無人店舗、マンションサロン、オンラインとオフラインの融合させたOMOマーケティングの最新事例

新しい時代にOMOが担う役割とは？　専門家の見解

「OMOは今後もバズワードとなっていく」。そう著書『ジャーニーシフト　デジタル社会を生き抜く前提条件』（日経BP）の中で説くのは、株式会社ビービットの執行役員CCO 藤井保文氏だ。同社はUX（ユーザーエクスペリエンス）の戦略・デザイン・改善を支援している。

藤井氏はOMOを企業戦略に取って欠かせないものであり、取り入れなければ市場に遅れをとるといった意味合いも含める。

藤井氏に詳細を尋ねてみると、OMOについて正しい理解が必要だという。

「単に、消費者にオンラインとオフラインを行き来させたり、両方を使ったりすることがOMOではありません。消費者は水を買いたいとき、すぐそばの自販機やコンビニに売っていればそこで買いますし、家にストックがあればそれを持っていきますし、そのためにECでまとめ買いをすることもあります。オンラインとオフラインの違いをむしろ意識させずに、『そのとき、一番便利な方法が選べる』という圧倒的な利便性を追求することが、OMOの正しい解釈。そんな風に選択肢にあふれて好きな方法が選べる世の中になるといいですよね」

今後、企業がOMOに取り組んでいくに当たり、どのようにとらえ、発展させていくべきだろうか。

「企業がOMOを行っていることをアピールしたいがために、オンラインとオフラインを無理やり使うことでユーザーに不便をかけるのは本末転倒。ユーザー視点で、各人が置かれている状況を理解する活動が大前提にあり、その上で『その時々で一番便利だと感じる方法が選べる』ような体験やサービスが提供されるようにしてもらいたいですね」

今回の2つの事例はOMOの明るい未来を想起させるものだった。OMOは今後、消費者の利便性をスムーズに向上させる仕組みとして、実装されるのを期待したい。

【取材協力】
共同印刷ニュースリリース
日鉄興和不動産「リビオライフスタイル総研」

藤井 保文氏
株式会社ビービット　執行役員CCO（Chief Communication Officer）
東京大学大学院修了。上海・台北・東京を拠点に活動。国内外のUX思想を探究し、実践者として企業・政府へのアドバイザリーに取り組む。AIやスマートシティ、メディアや文化の専門家とも意見を交わし、人と社会の新しい在り方を模索し続けている。
著作『アフターデジタル』シリーズ（日経BP）は累計22万部。最新作は『ジャーニーシフト』（日経BP）。
https://www.bebit.co.jp/blog/all/newsletter/
https://www.amazon.co.jp/dp/4296201263

文／石原亜香利