DIME MAGAZINE
海外へ荷物を送るために利用されることが多いEMS。郵便局で簡単に荷物を送れるサービスだが、その具体的な送り方や追跡方法、注意点などを知らない方もきっといるはず。そこで本記事では、EMSの送り方と追跡方法、注意点について詳しく解説する。ぜひ海外に荷物を送る際の参考にして欲しい。
EMSとは？
EMS（Express Mail Service）とは、日本郵便株式会社が提供する、世界120カ国、30kgまでの物品や書類を送付できる国際郵便サービスのこと。まずは、このサービスの具体的な特徴について見ていこう。
EMSの特徴
EMS最大の特徴は、速達性にある。船便を利用した国際郵便や海外への荷物の発送の場合、通常は配達までに2週間前後の日数を要するが、航空便を使ったEMSでは、2日〜7日程度で目的地に荷物を届けられる。スピードが求められるビジネスシーンにおいて、EMSの速達性は大きな味方となる。また、追跡サービスや損害賠償制度を設けているため、安心感が大きい。
なお、損害賠償制度については、最高200万円を限度額として、実損額を賠償するルールになっており、その限度額は補償金額として支払う金額によって大きく変わる。無料の場合は、2万円までとなり、それ以後50円の追加料金を支払うことで上限額を引き上げることが可能だ。最高200万円の賠償を受けたい場合、4,950円の補償費が必要となる。
EMSの送り方と追跡方法
ここからは、EMSの具体的な送付方法について解説していく。
EMSのラベルの書き方
EMSのラベルは、Webページからの作成もしくは郵便局でもらえるラベルに手書きで記入する方法がある。具体的なラベルの書き方は、以下の通り。
- From （Sender）欄に、氏名と住所と電話番号を英語で記入する。住所は、日本語と異なり、建物・住所・県名の順番で書く必要がある。また、電話番号については、海外から電話をする際に利用する国番号（日本の場合は⁺81）の後、一番最初の0を除いた番号を続けて記載する。例えば、携帯番号が090から始まる場合は「+81 90」、市外局番が03の場合は「+81 3」となる。普段と異なる書き方になるため、注意が必要だ。
- TO欄に受取人の氏名と住所、電話番号を英語で記入する。
- 荷物の名前、荷物の製造国、荷物の重量と個数を記入する。
- 署名を書く。
基本的な伝票の書き方は国内での荷物送付時と同じだが、細かい表記の部分が異なるため、見本を確認しながら、注意して記入するようにしよう。
EMSの送付方法
EMSで荷物を送るには、荷物とラベルとインボイスを揃える必要がある。インボイスは税関での申告や検査に必要となる書類だ。日本郵便のホームページからフォーマットをダウンロードできるため、形式に従って記入しよう。3点が揃ったら、郵便局の窓口に持ち込めば発送手続きが進められる。
EMSの追跡方法
EMSの追跡は、インターネット上で行うことができる。EMSの受付証に記載されている追跡番号を郵便局公式サイトの個別番号検索へ入力することで、荷物の配送状況を確認できる。ただし、海外で荷物の手続きを行っている時など、発送状況がタイムリーに反映されない場合もある。
EMS送付時の注意点
最後に、EMSを送付する時の注意点について紹介する。
荷物を送る相手の連絡先を交換しておく
海外と荷物のやり取りをする場合、国内とは異なり、荷物の届く日程や場所でトラブルになるケースもある。受取者のメールアドレスを交換しておくことはもちろん、電話番号も交換の上、相手とすぐに連絡を取れるようにしておこう。
配達日数の目安を事前に確認しよう
EMSが届く日数は国や地域によって異なる。具体的な日数は日本郵便の公式サイトから確認できるが、中国で2日、ブラジルで4日、サウジアラビアで6日程度と届くまでの日数に差がある。また、日本と海外では繁忙期が異なり、送付する時期によっては日数がかかる場合もある。例えば、日本の長期休暇、中国の春節などの時期に荷物を送る時は、事前に届くまでの日数を確認することが必要だ。
注意すべき荷物の種類
EMSを含めた国際郵便で送付できないものとして、香水やアルコール飲料、モバイルバッテリーなどがある。もしこれらの送付できない荷物が段ボールに入っていた場合、海外へ送付する前のX線検査で中身が判明し、送り主に荷物が戻ってきてしまう。
また、国によっては食料関係も送付できない場合がある。段ボールにキャベツや牛肉など食料を想起させるイラストが書かれているだけで、引き取って貰えない時もあるため、注意しよう。
ラベルの書き方の注意点
先述の通り、ラベルには荷物の重量や個数を記入する。このラベルの記入に誤りがあると、税関での手続きが通らず、発送した人の手元に荷物が戻ってくるケースがある。ラベルを書く時には、正確な荷物情報を記入するように注意したい。
※データは2023年5月上旬時点のもの。
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文／編集部
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