ポイントの再投資でリターンアップ！投資信託のクレカ積立の還元率を徹底比較

暗号資産（仮想通貨）や不動産など、めまぐるしく環境が変わる投資のニュースについて徹底取材！　最新情報を精査してから投資にうまく組み込めば、資産拡大の一助になるはずだ。

※こちらで掲載している情報は取材時（8月末時点）のものです。

大手ネット証券参入で競争激化！投信積立の主流となる可能性

　投資信託の積立投資をするお金をクレジットカードで決済する「クレカ積立」。2018年に始まり、楽天証券が導入しブレークした。購入手数料が無料で、積み立てできる投信も多い。さらに楽天ポイントが保有残高の1％還元されたのが要因だ。今年6月には同社のクレカ積み立て設定者数は200万人を突破した。

　このヒットで、ネット証券各社は続々と参入、ポイント還元率を高く設定するなどサービス競争が激化している。保有する投信残高に応じてポイントを付与する会社もあり、クレカ積立のポイントと合わせて再投資をすればリターンアップも狙える（下図）。つみたてNISAも利用可能なことから、すでに通常の投信積立をしている人にも移行メリットは十分だ。

クレカ積立でのポイント還元の仕組み

保有する投信残高に応じてポイント還元している証券会社は、もともとポイントで再投資ができた。そこに、クレカ積立で付与されるポイントを上乗せすることで、再投資の効果を高め、リターンを向上させる可能性がある。なお、各ポイントが付与されるタイミングは証券会社によって異なり、再投資のタイミングも変わる。

「クレカ積立」の各社ポイントを比較

各証券会社とクレカで付与される積み立てポイント還元率は上図の通りだが、保有残高に応じたポイント還元率は対象となる投信によって異なる。インデックスファンドなど、保有時の手数料である信託報酬が割安のものは還元率を低く抑えている。例えば、最も細かい設定のSBI証券では、残高に関係なく、『eMAXIS Slim 国内株式（TOPIX）』0.05％などとしている。auカブコム証券はインデックスファンドをほぼ0.005％に統一。楽天証券は、残高ごとに10～500ポイントを付与する仕組みだ。

取材・文／松岡賢治

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