0%）で、リモートワークよりも出社のほうが良いと考える経営者・役員が多いことがわかった。

Q10. 【経営者・役員】Q9で回答した理由をお答えください。
（自由回答、n=100）

【出社の方が良い】
・互いに顔を見てコミュニケーションを取った方が作業効率が良い。（59歳男性、経営者）
・リモートワークはすぐに相談できないため無理がある。（51歳男性、役員）
・定例的な業務についてはリモートでも運用可能だが、プラスαの業務創出はリモートでは生まれない。（59歳男性、役員）

【出社とリモートワークのハイブリッド型が良い】
・今後、出産や育児、介護など様々な生活環境の変化に対応できるから。（59歳男性、役員）
・集まった方が効率いいが、働き方はできるだけバリエーションに富んだ方がいい。（50歳男性、役員）

Q11. 【経営者・役員】出社とリモートワークを比較して、リモートワークのメリットをお答えください。
（複数回答、n=100）

経営者・役員の視点からリモートワークのメリットについて聞いた。すると、「通勤費用を削減できる」（42.0%）が最も多く、「オフィスコストを削減できる」（38.0%）、「優秀な人材を確保できる」（24.0%）と続いた。

会社員側の意見で最も多かった「通勤」についてだが、会社員側は通勤にかかる時間や労力などの負担、経営者側は通勤費とその内訳は違うものの、「通勤」という点で一致する結果となった。

＜調査概要＞
調査機関：株式会社識学
調査対象：全国の従業員数10名以上のリモートワークが可能な企業（現状、リモートワークをしているかは関係なし）に勤める20歳～59歳の男女、会社員
また同じく、リモートワークが可能な企業の経営者・役員
有効回答数：300サンプル（会社員：200名／経営者・役員：100名）
調査期間：2023年3月20日（月）～22日（水）
調査方法：インターネット調査
※本調査では、小数点第2位を四捨五入している。そのため、数字の合計が100％とならない場合がある。

出典元：株式会社識学

構成／こじへい