2020年に婚姻予定だったカップルの4分の1が結婚の延期・取りやめを決断していた

2020年の婚姻組数は525,507組で、前年比マイナス12.3％と大幅減少（「人口動態統計（確定数）」厚生労働省より）。戦後最も少ない組数となった。

この結果を受けて、リクルートが運営する「リクルートブライダル総研」はこのほど、コロナ禍の2020年に婚姻を延期・取りやめたカップルの理由を探るため、緊急調査を実施した。

戦後最少の婚姻組数を受けて緊急アンケート調査

今回の調査では、2020年に婚姻予定だった人のうち、24.7%が延期および取りやめを決断（図1）。2019年の延期・取りやめ（9.7％）から15ポイント上昇しており、その多くはコロナの影響が背景にあるものとみられる。

婚姻を延期もしくは取りやめたカップルの理由は、1位「双方の親にあいさつができない」（29.3%）、「その他」を除いて2位、3位が「結婚式ができない」（「結婚式が予定通りの時期に実施できない」（15.7%）、「自分たちの望む結婚式ができない」（13.9%））。接触・移動・人数制限を強いられたコロナ禍ならではの状況が浮き彫りになった（図2）。

特に「結婚式ができない」と回答した層は、「祝いの機会への切望」「規範意識」「ゲストへの配慮」が強いことがうかがえる。

■落合歩リクルートブライダル総研所長による考察

世の中を様変わりさせた新型コロナウイルス感染症は、結婚や出産といったライフイベントに大きく影響を及ぼしています。2020年の婚姻組数は大きく減少（525,507組、前年比△12.3％）。日本ではいわゆる「婚外子」の割合が低いため、婚姻組数の減少は先々、出生数のさらなる減少を招く要因となる可能性があります。

今回、コロナ下で婚姻を延期・取りやめた層を「婚姻あとずさり層」と定義し、実際に2020年に婚姻を延期もしくは取りやめた人の理由を探るべく、緊急調査を実施しました。結果は別途示した通りですが、コロナ禍という「人との接触ができない」「移動制限がある」といった特殊な状況ならではの理由が上位を占めています。

特に注目したのは、「その他」を除いて2位、3位となった「結婚式ができない」という回答です。緊急事態宣言下での人数や時間の制限など社会的に実施しにくい側面があったのはもちろんのこと、当該層の声を拾うと、婚姻という人生の一大イベントにおける「祝いの機会」を大切にし、「結婚式が思い通りにできないのならば、婚姻を少し延期しよう」という苦渋の決断があったという実態が初めて見えてきました。

また、この「結婚式ができない」という理由は、1位の「双方の親にあいさつができない」とも共通して、ある種の「規範意識」が根底にある層が多いことが背景にあると考えられます。婚姻の前の親あいさつや、婚姻に近い時期の結婚式といった順番を大切にしたいとの考えは根強いとみられ、どちらも周囲への報告やあいさつの機会を大切にしたいとの気持ちの表れだとみられます。

少子化が日本の社会課題の一つとして捉えられて久しい中、コロナ禍においても出生数減少のニュースが報じられています。ブライダル業界が感染対策を徹底することを前提に、今後、結婚式実施を支援していくことも我が国の人口減少を食い止める一助になると考えています。

＜調査概要＞
2021年9月17日～9月21日、全国の20歳代～40歳代の女性40000人に対しインターネット調査を実施。『平成27年国勢調査』を用いて年代別構成比をもとにウエイトバック処理を行った。

出典元：株式会社リクルート
https://www.recruit.co.jp/

構成／こじへい