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日本国内のワイン消費量、10年間で約1.3倍に拡大

2022.12.01

キリン・ホールディングスは、国内におけるワインの市場データを「ワイン参考資料」としてサイトで公開した。

2020年のワイン消費数量は対前年98.6パーセントで減少したが、10年前と比較すると約1.3倍に拡大。日本国内のワイン消費数量は40年で約8倍に増えて、ワインが日常に定着していることがわかった。

2021年は6年連続1位だったチリワインを抜いてフランスワインが国別輸入数量1位に

国税庁発表の消費数量実績(課税数量とは異なる)では、2020年のワイン消費数量について対前年98.6パーセントと減少したものの10年前と比較すると約1.3倍に拡大している。

赤ワイン人気で大きな消費を生んだ1997年から1998年の第6次ワインブーム、チリを中心とした新世界ワインと日本産ブドウ100パーセントで造る「日本ワイン」への人気が高まった2012年からの第7次ワインブームなどを経て、日本国内のワイン消費数量は40年で約8倍になるなど着実に伸長しているという。

国税庁発表の課税移出数量実績(消費数量とは異なる)を見ると2021年の課税(出荷)数量は、国内製造ワインが4.7パーセント、輸入ワインが1.9パーセント減少し、合計で前年を2.9パーセント下回った。一方でワインは、酒類の中で中長期的に拡大し、10年前と比較すると約2割の増率となっている。

財務省関税局調べによる「ぶどう酒(2L未満)」の数量推移では、2021年に6年連続で1位だったチリワインを抜いて、フランスワインが7年ぶりに国別輸入数量1位となった。構成比は、輸入量1位のフランスワインが約3割を占め、3位のイタリア、4位のスペインなどを含めた欧州産ワイントータルで約6割を占めている。

財務省関税局調べによる「スパークリングワイン」の数量推移は、2020年はコロナ禍による外出自粛に伴う飲食店での需要減などにより前年比約2割減となったが、2021年は回復基調が見られて前年比約1割増だった。10年前と比較するとスパークリングワインの輸入数量は約1.6倍に拡大し、日本でも人気がある「シャンパン」の生産国でもあるフランスが全体の約37パーセントを占め、国別輸入数量1位となった。

国税庁の調査「酒類製造業及び酒類卸売業の概況」によると2021年1月現在の国内のワイナリー数は413場で、前年より44場増加した。1位の山梨県、2位の長野県、3位の北海道に続いて、4位の山形県や6位の青森県などの東北エリアも増加している。日本ワインの出荷量は、2020年は前年比5パーセント減だったが、国内市場における日本ワインの流通量構成比は、昨年の5パーセントから0.4パーセント増の5.4パーセントで増加傾向にあるという。

https://www.kirinholdings.com/jp/investors/library/databook/wine/

構成/KUMU

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