新型コロナの影響もあり、急速に利用者が増えたのが「Webミーティング」でしょう。友人とビデオ通話をしながらお酒を飲む“オンライン飲み会”なども登場し、多くの人がビジネス/プライベート問わず一度は利用したのではないでしょうか。
「ZOOM」や「Microsoft Teams」など、各社から様々なWebミーティングツールが登場している中、グーグルの当該コンテンツといえば「Google Meet」が真っ先に思い浮かびますが、実はより「ビデオ通話」の機能に特化したサービスとして「Google Duo」というものがあります。では、「Google Duo」とは具体的にどういったサービスなのか紹介していきましょう。
「Google Duo」は無料で使えるビデオ通話サービス! Googleアカウントはいらない!?
「Google Duo」は先にも触れた通りビデオ通話が行えるサービスで、基本的にはすべてのサービスが無料で使用できます。利用するためには、基本的に「電話番号」と、本人確認に使用する「SMS」機能が必要になります。
グーグルのサービスとしては珍しいポイントとして挙げられるのが、Googleアカウントを持っていなくてもそのまま使用できるという点。これは電話番号をそのままアカウントとして登録することができるためでしょう。
また、Google Duoはスマートフォン以外にもPCやタブレットから使用することができますが、電話番号を持っていないこれらのデバイスで使用する場合にはGoogleアカウントでのログインが必要。
電話番号があるスマートフォンでGoogle Duoアカウントを作成し、Googleアカウントにログインすれば、同一のGoogleアカウントでログインしているPCやタブレットでも利用できるという形になっています。
「Google Duo」の使い方!スマートフォンで使うのに便利なビデオ通話サービス!
「Google Duo」はグーグルが提供するコンテンツということもあり、ほとんどのAndroidスマートフォンには最初からインストールされています。iPhoneでいう「FaceTime」のようなものだと考えても差し支えないでしょう。
また、iPhoneやiPad向けの「Google Duo」アプリもリリースされているため、インストールすればこれらのデバイスでも利用可能。PCではブラウザから「Google Duo」にアクセスすることで利用できます。
タブレットやPCからも利用できる便利なコンテンツではありますが、電話番号を登録して利用するサービスという点からもわかるように、基本的にはスマートフォンでの使用を前提として作られている印象を受けます。
「Google Duo」の基本的な機能はビデオ通話です。「Google Duo」アプリ上には、スマートフォンに電話番号を登録しており、かつ「Google Duo」アプリを使用している相手が表示されるので、通常の電話をかけるように、ユーザーをタップすればビデオ通話が可能。もちろんビデオをオフにして通常の電話のように使用することもできます。
なお、「Google Duo」のグループビデオ通話には最大32人まで参加できるようになっています。
“スマートフォンでの使用が前提”と感じる理由として、Wi-Fiに接続していない場合は通話の画質を自動的に下げ、データ通信の無駄遣いを減らしてくれる「データ節約モード」があります。
また、通常の通話ととり間違えることがないように、通話を着信すると応答する前に発信者のビデオ画像が表示される「ノック機能」も利用可能。こちらも、サッと気軽に通話を始められるスマートフォンならではといえるかもしれません。
「Google Duo」と「Google Meet」の違いは“留守電”?
Google Duoが無料で使えるビデオ通話ツールと紹介しましたが、ここまでの機能を見ると、「Google Meet」との決定的な違いがないようにも感じます。
「Google Duo」が「Google Meet」と違う最大のポイントは、アプリ内で“留守番電話”のような機能が使える点でしょう。通話したい相手に発信するだけでなく、音声メッセージやテキストメモ、録画した映像などを送信することができるので、友人同士でフランクに使用するのもありのコンテンツです。
逆に「Google Meet」では画面を共有する機能や挙手機能など、ビジネスシーンにおいて複数人が使用することを前提に作られているため、「Google Duo」とは機能としては似通っているものの、それぞれアプローチの仕方が違う印象です。
とはいえ、お互いの映像を見ながら会話ができるコンテンツと考えると、Google内に2つのサービスが混在しているのが不思議に思えなくもありません。今後「Google Meet」と「Google Duo」はどちらかに統合されていく可能性も十分にあるでしょう。
※データは2021年8月下旬時点での編集部調べ。
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文/佐藤文彦