DIME MAGAZINE
GfK Japanから全国の総合スーパー（General Merchandise Store＝GMS）、ホームセンターおよび家電量販店における2022年度（2022年4月～2023年3月）の電動アシスト自転車販売動向が発表された。
10〜2月期で数量前年比11%減と大幅な減少傾向
2022年度の電動アシスト自転車販売は、数量前年比3%減と微減となった（図1）。4〜6月は同2%増と前年を上回ったものの、為替の変動や原材料高騰のあおりを受け、6月から相次いで価格改定が実施されたことで、7〜9月以降はマイナス成長に転じた。特に10〜2月期では数量前年比11%減と大幅な減少が見られた。
電動アシスト自転車の平均価格（税抜）は、上述の価格改定により前年から7%上昇して107,084円となった。その結果、販売数量は前年を下回ったものの、販売金額は前年比3%増とプラス成長を維持している。
タイプ別販売動向〜子供乗せとシティー車、ミニサイクルで差が顕著に
電動アシスト自転車で数量構成比51%を占めるホーム車（※1）は数量前年比1%増とほぼ前年並みとなった（図2）。
次いで販売が多い子供乗せ（※2）は数量前年比6%減と低調で、数量構成比では22%となった。出生数が減少していることもあり、子供乗せの減少トレンドは今後も続くと考えられる。
一方、シティー車（※3） 、ミニサイクル（※4）が好調でそれぞれ数量前年比11%増、15%増の伸長を見せ、数量構成比ではシティー車が11%、ミニサイクルが10%を占めるに至った。
通勤、通学における需要から、いずれもここ数年で販売数量は増加傾向にあり、今後のさらなる拡大が期待される。
※1 普段使いを主目的として設計された自転車
※2 幼児2人同乗基準に適合した自転車
※3 通勤・通学を主目的として設計された自転車
※4 タイヤサイズ20インチ以下の自転車
関連情報
https://www.gfk.com/ja/insights/ebike20230420
構成／清水眞希
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