信用取引で注意すべき「貸株注意喚起銘柄」とは？

貸株注意喚起銘柄は、株式を売買するときに注意喚起としてメッセージが出ますが、いったい何を意味するのでしょうか？

まず信用取引の仕組みから理解が必要

貸株注意喚起銘柄とは、信用取引時に重要視される注意喚起です。

まず、信用取引の仕組みについて解説します。

信用取引は自己資金の約3倍までの取引を行える取引です。

信用取引の買いは、証券会社から資金を借りて株式を買い、株価が上がれば大きな売却益を得られます。

逆に、売りの場合は自分があるA銘柄を保有していなくても、証券会社からA銘柄を借りて売却し、借りたA銘柄は最終的には返さなければならないため、買い戻して返すときにA銘柄の価格が下がっていれば儲かります。

信用取引には制度信用取引と一般信用取引があります。

制度信用取引は資金や株式を証券会社を通して、証券金融会社から借りてくることができます。

証券金融会社は、現在日本証券金融（株）のことで、金融商品取引法に基づく免許を受け、証券会社に対して株式や資金の貸し付けを行っています。

一方、一般信用取引は証券会社とだけの貸し借りになります。制度信用取引よりも借りる際の金利は高くなり、証券会社に在庫がないと取引できませんが、制度信用取引では取引できない銘柄があったり、期限が長かったりなど取引に自由度が高いのが特徴です。

上記のように、一般信用取引では証券会社に在庫さえあれば全銘柄が信用取引の売りが可能になります。制度信用取引では、特に貸株銘柄に指定された銘柄でないと信用取引の売りができません。

ただ、制度信用取引は、一般信用取引より借りている間にかかる金利が低いことから多くの方が利用しています。また、一般信用取引の売り自体を扱っていないという証券会社も多くあります。

貸株注意喚起銘柄とは？

前出の図にある貸株銘柄は、制度信用取引で売りができる銘柄をいいます。つまり、貸株注意喚起銘柄とはこの貸株銘柄のうち注意すべき銘柄ということになります。

貸株注意喚起銘柄にされたからといって、制度信用取引の売りが直ちにできなくなるというわけではありません。ただ、注意しなさいという注意喚起です。

この貸株注意喚起銘柄に指定されたら、どんなことに注意すれば良いのでしょうか。

①逆日歩の発生

②空売りが禁止される可能性がある（手持ちの株がないのに新規の信用売りをすることができなくなる）

逆日歩とは、制度信用取引において起こる手数料です。逆日歩は信用取引で売るときにはどのぐらい発生するのか分かりません。発生したときに初めていくらかかるのか分かるという、逆日歩は頻繁に発生するものではありませんが制度信用取引のリスクの一つといえます。ちなみに、一般信用取引ではかかりません。

なぜ、逆日歩が発生するのかというと、制度信用取引は証券会社に株式在庫がない場合に証券金融会社が貸してくれますが、証券金融会社にも在庫がないとさらに大株主などの機関投資家から株式を調達してくるところにあります。機関投資家はもちろんタダで貸してくれるわけでないため金利手数料を支払いますが、空売りが増えて貸している株が増え在庫が逼迫していると金利も上昇し調達コストも上がります。その調達コストが逆日歩として跳ね返ってきます。逆日歩は空売りした銘柄の引渡し日つまり3日後から発生し、土日にも発生し、1日あたり1株○円というように発生します。

逆日歩はその銘柄の空売りが増え在庫が逼迫してくるときに起きるため、貸株注意喚起銘柄に指定されたら、逆日歩の発生を心配しましょう。

さらに、空売りが増え株式在庫がなくなると、新規の空売り禁止となります。貸株注意喚起銘柄は空売り禁止となる前に注意喚起のためのメッセージといえます。

信用取引していないなら関係ない？

貸株注意喚起銘柄というのは、主に信用取引を使って空売りをするときに逆日歩の発生の可能性や空売り禁止となる可能性を示唆するものですが、信用取引を行っていなくても投資の際に参考とすることができます。

①株主優待目的のクロス取引に注意！

貸株注意喚起銘柄というのは、空売りが増えて逆日歩の発生の可能性があります。

クロス取引は、株主優待を得るために現物買いと信用売を同時に行い、信用売りに現物株で返す方法で、権利を得られる最終日に行われます。

人気の株主優待は、このクロス取引を使った信用売りが増え、逆日歩が発生する可能性があります。逆日歩は土日も発生するため、土日を挟んでいる、ゴールデンウィーク等の祝日を挟む4月末、12月末権利日のクロス取引は特に注意しましょう。逆日歩は心配であれば、一般信用取引でクロス取引をするのがおすすめです。

②株価が急上昇する可能性あり？

貸株注意喚起銘柄に指定されているとうことは、空売りが増えているということになります。そして、空売りが増えているということは、空売りで儲かるには株価が下がることが条件となるため、その銘柄の株価が下がると思っている人が多いということを意味します。

株価が下がる要因の大方の予想が合っている、株価に悪影響与えるよほど悪い決算やニュースがあるなどがあれば、空売りをしている人の予想通り下がっていきますが、貸株注意喚起銘柄に指定されれば新規の空売りは減り、空売り禁止となれば新規の空売りができなくなります。その中で、株価が予想外に上昇すればたくさんの人が空売りをしていたわけですから、その空売りしていた人は大きな評価損となり信用取引は保有しているだけでコストがかかり、追証で追加の資金を払わなければいけないことから損をすると保有し続けることが難しくなります。空売りをしている人が取引を解消する方法はほとんどがその株式の買い戻しとなります。たくさんの空売りしている人が損失確定で買い戻せば、株価が急上昇する可能性もあります。

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フリーライターとしてマネージャンルの記事を得意とする。おおほりFP事務所代表、CFP認定者、第Ⅰ種証券外務員。