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小学生の7割以上が「プログラミング教育は楽しい」

2021.12.06

2020年度から全国の小学校にて必須化し、2021年から中学校での指導内容の拡充が図られているプログラミング教育。生徒や教員たちは、この新しい学びの機会とどのように向き合っているのだろうか?

特定非営利活動法人みんなのコードはこのほど、 Google.org の支援のもと、日本国内の学校教育におけるプログラミング教育の実態について、全国の小学校教員1,037名、中学校教員1,362名、小学生・中学生・高校生およびその保護者3,000組を対象に、定量・定性調査を実施した。

なお、中学校技術分野教員向けのアンケート調査は、全日本中学校技術・家庭科研究会との共同調査として実施している。

本調査結果からの考察(一部)

7割を超える子どもたちは、プログラミングを楽しんでいる!という結果に

小学生の子ども・保護者を対象とした意識調査において、プログラミング教育への子どもたちの反応として、 73.8%の子どもたちが「プログラミングは楽しかった」と回答している。

この結果は、「あまりそう思わない」「全くそう思わない」との回答(7.7%)を大きく上回る結果となった。小学校のプログラミング教育必須化が決定した際に、一部から「プログラミングのプロフェッショナルではなく、学校の先生方が教えることで、プログラミングへの苦手意識などが増えるのでは?」との懸念の声を払拭する結果となった。

プログラミングの経験可否が、その後のキャリアに影響する可能性も

児童・生徒に対する意識調査において、プログラミングに関するイメージについては、小学生と高校生の結果をみてみると、プログラミングを経験した児童・生徒のほうが、イメージが良いことがわかった。

例えば、「将来プログラミングに関する仕事に就くか?」という質問に対しては、プログラミングの経験あり・なしで、ポジティブな回答が小学生では2倍、高校生では3倍になることがわかった。IT人材の不足が叫ばれる中で、プログラミング教育の経験可否が、その後のキャリアにも影響する可能性があることがわかった。

先生方の準備の度合いによって、児童のプログラミングへの関心度合いが大きく変わる!

教員の意識調査では、小学校の教員への「プログラミング教育後の児童の反応」について、7時間以上の研修を実施する場合と、1時間未満の短時間の研修や研修を受けていない場合と比べて、児童の関心度合いに大きな差があることがわかった。

多忙な先生方がプログラミング教育を実践できるよう、職場環境の改善も必要

小学校教員向けのアンケートでは、授業の準備時間を「十分に確保できている」という回答は17.7%にとどまり、「十分に確保できない理由」を大半の教員が「校務」と答えている。

また、中学校教員においては「十分に確保できている」と回答したのは11.5%にとどまり、「十分に確保できない理由」として「部活動」をあげており、約半数の先生が週10時間超(平日3日の放課後と休日の半日超が部活という)と回答している。

さらに、教員のインタビュー調査では、GIGAスクール端末の準備整備が教員の負担になっているという声も多くあった。これらの状況を改善することも、教員がプログラミング教育にしっかりと時間を使えることにつながると思われる。

NPO法人みんなのコード 代表理事 利根川 裕太氏のコメント

2020年度は小学校での新学習指導要領の全面実施に伴いプログラミングが始まり新しい教育が始まる一年となるはずでした。

しかし、新型コロナウィルス感染症拡大のため、学校現場も未曾有の危機に対応するだけでなく、これまでプログラミング教育の推進役であった先生や教育委員会の担当者もGIGAスクールの整備や遠隔授業の準備等に追われた一年となり、プログラミング教育の実施に多くの困難が伴った一年でした。

本調査によって、学校でのプログラミング教育の実施状況については、これまでになく広い範囲での調査を実施し、研修を含む教育委員会・学校の計画の重要性、プログラミング教育の子どもへの効果が示唆されました。本調査が、今後のプログラミング教育の支援策及びその先のテクノロジー教育の政策を検討する一助となればと願っています。

<調査概要>
【小学校教員の意識調査】
・調査対象および調査方法
 ー全国の小学校教員1,037名へのアンケート調査
 ー全国の小学校教員12名へのインタビュー調査
・調査方法:インターネットリサーチ、および対面インタビュー
・期間:2021年7月〜8月
・調査支援:阪口 瀬理奈

【中学校技術分野教員の意識調査(全日本中学校技術・家庭科研究会との共同調査)】
・調査対象および調査方法
 ー全国の中学校教員(技術分野)1,362名へのアンケート調査
 ー全国の中学校教員(技術分野)6名へのインタビュー調査
・調査方法:全日本中学校技術・家庭科研究会の会員へのアンケート、および対面インタビュー
・期間:2021年7月〜8月
・調査支援:阪口 瀬理奈

【子ども・保護者の意識調査】
・調査対象および調査方法:
 ー小学生、中学生、高校生およびその保護者3,000組へのアンケート調査
 ー小学生、中学生、高校生の保護者16名(2~3名×6グループ)へのグループインタビュー
・期間:2021年6月〜8月
・調査支援:阪口 瀬理奈

【諸外国でのプログラミング教育の取り組み状況調査】
・調査方法:文献調査
・対象国
 ーイングランド
 ーオーストラリア
 ー韓国
 ーケニア
・期間:2021年7月~9月
・担当:識名 由佳(SERI 代表)

出典元:特定非営利活動法人みんなのコード


構成/こじへい

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