DIME MAGAZINE
日本・中国・韓国・台湾ではゼロコロナ政策の中国のみ前年比3％減
GfK Japanは日本・中国・韓国・台湾の集計対象店舗（※）の販売実績を基に、2022年のアジア4か国におけるカラーコンタクトレンズ（サークルレンズ含む）の販売動向に関するリポートを発表した。
3か国でカラーコンタクトレンズの需要が回復傾向
日本は4か国のうち前年比が最も高い20％増を記録。新型コロナウイルス拡大以降、初めて前年を超えた年となった。
韓国は前年比6％増となり、2年連続のプラス成長となっている。台湾は9％増で、日本と同様にコロナウイルス流行以来2年ぶりの増加に転じた。
3か国とも規制が緩和・解除され、外出に対するハードルが下がったことが追い風となったと考えられる。
一方、中国は異なった動きが見られ、前年比3％減と唯一2021年を下回っている。この背景には2021年の中国市場が非常に好調であったことに加え、ゼロコロナ政策が大きく影響している。
カラーコンタクトレンズは装用機会が外出時となるユーザーが特に多く、コロナ政策により需要が左右されたようだ。
日中でオンライン販売が市場を牽引
日本のチャネル動向を見てみると、オンラインが販売を市場を牽引している状況にある。販売チャネル構成比は、2019年に店頭とオンラインがほぼ同率であった。
しかし店頭販売は減少が続き、オンラインが増加を続けたことで、2022年にオンラインが70％近くとなり、約20ポイントも拡大した。中国でもオンラインの好調さが目立ち、店頭での購入は縮小が進んでいる。
各チャネルの前年比を見ても、日本が2022年トータルで前年比増に転じたのはオンラインの貢献度が高い。中国は好調だった2021年でオンラインが大幅増となっており、非対面での購入が進みやすい傾向は日本以外でも見られている。
※ コンタクトレンズ小売市場のうち、各国の集計対象は以下のとおり。
日本／コンタクトレンズ専門店および眼鏡専門店（インターネット販売を含む）
韓国／眼鏡専門店
中国／眼鏡専門店（インターネット販売を含む）
台湾／眼鏡専門店、ドラッグストア
構成／清水眞希
最新号
