DIME MAGAZINE
ADKマーケティング・ソリューションズは、同社が実施した「ADK生活者総合調査2022」より「テレビ画面の使われ方」に関するレポートを発表した。
同調査は2008年より関東・関西地区の男女15-79歳10,000名以上を対象に、毎年行なわれている。
テレビのインターネット接続率は約半数に到達
家庭のテレビやテレビ接続機器にインターネットをつないでいるかと聞いたところ、全体の約半数である45.5%が接続していると回答した。(図1)
また、テレビ画面上で週1日以上視聴・利用しているサービスについて聞いたところ、全体では「放送のみ」47.7%、「放送・インターネット配信両方」40.1%、「インターネット配信のみ」5.4%で、「週1日以上の視聴・利用なし」は6.6%だった。
年代別では、34歳以下の約10％（15～19歳9.5%、20～34歳11.5%）がインターネット配信のみ利用しており、そもそも”週1日以上テレビを利用していない”という人も約10％（15～19歳12.0%、20～34歳10.8%）おり、若年層のテレビ離れが推察できる結果となった (図2)。
テレビ画面上で利用されるサービスのトップは地上波テレビ放送、次にYouTube
テレビ画面で週1回以上利用しているサービスについて聞いたところ、最も利用率が高かったのは地上波テレビ放送（リアルタイム視聴・録画再生）の視聴で、87.2%だった。
続いて、YouTubeが34.5%でBS・CS・CATV放送（リアルタイム視聴・録画再生）の33.0%を超え、Amazonプライム・ビデオやTVerがそれに追随する結果が出た (図3)。
地上波をほとんど視聴しない層でも、テレビ画面上でのYouTube利用率は30%超
1日あたりの地上波テレビ放送(リアルタイム視聴)の視聴時間について聞いたところ、最も多い回答は「2時間～4時間」24.2%、続いて「1～2時間」24.1%となった。
一方、地上波テレビ放送をほとんど視聴しない「30分未満」「週1日以上視聴なし」の層も合計で21.9%存在していることも判明した(図4)。
テレビ画面上で利用しているサービスの回答(図3)を、地上波テレビ放送の視聴時間別にみると、視聴時間「30分未満」、「週1日以上視聴なし」の層のうち30%以上が、テレビ画面において週1回以上YouTubeを利用していることがわかった(図5)。
よって、地上波テレビの視聴時間が短く、テレビCMでの訴求が難しい層に対しても、コネクテッドTV広告を使うことでリーチの獲得が期待できると考えられる。
調査概要
目的：生活者の生活行動・価値観・メディア接触を多面的に把握するため
対象エリア：関東 (東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・群馬県・栃木県・茨城県)
関西 (大阪府・京都府・兵庫県・奈良県・和歌山県・滋賀県)
対象者条件：15～79歳の男女（中学生は除く）
サンプル数：16,196名
調査手法：インターネット調査
調査期間：2022/5/17(火)～6/6(火)
関連情報
https://www.adkms.jp/news/20230213-report/
構成／清水眞希
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