DIME MAGAZINE
引越しの際に欠かせない、ライフラインの開通手続き。中でも、ガスは開栓手続きに業者の立ち会いが必要になるため、あらかじめスケジュールを立てて手続きを進めなければ、引っ越し後に不便を強いられてしまう可能性もある。
そこで本記事では、引越し時のガスの開通手続きについて、具体的な手順を紹介する。新生活を安心してスタートさせるために、いつまでにどんな手続きが必要かを把握しておこう。
引っ越し後も同じガス会社を利用する場合
まず、引越し前後で契約するガス会社が変わらない場合の流れから見ていこう。事前に手続きに必要な情報もチェックしておくことで、スムーズに手続きが進められるはず。
使用停止・開始手続きを同時に行える
引越し後も現在契約しているガス会社と継続契約する場合は、契約中のガス会社の受付窓口に電話をするか、公式サイトからのWeb手続きによって使用停止（閉栓）と開始（開栓）の申し込みを同時に進めることが可能だ。
引っ越しする人が増える2～3月などの繁忙期は、電話が繋がりにくい場合もあるため、基本的にはインターネットからの手続きがおすすめ。ただし、引越し直前は、インターネットでの申込ができない場合があるため、その際は電話で申し込もう。
また、ガスの他電気水道などライフラインの住所変更をまとめて行える民間の仲介業者を利用する方法もある。
手続きに必要な情報
ガスの停止・開始手続きのために必要となる情報は以下の通り。
・契約者・立ち会い者名（または代理人名）
・お客様番号（ガスの検針票に記載）
・新居の住所
・旧住所の建物形態（戸建て・アパート・マンション、オートロックの有無）
・日中に連絡の取れる電話番号
・使用停止と開始希望日時
・最終月のガス料金精算、支払い方法（集金依頼、口座振替、払い込み、クレジットなど）
手続きはいつまでに行う？
引越し先でも同じガス会社を利用する場合は、まず、新居で使用できるガスの種類を確認した上で、引越しの1〜2週間前までに停止と開始、閉栓立ち会い希望日の予約も併せて手続きしておこう。遅くとも引越し日の3日前には済ませておきたい。
ガス会社を変更する場合
新居に引っ越すタイミングで別のガス会社と契約する場合は、新旧居の各ガス会社に、ガスの停止（解約）・開始手続きと閉栓の立ち会いの連絡をする。基本的な手続きの手順や期限についてはガス会社を変えない場合と変わらないが、使用するガスの種類が変わる場合には注意が必要だ。
ガスの種類が変わる場合の注意点
家庭で使うガスの種類には、都市ガス、LPガス（プロパンガス）、簡易ガス（団地ガス）の3種類がある。地域により対応可能なガスの種類が異なるため、あらかじめ新居で対応しているガスの種類を確認しておこう。
ガスの種類は、不動産会社や入居のしおり等で確認できる。旧居と新居でガスの種類が異なる場合、旧居で使用していたコンロ等を買い替える必要があるかもしれない。住まいに合わせて対応可能な機器を事前に用意しておこう。
引越しを機に各社のプランを比較しよう
都市ガスを利用している場合、旧一般都市ガスからその他の都市ガス事業者に変更することで、月々の電気代を抑えられる可能性がある。引越しを機に、各社の料金プランを比較して、自身の使用状況に合った会社を選ぼう。
閉栓・開栓時に立ち会いは必要？
ガスの停止時、利用開始時には業者による閉栓・開栓の作業が行われる。次に、それぞれの作業の立ち会い有無を確認しておこう。
閉栓時は基本的に立ち会い不要
閉栓当日には作業員がガスの閉栓を行うが、基本的にこの時の立ち会いは不要。ただし、例えばオートロックマンションのように作業員だけではガス機器がある場所まで立ち入れない場合は、本人または代理人、マンションの管理人による立ち会いが必要になる。
新居での開栓作業には立ち会いが必要
新居でガスをの利用を開始するためには、作業員による開栓作業に立ち会う必要がある。
開栓時には、作業員によってガスを安全に使用するための正しいガス機器の使い方の説明やガス点検作業が行われる。どうしても開栓当日に本人が立ち会えない場合は、代理人による立ち会いも認められる。その場合は事前に代理人が立ち会う旨と代理人の氏名を業者に伝えておこう。また、開栓時に説明される内容は後から共有してもらうようにすると、万が一の時にも安心だ。
手続きを忘れた場合は？
旧居の停止手続きを忘れていた場合、手続きが完了するまでの日数分の使用料が請求されてしまう。そのため、気が付いた時点ですぐにガス会社に停止の連絡をしよう。なお、停止手続きが完了するまでに発生したガス料金の支払いについては、普段納付書で支払いをしている場合、手続き当日に精算することになる。
新居への引っ越し当日までに開始手続きが済んでいない場合も、ガス会社に速やかに連絡しよう。予約枠が空いてれば、引越し当日でも開栓の対応をしてもらえる場合もある。
※データは2023年3月上旬時点のもの。
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文／編集部
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