DIME MAGAZINE
サッカーW杯や野球のWBCなど世界的なスポーツの祭典を始め、数々のスポーツイベントは定期的な集客力が見込める魅力的なエンタテイメント。
そんなスポーツ観戦のスタジアムをメインに、公園やレストランなどの複合施設の実現や幅広い世代が集うスポットになるよう立ち上げられたのが、経済産業省とスポーツ庁が打ち出した「スタジアム・アリーナ改革」だ。
スタジアム・アリーナを核に官民が連携し、スポーツを日本の基幹産業へ
写真：経産省
https://www.meti.go.jp/press/2022/04/20220408003/20220408003.html
これは、スポーツを通じた地域振興や地域経済の活性化を実現するために策定されたもの。スタジアム・アリーナを核に官民が連携し、スポーツを日本の基幹産業へと発展させる狙いがあるという。
参考：https://sports.go.jp/special/policy/post-15.html
スポーツファンの拡大はもちろん、スポーツイベント以外のおでかけスポットを武器にすることで家族連れや観光客を取り込むという目論み。
そんな地方創生の一助と言えるスタジアム・アリーナの新設・建替構想は全国で着々と進んでおり、経済産業省とスポーツ庁は2025年までに20拠点を整備し、重点的なサポートを行っていく予定だ。
経産省：https://www.meti.go.jp/policy/servicepolicy/guide201812.pdf
参考：https://forbesjapan.com/articles/detail/53285
今年3月に開業した北海道日本ハムファイターズの新球場「エスコンフィールドHOKKAIDO」も、「多様な世代が集う交流拠点としてのスタジアム・アリーナ」に選定されている。
写真：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000015.000060852.html
北海道ボールパークFビレッジにはホテルやレストランを始め、アスレチック、ミュージアムなど多彩な体験型アクティビティが集結。まるで“街全体がスタジアム”のような国内最大規模の施設は、地元・北広島市への経済波及効果も期待されている。
参考：https://newsmedia.otemon.ac.jp/2820/
この「スタジアム・アリーナ改革」、自治体によっては地元を潤す大きなチャンスかもしれないが、莫大な建設費を要し、当然リスクも伴う。
それでも、地域のブランド力向上を目指し、新設・建替を試みるプロジェクトが全国で積極的に進行中。果たしてそのメリットは？いかなるビジョンを描いているのか？
すでに誕生した新たなスタジアムから、近々、完成予定の施設の特徴を紹介しながら、地方創生の現状に迫る。
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