自転車で通勤する人の4人に1人が新型コロナ流行後に開始

アフターコロナの日本社会で「自転車通勤」は広がるのか？

今、密を避けるために自転車需要が高まる中、au損害保険は東京都在住で週1回以上自転車通勤をしており、かつ勤務先から自転車通勤を認められている会社員の男女500人を対象に、新型コロナウイルス感染症（以下新型コロナ）が通勤形態に与えた影響を調査した。

日本で新型コロナの流行が始まった後に、どれくらいの人が自転車通勤を新しく始めたのか、自転車通勤への関心は高まっているのかといった、新型コロナが通勤形態に及ぼした影響を紹介しよう。

自転車通勤者500人のうち、新型コロナ流行後に開始した人　23.0％

自転車通勤を始めたタイミングを尋ねたところ（単一回答）、日本で新型コロナの流行が始まった後、新たに自転車通勤を始めた人は23.0%（115人）となりました。新たに始めた115人にその理由を尋ねたところ（複数回答）、「公共交通機関での通勤を避けるため」が95.7%（1１0人）と、ほぼ全員という結果に。次いで「運動不足解消のため」44.3%（51人）、「ストレス解消のため」27.8％（32人）、「交通費を節約するため」21.7%（25人）となった。

４人に１人が新型コロナの流行後に新たに自転車通勤を始めたことが分かりました。

自転車通勤によって、公共交通機関での通勤よりも新型コロナ感染のリスクが下がっていると感じる

 自転車で通勤することによって公共交通機関で通勤するよりも新型コロナの感染リスクが下がっていると感じるかどうかを尋ねたところ（単一回答）、「感じる」60.8%（304人）と「やや感じる」27.2%（136人）を合わせると計88.0％（440人）となった。感染リスクが下がっていると感じる人が9割近い結果となり、自転車通勤が新型コロナへの感染防止に役立っていると感じられていることが分かる。

新型コロナ流行後、会社から自転車通勤を推奨するアナウンスがあった

 日本で新型コロナの流行が始まった後、勤務先から自転車通勤を推奨するアナウンス（公共交通機関の代わりに自転車通勤を推奨するなど）があったかどうかを尋ねたところ（単一回答）、「あった」と回答した人は32.0%（160人）となった。

 従業員の新型コロナ感染のリスクを下げるための一つの手段として、自転車通勤が有効だと考える企業もあるようだ。                                

周りで以前よりも自転車通勤への関心が高まっていると感じる

 日本で新型コロナの流行が始まった後、周りで以前よりも自転車通勤に対する関心が高まっていると感じるかどうかを尋ねたところ（単一回答）、「感じる」34.2%（171人）と「やや感じる」38.2%（191人）を合わせると計72.4％（362人）となり、関心が高まっていると感じる人が大半を占めた。

「感じる」、「やや感じる」と答えた計362人にその理由を尋ねると（複数回答）、「会話で話題になることがあったから」58.3%（211人）が最多。次いで「街中で自転車通勤している人を今までよりも見かけるようになったから」が57.7%（209人）、「身近な人たちが自転車通勤を始めるようになったから」50.0％（181人）、「テレビ・SNSなど、メディアで言及されているのを見たから」37.6%（136人）となった。関心が高まっている理由として、周囲の会話や街中で実際に自転車通勤を目にする機会が増えていることが挙げられる。

アフターコロナの日本社会で自転車通勤が広がっていくと思う　79.0％

   アフターコロナの日本社会において、自転車通勤の利用は今後広がっていくと思うかどうかを尋ねたところ（単一回答）、「思う」33.4%（167人）と「やや思う」45.6%（228人）を合わせると計79.0％（395人）となり、今後日本社会で自転車通勤は広がっていくと思う人が大半を占めた。

また、自転車通勤の利用が今後広がるために必要なことを尋ねたところ（複数回答）、「自転車通勤を認める会社が増えること」が71.8％（359人）で最多となった。次いで「自転車用のレーン・道路の増加など、交通環境の整備」68.0%（340人）、「会社が制度を整えること」67.8%（339人）、「自転車運転時の交通ルールの周知」56.2%（281人）に。

「会社が制度を整えること」と答えた人（339人）に、具体的にどのようなことを会社に求めるかを尋ねたところ（自由回答）、「会社からの自転車の貸与」、「駐輪場の用意・整備」、「自転車通勤手当の支給」などの声が多く挙げられた。

今回の調査では、新型コロナの影響で自転車通勤を始めた人が一定数いることや、自転車通勤は公共交通機関よりも感染リスクが低いと感じられていることが明らかになった。

また自転車通勤への関心が非常に高まっており、今後も広がっていくと多くの人が感じていることも分かった。コロナと共に生きる「新しい日常」への関心が高まる中、今後自転車通勤を活用する人は増えることが予想できる。

au損保調べ

調査方法：インターネットによる調査
対象者：週一回以上自転車通勤をしており、かつ勤務先から自転車通勤を認められている会社員の男女
対象地域：東京都　　　　　　　　　　　　　　　　　
回答者数：500人
実施時期：2020年6月19日～2020年6月22日

構成／ino.