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在宅勤務で4人に1人が「精神的健康度」「業務や作業の能率・効率」が低下

2021.06.02

P&L Associates合同会社「管理職・非管理職を対象とした意識調査」

コロナ禍のビジネスパーソンにとって、テレワークへの順応は急務といえる。しかし、これまで対面式で行っていた諸々の業務をWEB上で完結させることは見た目以上にハードで、困難が伴うものだ。

そんなテレワークにおけるコミュニケーションの難しさ、メンタル・生産性への影響の実態がこのほど、P&L Associates合同会社による、管理職・非管理職を対象とした意識調査で明らかになった。

社内コミュニケーションは59.8%が「難しくなった・やや難しくなった」と実感

テレワーク実施による社内のコミュニケーションへの影響として、47.8%が「やや難しくなった」、12.0%が「難しくなった」と実感していることがわかった。

これらの回答者が「難しさを感じるところ」は、非管理職と管理職いずれも「同僚」「他部署」「仕事以外の社員」とのコミュニケーションと回答。さらに、管理職の約40%が『「部下への指示や指導」「部下のコンディション把握」にも難しさを感じていると回答した。

テレワークがもたらす変化とは?

非管理職には自身について、管理職には部下について、「テレワークはどのような変化をもたらすと思うか」という設問に対し、「精神的な健康度」「業務や作業の能率・効率」において4人に1人が「やや低下する』『低下する』と回答した。

コロナ禍への対策として強制的かつ加速度的にテレワークが広がった結果、企業はコミュニケーションの課題を抱えている。特に、仕事のベクトルが多方向となる管理職は、コミュニケーションだけでなく、メンタリティや効率性の低下を危惧する意識が顕著となった。

コロナ後も、働き方の多様化に沿ってリモートワーク定着が進む一方、企業は仕事のアサインメント、社内制度、評価体系、メンタルヘルスケア等において一方的な施策では対応困難な状況が増えるものと予測される。

<調査概要>
調査企画:P&L Associates合同会社
調査期間:2021年4月6日(火)~21日(水)
調査方法:インターネット調査
有効回答:334名

出典元:P&L Associates 合同会社
https://associates.pnl.co.jp/

構成/こじへい

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