「日本の先行きは暗い」……多くの日本人が口を揃えてそう言う。では、ほかの国の国民は、どのくらい自国の将来に希望を抱いているのだろうか。また、そういった期待感の高低は、国民の生活様態にどんな影響を与えているのか。
クロス・マーケティングは、Withコロナの生活様態の把握を目的として、日本、中国、タイ、インド、アメリカ、ドイツの6か国、20~69歳の男女各国500人を対象に「グローバル生活実態・意識6か国調査(2022年)」を2022年12月16~26日に実施し、その結果を発表した。
景況感・社会への関与
「現在、景気が良いと感じる」割合は、経済成長の著しいインドが76%と群を抜いて高かった。「社会をよりよくするために、社会課題の解決に関与していきたい」と答えた人の割合は、タイが81%、インドが80%と高かった。日本は、景況感、社会関与ともに6か国の中で最低値という結果に。<図1>
10年後の自国と自分の生活
「10年後の国の状態は、今より良くなっているか」という質問に対し、「そう思う」と答えた人の割合が最も高かった国はインドで84%に達した。以下、中国が82%、タイが73%と続く。
「10年後の自分の生活は、今より良くなっているか」という質問に対する「そう思う」と答えた割合も、インドが87%、タイが83%、中国が78%と高く、このアジア3か国の将来への展望は明るい見通しであった。
一方、日本は、国、自分の生活ともに“今より良くなっていると思わない割合”が高く、将来の見通しは明るくないといえる。日本に次いで国、自分の生活ともに“思わない割合”が高いのはドイツであった。<図2>
生活に求めること
生活に求めることを26項目で聴取した。1位に「幸福な生活」があがった国は、タイ、インド、アメリカ、中国。ドイツは1位が「自由な生活」であり、僅差で2位に「幸福な生活」がついている。
日本は5割を超えるものはなく、1位「安定した生活」、2位「落ち着いた生活」、3位「のんびりした生活」が上位と、平穏無事な生活を望む意識が強く、他の5か国とは一線を画す。また、インドは2位に「成功した生活」があがっており、上昇志向がうかがえる。<図3>
1か月あたりの支出割合
5分野について1か月あたりのおおよその支出金額を確認し構成比を算出した。「住まい」に最も支出をしている国は、ドイツとアメリカで4割台、次いで日本が3割。日本は「食生活」の割合が最も高く小差で「住まい」が続く。「生活コスト(住まい+食生活)」の支出割合が6割を超えるのは、ドイツ、日本、アメリカの3か国であった。<図4>
<調査概要>
調査手法 : インターネットリサーチ
調査地域 : 日本、中国、タイ、インド、アメリカ、ドイツ
調査対象 : 20~69歳の男女
調査期間 : 2022年12月16日(金)~12月26日(月)
有効回答数 : 本調査 各国500サンプル
※調査結果は、端数処理のため構成比が100%にならない場合がある。
出典元:株式会社クロス・マーケティング
構成/こじへい