神奈川エリアで本格展開する分譲戸建プロジェクトの第一弾「港北ニュータウン北山田プロジェクト（※1）」スタート

～30年間の買取保証を備えたLONGLIFE視点の分譲戸建住宅～




旭化成ホームズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大和久 裕二）は、神奈川県横浜市都筑区北山田エリアにおいて、分譲戸建住宅「港北ニュータウン北山田プロジェクト」をスタートしましたのでお知らせいたします。
本プロジェクトは、今後神奈川エリアにおいて分譲戸建住宅を本格展開していく第一弾プロジェクトとなります。なお、販売は同年8月を予定しています。
※1．販売サイトURL：https://www.asahi-kasei.co.jp/hebel/kodate/KN0022/index.html/
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/73738/248/73738-248-655bf9972b3dc7deb5463fec5942e62e-1550x554.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]完成予想パース（CG）
I．港北ニュータウン北山田プロジェクトの特長本プロジェクトは、横浜市営地下鉄グリーンライン「北山田」駅徒歩圏に位置し、大型公園や緑地、教育施設が充実した港北ニュータウンならではの住環境となっています。全邸敷地面積160平方メートル 超、建物面積120平方メートル 超を確保し、20帖超（※1）のLDKを中心とした大空間や、多目的に活用できるマルチスペースなど、家族構成やライフステージの変化に柔軟に対応するプランニングを採用しています。
特に今回の分譲プロジェクトの特長は以下の3点です。
- コスト重視でも立地優先でもない土地と建物の双方に価値と品質を追求した分譲戸建- 60年間の無料点検システム（※2）、構造耐力上主要な部分および雨水の侵入を防止する部分における最長60年保証（※3）、30年間の買取保証（※4）を備えたLONGLIFE視点の分譲戸建- 独自の外観、外構提案からなる優良な街並み形成で付加価値・資産価値を高めた分譲戸建
※1．LDKと隣接する空間（BLANKなど）を一体利用して20帖超としています。
※2．https://www.asahi-kasei.co.jp/j-koho/press/20191107-01/index/
※3．https://www.asahi-kasei.co.jp/hebel/support/index.html/
※4．築10年未満では、新築時におけるスムストック査定の対象工事費の90％を下限とした査定を、築11年から築30年までは、当社の一般物件よりも有利な条件を設定した査定を行います。販売開始後6か月で売却できない場合、旭化成不動産レジデンスが査定額の最大90％の買取保証を行います。詳しくは営業担当までお問い合わせください。
II．港北ニュータウン北山田プロジェクト 概要所在地：神奈川県横浜市都筑区北山田五丁目
交通：横浜市営地下鉄グリーンライン「北山田」駅徒歩9分
用途地域：第一種低層住居専用地域
総戸数：4棟
予告広告開始時期：2026年4月28日
販売開始予定時期：2026年8月
間取り：3LDK～4LDK
敷地面積：165.17平方メートル ～165.23平方メートル

[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/73738/248/73738-248-9917fb98cc68ae19a30df0dea1bdc051-1487x1161.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
III．背景近年、地価や建築コストの上昇、都心部への投資需要集中などによるマンション価格高騰を受け、価格負担感や居住面積の制約を理由とした都市部・近郊における戸建住宅への関心が再び高まっており、ハウスメーカー各社による都市部立地の分譲戸建事業への注力傾向が進んでいます。
こうした背景を受け、これまで新築請負を中心に展開してきた当社においても、多様化するお客様の住まいの選択肢の一つとして、当社の強みを活かした分譲戸建住宅を本格的に展開していくこととしました。本プロジェクトはその第一弾となります。当面は神奈川エリアにおいて複数プロジェクトを展開し、その後、地域特性を踏まえたうえで他エリアへの拡大も順次検討してまいります。当社は今後も人々の「いのち・くらし・人生」を支え続けるLONGLIFEな商品・サービスの提供を通して「未来を託せる人と企業」を目指してまいります。PR TIMESプレスリリース詳細へ