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3分でわかる!これだけは知っておくべきNFT3つの基本

2021.10.19

NFTの仕組みを理解する第一歩は、正式名称、市場規模、機能の3つを知ること。背景にあるブロックチェーン技術と照らし合わせながら仕組みを理解すると、NFTによって世の中がどう変わるかを理解しやすくなる。

【1】NFTの「正式名称」を知れば機能がざっくりわかる

NFTの「正式名称」を知れば機能がざっくりわかる

【2】NFTの「市場規模」を知ればどれだけ注目を集めているかがわかる

NFTの「市場規模」を知ればどれだけ注目を集めているかがわかる

【3】NFTの「機能」がわかると、なぜ便利なのかイメージが湧く

NFTの「機能」がわかると、なぜ便利なのかイメージが湧く

コカ・コーラもヤフーも参入!〝1点モノ〟で生まれる新ビジネス

 上のグラフで示したように、NFTの市場規模が2021年に急拡大した理由は何か。これは「コロナ禍で巣ごもり消費が増え、様々なビジネスのデジタル化が進んだ」ということだけでは説明しきれない。

 その背景には「DeFi(Decentralized Finance、ディーファイ)」という技術があるとみられている。「分散型金融」と訳されるこの技術を利用すれば、貸金などの金融機能を、銀行や証券会社といった既存の金融機関を通さずに利用できるようになり、手数料を大きく下げられるといわれている。そのため、現状の金融サービスに対して不満を感じている投資家からここ数年、熱視線を浴びている。

 そのやりとりにドルや円といった法定通貨ではなく仮想通貨を利用するのだが、NFTも同じく仮想通貨を利用して売買する。NFTはDeFiと直接関係があるわけではないのだが、この共通点により〝DeFiとの親和性が高そうだ〟とNFTも注目を集めるようになった。国内外のNFT市場は今年に入って、デジタルアートやデジタルトレーディングカードが規模拡大を牽引している。

 高額で取引されるアート作品ばかりが話題に上るが、誰もが知るような大手企業もNFTビジネスに参入しつつある。大手スポーツ用品メーカーのナイキはネット上のアバターに履かせるバーチャルスニーカーを販売。飲料大手のコカ・コーラは今年8月に、前述のOpenSeaと提携してNFTのオークションを開催した。国内でも、ヤフーが運営する「ヤフオク!」でNFTの取引が年内に可能になる予定だ。

 今後は数十円程度で取引されるような小規模なNFT市場が登場し、大衆化が進みそうだ。

NFTの真価を発揮する「ブロックチェーン」は何が凄い?

 NFTを実現する技術には「ブロックチェーン」が欠かせない。これにより、絵画などのデジタルデータに対して、原著作者や所有権者の情報、さらにこれらがいつ誰に移転したかの履歴情報を記録しておける。

 これだけならまだ、現実世界で宝飾品などに付けられる「鑑定書」と大差ないと感じるかもしれない。だが、NFTには「デジタルデータ」であるがゆえのメリットがいくつもある。

 そのひとつが、ブロックチェーン技術を利用した「透明性」だ。ブロックチェーンとはネット上でデータを共有・監視する仕組みなので、NFTに記載された情報は誰でも閲覧可能であり、情報の透明性が高く、データを隠したり改ざんされたりする心配が少ない。

 ブロックチェーンに付随する「スマートコントラクト」も、NFTならではの機能のひとつである。これは「契約を自動で実行する」という意味で、例えば所有権が移転するたびに、原著作者に対して手数料を支払う、といったことができる。これまでは古本が何度売買されても著者には1円も入らなかったが、NFTを利用すれば売買されるたびに著者にお金が入る、といったことが可能になる。

 クリエイター以外も、NFTによるメリットは享受できる。例えば、「ブロックチェーンゲーム」と呼ばれるNFTを組み込んだゲームでは、自分がプレー中に獲得したアイテムなどを売買可能だ。これだけなら10年以上前からオンラインゲームの世界では行なわれているが、NFTならデータの互換性のあるほかのゲームにアイテムの移籍が可能になってくる。ひとつのゲームに依存しない長期の資産形成が、仮想世界で可能になってくるかもしれないのだ。

 可能性に胸が膨らむNFTだが、法整備が追いついていないなどの課題もある。NFTのことをこれまで〝デジタル権利証〟と説明してきたが、所有権の移転は現行法では「形あるもの」でないと認められていない。また、2021年8月現在、金融庁はNFTを暗号資産と同様に「有価証券ではない」という方針を示しているが、今後は解釈が変わる可能性もある。

 市場の拡大が続く中、NFTを取り巻く環境がどう整えられていくか。動向に注意が必要だ。

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取材・文/編集部

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