SDGsの認知率が拡大する一方で過度な発信がネガティブに捉えられる可能性

SDGsという言葉が注目されるようになった昨今、商品を購入するとき値段や品質以外に社会課題とのつながりについて意識するようになった人も多いだろう。

ソーシャルプロダクツ（※）普及推進協会は、SoooooS.カンパニーと合同で、2012年から数えて今回で12回目となる「生活者の社会的意識や行動を探るためのアンケート調査」の結果を公開したので、注目のポイントをピックアップして紹介しよう。

※ソーシャルプロダクツとは：社会的課題の解決につながる商品・サービスを指す。フェアトレードやオーガニック、エコ(環境配慮)、復興支援といった、人や地球、地域社会に配慮があり、SDGs(持続可能な開発目標)の達成につながる商品・サービスの総称。

企業によるSDGsの取り組みや情報発信によっては生活者を遠ざける可能性も

SDGsについて、「よく知っている」「おおよそ知っている」「あまり知らない」「まったく知らない」と回答した人の割合は、それぞれ11.0％、44.5％、34.0％、10.5％であった。

2020年と2021年に実施した調査では、「まったく知らない」と回答した人の割合は、それぞれ50.0％、23.0％であったことからこの2年間でSDGsの認知度は、約5割から9割まで上昇したことが判明。

SDGsの認知率が拡大する一方、それが必ずしも行動(社会的課題の解決につながる商品・サービスの購入)に結び付いているわけではなく、SDGsをネガティブに捉える生活者も多いようだ。

たとえば、「SDGsに関するニュース等を見聞きするようになり、人や地球にやさしい商品に対する関心が高まった」かどうかを質問したところ、「当てはまらない」「あまり当てはまらない」と回答した人の割合の合計は52.0％であった。

上記の結果から、企業によるSDGsの取り組みや情報発信次第では、逆に生活者を遠ざけてしまう可能性もあることが示唆された。目下、多くの企業がSDGsに取り組むようになり、各社の取り組みが同質化していると受け止める生活者が増えているよう。

また、企業からのSDGsに関する同じような情報に辟易し、抵抗を示す生活者の様子もうかがえる。企業は生活者が意味や価値をより感じるSDGsの取り組みや情報発信を、改めて展開していく必要がありそうだ。

図2：SDGsの捉えられ方