感染症拡大に伴う行動制限、世界的なインフレなどが価格帯に関わらず消費を抑制
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GfK Japanは、世界主要約60か国における小売店販売実績データ等をもとに、世界市場規模相当に拡大推計した2023年スマートフォン販売動向、および予測を発表した。
2023年も継続して世界のスマートフォン市況は低迷気味である。2023年1月の世界販売台数は前年から13%下落しており、週次販売にもとづく2月速報値でも改善の動きはみられない。
2022年の世界スマートフォン販売台数は前年比で6.4%減だった。とりわけ7〜9月・10〜12月はそれぞれ同9%減・10%減と前半よりも下落が加速した。
価格帯別では、中価格帯(USD$250-500)が年間で前年から2桁減と最も下落が大きかった。所得が安定した消費者が多いと見込まれる高価格帯(USD$500超)は、安い価格帯と比べて堅調な販売が期待されたが、2022年は市場全体と同じような落ち込みがみられた。
感染症拡大に伴う行動制限、世界的なインフレ率の上昇や景気不透明感により、価格帯に関わらず消費が抑制された格好だ。
2023年の世界販売台数は現在のところ前年比1%程度の増加を予測している。1〜3月は2022年後半と同じような前年比減で推移し、2023年後半にプラスへ転じる見方だ。
2022年の販売押下げ主要因である行動制限や物価上昇による悪影響の緩和、それに伴う販売改善を想定している。
しかし現予測は年初時の見方と比べると下方修正しており、当時想定していたよりも弱い足元の販売推移が背景にある。
この先も現状見込んでいるような販売の改善がみられるかが焦点で、引き続き販売動向の注視が必要だ。
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構成/清水眞希