DIME MAGAZINE
パソコン一台あればどこでも仕事ができるITエンジニアは、リモートワークに適した仕事の一つだ。
では逆に、コロナ禍収束後、ITエンジニアに「毎日出社して欲しい」と考える会社はどの程度存在するのだろうか？
ITエンジニア向け国内最大の転職・就職・学習プラットフォーム「paiza（パイザ）」はこのたび、ITエンジニアが働いている「企業」（※主にIT企業）および、ITエンジニア職に就く「個人」を対象に、新型コロナウイルスに関する緊急事態宣言解除後のリモートワーク実態に関する調査を実施した。詳細は以下の通り。
緊急事態宣言解除後も、IT企業におけるITエンジニアのリモートワーク実施率は約9割
緊急事態宣言の解除後にとった今回のアンケートでは、ITエンジニアのリモートワークを実施している企業が9割近くに上ることがわかった。また、リモートワーク導入中企業は、約8割がコロナ収束後も引き続きリモートワークを実施すると回答しており、今後はITエンジニアにとってリモートワークが基本的な仕事スタイルの一つとして定着しそうだ。
リモートワーク継続の理由は、「リモートワークでも問題なく仕事ができることが分かったため」が約85％
コロナ収束後にリモートワークを続ける理由を聞いたところ、「リモートワークでも問題なく仕事ができることが分かったため」（84.9％）のほか、「ITエンジニアの働きやすさを向上させるため」（77.4%）、「すでに今の働き方に社員が慣れているため」（66％）などの数値が高く出た。コロナ禍での試行錯誤を経て、企業はITエンジニアの働き方としてリモートワークが機能すると認識したようだ。
ただし、多くの企業と個人が、リモートワークによって社内のコミュニケーションが希薄になり「業務に支障がある」と回答
リモートワークの課題を聞くと、企業は「社員同士のコミュニケーションが取りづらく仕事に影響が出ている」（33.8％）、個人も「社内の人とコミュニケーションが取りづらく業務効率が下がる」（43.7％）と回答している。企業、個人ともに「業務に支障が出ている」と考えており、なかでも社員側が強く感じているようだ。
しかし、この問題の解決策として実施していることを自由回答で聞くと、企業も個人も「特になし」が多く見られ、そのほか「チャットツールで雑談の時間を設ける」「オンラインで社内交流会を実施」「1on1の実施」「時々リアルに会う」など、大きな打開策はなく模索中といった状態のようだ。
企業と個人で「希望する出社頻度」に差が発生。企業が願うほど、ITエンジニアは出社したくない
「フルリモート」を許容する企業は26％しかないのに対して、「フルリモート」を希望するITエンジニアは57.3％に上った。また、「毎日出社してほしい」企業が22.1％あるのに対して、ITエンジニアで毎日出社したいと考える人はわずか5.2％と意識に差があることがわかった。
「リモートワークの実施」はITエンジニア採用にも大きく影響
リモートワーク導入中企業のうち52.2％が、優秀なITエンジニアの採用には「リモートワークの実施が必須」であると考えている。一方で、リモートワークを導入していない企業では10％と低くとどまっており、リモートワーク導入企業ほどリモートワーク導入の採用への効果を感じているようだ。
また、ITエンジニアのうち約70％は、転職の際「リモートワークの実施」を重視（「週に一度でもリモートワークがあればよい」「週の半分程度リモートワークでなければ入社しない」「フルリモートでなければ入社しない」合わせて72.1％）しており、「リモートワークの実施」はITエンジニア採用においても大きな影響を及ぼしていることがわかる。
また、同質問をITエンジニア職以外の職種の方に聞いたアンケートでは（n：95名）、40％が「特に気にしない」（ITエンジニアでは25.8％）と回答した。このことからも、ITエンジニアがよりリモートワーク重視であることがわかる。今後、優秀なITエンジニアの採用やリテンションを高める上では、リモートワークの実施頻度もポイントになりそうだ。
リモートワークの実施によって「パフォーマンスが下がった」と回答した企業はわずか7.5％のみ
最後に、リモートワーク導入企業に「リモートワークの実施によるパフォーマンスへの影響」を聞くと、パフォーマンスが「下がった」と回答した企業はわずか7.5％だったことがわかった。一部、コミュニケーションの希薄化による課題は感じているものの、多くの企業がリモートワークをスムーズに実施できているようだ。
ITエンジニアの採用やリテンション向上を目指す企業にとっては、コロナ収束後もリモートワーク制度の活用が大きな焦点の一つとなっていきそうだ。
＜調査概要＞
調査期間：
【企業向けアンケート】2021年11月2日～15日
【個人向けアンケート】2021年10月18日～25日
調査方法：インターネットによる調査
調査対象：
【企業向けアンケート】77社（業種：IT企業（90.9％）その他（9.1％）、回答者：人事担当者、役員など）
【個人向けアンケート】paiza登録のITエンジニア職366名
※ITエンジニア職の内訳（システム開発・SE・インフラほか、 プロダクトマネジャー、CTO、VPoE、技術顧問なども広義の意味でITエンジニア職に含む）
出典元：paiza株式会社
https://paiza.jp
構成／こじへい
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