30歳で年収1000万円超えを狙える職種と企業

多くのビジネスパーソンが目指す年収1000万円。この“夢の大台”に若干30歳にして到達するためには、どんな職種を選ぶべきなのだろうか？

そこで、就職・転職のためのジョブマーケット・プラットフォーム「OpenWork」を運営するオープンワークはこのほど、「30歳で年収1000万円を狙える職種」を発表した。

今回の調査レポートでは、OpenWorkに投稿された「年収・給与」の社員クチコミから、「30歳」で年収1000万円が狙える職種をピックアップした。実際に働く社員によるクチコミだからわかる、リアルな年収事情を職種別に見ていく。

■コンサルタント

職位によって大きく報酬が異なるコンサルティング業界だが、戦略系、IT系、外資、日系それぞれで若手の内から高待遇であるようだ。

「年俸制。残業代なし。ベース報酬に加え、会社業績と個人成績に応じて年間ボーナスが出る。ランクが高い人ほどベース報酬に対してボーナスの掛け率が高い。ベース報酬分：アソシエイト1300万円以上、マネージャー1600万円以上。社会人5年目の転職時（シニアビジネスアナリスト）に700万円だったが、1年後に1000万円、2年後に1300万円になった。（コンサルタント、女性、A.T.カーニー）

「新卒入社6年目、29歳、マネージャー、年収1000～1100万円。ほぼ等級毎。昔はスタッフは残業すればするほど稼げるといわれたが、最近は残業時間規制が厳しいため、スタッフで1000万超は正直厳しいと思う。（ITコンサルタント、女性、アクセンチュア）」

「新卒入社5年目、28歳、1000万円。基本給に賞与が加わる。（コンサルティング、女性、ボストン・コンサルティング・グループ）」

「新卒入社だと、5年目（マネージャー手前）で1000万円前後が相場。福利厚生はほぼないが、借上げ社宅制度があるので多少節税できる。（コンサルタント、男性、経営共創基盤）」

「非常に高い。弊社より高い会社はあまり存在しないのではない。上級専門職までは遅かれ早かれ必ず全員到達するのだが、上級専門職の給与レンジは1400万円～1700万円ほど。早ければ34歳、遅くとも39歳までには上級専門職になれる。30歳で主任になり、年収が1100万円～1250万円ほどの給与レンジになる。（コンサルタント、男性、野村総合研究所）」

「入社6年目、30歳、マネージャー、年収1000万。ベースはランクに比例。若手は残業手当プラスアルファがつく。賞与は年2回、昇給は1回。（マネージャー、男性、アビームコンサルティング）」

■金融系専門職（アナリスト、投資銀行部門）

金融機関においてIBDと呼ばれ、企業の資金調達支援やM&Aのアドバイザリーを行う投資銀行部門は高待遇である一方、激務であることも知られている。

「若手の頃は住宅補助が75%出るのは非常にありがたかった。その一方で、6～7年目で多くの人が昇格するが、昇格すると住宅補助が出なくなる上、みなし残業となる。そのため、残業の多い部署の人や、既婚で住宅補助をたくさん貰っている人の場合、昇格前の給料水準に戻るまでに数年を要することになる。ただ、30歳までに1000万円を超えることが出来るため、同世代と比べれば給料は貰えている印象を受ける。（アナリスト、男性、SMBC日興証券）」

「一年目でもボーナスは400万円ぐらい出たと記憶しています。基本給約800万円＋ボーナス400万＝1200万円でした。また賃貸を法人契約にすると手取りが税金分浮くので、ほとんどの社員は利用していました。（投資銀行部門アナリスト、女性、バンク・オブ・アメリカ・エヌ・エイ東京支店）」

「アナリストのうちは基本給27.5万円＋残業代＋ボーナスで年収600万円前後。また、借上社宅制度が利用でき、家賃11万円位のマンションに月々1.1万円で住むことができる。GIBコースやGMKコースで入社したものは、アソシエイト昇格後、院卒は3年目、学部卒は4年目から基本給とは別に毎月特別職務給が＋αで支給されるようになり、年収は1000万円前後となる。私が所属する部門は業績がよかったため、4年目で年収は1,200万円を超えた。また、家賃補助は独身者で5万円、既婚者で10万円程支給される。（投資銀行アソシエイト、男性、みずほ証券）」

「ベース＋ボーナス。ベースは日本企業でいうところの給与であり、年功序列で横並びだと思われる。ボーナスは文字通り賞与であり、評価によってかなり差がある。年次にもよるが、同じ役職でも5倍程度の差があるといわれている。（中略）アナリスト(1-3年目)：ベース900-1000、アソシエイト(4-7年目)：ベース1500-2000、ヴァイスプレジデント(8-10年目)：ベース2000-3000。（投資銀行本部アナリスト、男性、三菱UFJモルガン・スタンレー証券）」

■営業職（商社）

年功序列の年収カーブが根強く残る日系企業の中でも、総合商社はかなりの高待遇で知られている。海外駐在の場合は手厚い手当てにより20代でも十分に年収1000万円を超えるようだ。

「給料は日系企業でかなり貰っている方。大手商社でそこまで差がないと思うが、30歳で1000万円は超える。海外駐在になると、住居手当、海外駐在手当等がつき、かなり手厚い。年功序列。30歳前後までは同期間でそこまで差が出ないが、その後大きく差がつく。（営業、男性、伊藤忠商事）」

「ストレート23歳で入社すれば、20代での1000万円は確実。管理職となる入社10年目までは毎年昇格し、少なくとも1300～1500万円までは誰しもが届く。年収の中でボーナスの占める割合が大きく、月収レベルで見るとそこまででもない。人事制度も改定され、今後いかにメリハリを付けた評価になるかは期待。（営業、男性、三井物産）」

