DIME MAGAZINE
新型コロナウイルス感染症や戦争による地政学リスクなどによって、企業をとりまく環境が不安定さを増す中、企業におけるデジタルトランスフォーメーション（以下、DX）が新たな局面を迎えつつある。
そんな中、電通デジタルはこのほど、日経BPコンサルティングに委託し、「日本における企業のデジタルトランスフォーメーション調査（2022年度）」を実施した。本調査は2017年以降、経年で調査を続け、今回で6回目の実施となる。
ここでは、本調査の一部結果を抜粋して紹介する。
DXに着手している企業は84%
DXに着手している企業は84%で、2021年から3%微増していた。
DXを推進する上での障壁は全体的に減少傾向となった。コロナ禍を経て、DX推進環境が整ってきていると言える。
DXの成果が出ている企業は75.4%となり、2021年から5.5%増となった。
DXの成果創出領域は、「業務プロセス/業務システムの改善」といった従来からの改善領域に加え、「部門間連携の強化」「デジタル戦略に即した組織開発・再編成」「イノベーション文化の醸成や推進」「デジタルスキルを向上させるための人材開発・教育・採用」など、組織/企業文化/人材といった基盤領域の伸びが高い傾向にあった。
また、「ミッション・パーパス」の具体化/実体化が進展している企業ほどDXの成果が出ていることがわかった。
最新号