「28歳、額面年収は1200万円強。海外駐在の場合、手取り年収が二倍になるイメージ。ボーナスの割合は非常に多く、管理職になってからは年収の半分以上がボーナスとなる。また、最速31歳くらいで管理職になると年収はさらにかなり上がっていく。（営業職、男性、三菱商事）」

「新卒入社8年目海外駐在中であれば海外手当＋税金の会社負担により手取りで1250万円程度＋家賃補助（月30万円）国内勤務であれば額面1200万円(ボーナス込)といったところ。10年目まではほとんど同期間の差はつかない。（営業部門、男性、住友商事）」

■プラントエンジニア（海外駐在）

石油や液化天然ガス（LNG）などの大規模プラント建設を技術力で支えるプラントエンジニア。海外の現場への赴任となった場合は商社同様にかなりの高待遇になるようだが、クチコミからは激務であることがうかがえる。

「新卒入社4年目、プロジェクトエンジニア、海外現場赴任、900万～1000万。海外赴任をすると、残業時間及び海外赴任手当てが含まれるため、日本オフィス勤務時の2倍以上になる。（プロジェクトエンジニア、男性、千代田化工建設）」

「現場に行けば20代でも年収1000万円は超える。お金を使う機会がないので同年代の中では給与、貯金額はトップクラスになる。しかしその分、残業が多くプライベートは皆無であることは認識しなければならない。そして、日本に帰国後は高い税金が待ち受けているため、5年目でも新入社員時より手取りの給与は低い。日本での給与の低さに不満を持つ社員は多いように感じる。（エンジニア、男性、日揮グローバル）」

「新卒入社7年目、エンジニア、年収1000万、海外勤務。働いた分だけ貰えます。長時間残業だが、みなし残業はありません。ただ、拘束時間が長いため、休みがなかなか貰えない。海外で働けば、その分手当がつくため、毎月ボーナスのような感じで給与がもらえる。（エンジニア、男性、三菱重工業）」

■フルコミッション型営業職（証券、保険、不動産）

契約数や売り上げに応じてインセンティブ報酬を得られる営業職では、年齢に関わらず個人の成績によって年収1000万円を目指すことが可能だが、好成績を維持できなければ給与が下がる厳しさが伴う。

「成果を上げれば上げた分給料に反映される。評価は適正であると思う。20代のうちに年収1000万以上になる可能性も十分ある。（営業、女性、大和証券）」

「入社1年目300万円+インセンティブ、入社5年目1000～2000万円。営業職はインセンティブが高いので、とりあえず2000万円くらいの年収を目指すよう指導されました。会社が大きく、健康保険料負担率が安くなるように総務が尽力してくれているので、額面に対してもらえる金額は多かったです。一般的に手取りは額面の80％ほどと言われていますが、85％以上もらえていたように記憶しています。（営業、女性、野村證券）」

「1年目年収1000万。当初2年間は研修期間とされ、20代で入社しても40代で入社しても同じように補給金が支払われる。2年間かけて補給金がシュリンクして研修期間終了後は、完全フルコミッションの世界へと移行する。初年度はお預かりした保険料の約40%程度が、初年度手数料として、2年目から4年目までは6%程度が継続手数料として手元に入ってくるイメージ。1度契約をお預かりしても4年後にはそこからあがる報酬はなくなってしまうため、常に営業をし続けることが必須になってくる。（営業、男性、プルデンシャル生命保険）」

「20代前半でも400～500万。20代後半で1000万越えの人もいる。資格を維持できればたくさん貰える。維持できなければ下がる。ずっとやり続けなければならないのが少し辛い。（営業、女性、第一生命保険）」

「年齢に関係なく年間10棟以上売り利益を出した場合は1000万を超えるが全体の1割未満で実際500万以下が大半。基本給25万、獲得粗利の累進制だが、-3％で半減-5％以上粗利を落とすと全額手当は支給されない（ゼロ）。（営業、男性、住友不動産）」

「固定給の他に賞与とインセンティブがある。インセンティブの割合が非常にたかく、よく契約を結ぶ営業マンだと20代で1000万円以上いくケースはある。ただ、継続してその収入をキープできないため、翌年まったく仕事がきまらず税金に苦しめられるものもいる。（営業、男性、大和ハウス工業）」

■難関資格専門職（医師、パイロット、弁護士、会計士）

資格取得に難関国家試験を必要とする職種においては、その専門性から報酬も高くなる。

「大学そのものの基本給は高くはないが、外勤が解禁となる3年目以降は確実に1000万前後に到達するのではないか。大学病院としては平均的。（医師、女性、自治医科大学）」

「30歳、年収1200万円（当直代込）。年功序列による昇給。（医師、男性、聖隷福祉事業団）」

「年齢と年次で決まります。ボーナス込みで1000万です。ST(乗れる制度)はワンワールドとJAL便のみ。住宅手当はほぼありませんが、会社の借り上げ社宅(独身用)は結構綺麗で新しい部屋です。2万か2万5千円費用負担あります。日本企業らしく、育休等は制度としてしっかりありますが、パイロット不足のため取ろうとすると渋られます。（副操縦士、男性、ジェイエア）」

「アソシエイト、25－40歳、年収1200万円～1500万円。顧客への請求は、作業弁護士の単価×時間（タイムチャージ制）。年次があがると若干単価があがっていく（年収額に反映）。（アソシエイト、男性、アンダーソン・毛利・友常法律事務所）」

「マネジャーになると残業代は出ないが、1000万は越えてくる。SSでも残業多めなら1000万近くはすぐにいく。優秀な人は20代で1000万越えも可能。（会計士、男性、有限責任監査法人トーマツ）」

出典元：オープンワーク株式会社

構成／こじへい