【人事評価の実態調査】基準が“曖昧”だと約8割がストレスを実感、「納得度」の大幅な低下も招くブラックボックス化の罠

中小企業で働く正社員267名へのアンケートから、人事評価の実態と社員心理への影響を徹底解剖―現場の意欲を引き出し、活躍を後押しする組織のあり方を探る




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深刻な人手不足を背景に、多くの中小企業では社員の定着や意欲向上が重要な課題となっています。このような状況のなか、日々の働きがいやパフォーマンスに直結する「人事評価」のあり方が改めて問われています。

そこで、人事制度の設計・運用ITツール「FirstHR」（ https://first-hr.jp/ ）をはじめ、ベンチャー・中小企業向けのHR総合支援サービスを行うProfessional Studio株式会社（ https://professional-studio.co.jp/ ）（本社：東京都中央区、代表：市川龍太郎）は、組織における評価制度の運用状況と社員心理への影響を把握するため、正社員数10名～100名未満の企業に所属する20歳～59歳の正社員267名を対象に調査を実施しました。

本調査の結果、評価基準が不透明な環境が社員のストレスや意欲低下を招く一方で、ルールの明確な共有が評価への納得度を大きく高める傾向が見られました。

【本調査における主な結果】
・半数以上が人事評価に関する「説明なし」、面談による対話の実施率は約2割半にとどまる
・評価基準が“曖昧”だと約8割が、何らかのストレスを感じている状況
・自身の評価に納得する割合、「基準を理解している」層は8割台、「基準がない」層は1割台

※調査方法や対象者などの詳細については、後述の「調査の実施概要」をご覧ください。

主な調査結果1．半数以上（55.8％）が人事評価に関する「説明なし」、面談実施は26.4％にとどまる
社員のモチベーションや成長を促す上で、人事評価に基づく適切なフィードバックは重要な役割を担います。実際の中小企業の現場において、こうした対話はどの程度実践されているのでしょうか。直近1年間における、会社からの連絡や説明の有無について質問しました。
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「給与・賞与の決定に関する連絡は何もなかった」と回答した割合が38.2％に上り、最多でした。給与の変動や評価結果について一切の連絡がない、いわば“完全放置”の状態にある層が約4割を占めるという結果です。

また、「給与や賞与の額は伝えられたが、評価に関する説明やコメントはなかった」は17.6％でした。先ほどの「連絡は何もなかった」層と合わせると55.8％で、半数以上の人が自身に対する評価について何の説明も受けていないことがわかります。

一方で、より丁寧なフィードバックの形である「評価結果の通知があり、面談（対話）が行われた」割合は26.4％にとどまりました。中小企業の現場において、評価制度を適切に運用し、社員と対話する機会を設けることの難しさがうかがえます。

2．自社の評価基準を「理解している」は25.3％にとどまる、多数の社員が”曖昧”な状況
評価のフィードバックが行き届いていない現状が見受けられましたが、その評価の土台となるルールは社内で周知されているのでしょうか。次に、自社の「評価基準（どのような成果や行動をとれば評価されるか）」に対する社員の理解度について調査した結果です。
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「明確なルールがあり、その内容を理解している」と回答した割合は25.3％にとどまりました。一方で、「ルールはあるようだが、内容はなんとなくしか理解できていない」は33.1％、「ルールはあるようだが、中身はブラックボックスである（全く理解していない）」は11.0％、「そもそも明確なルール自体が存在しないと思う」は23.9％となっています。

ルールが存在しないと考えている人を含め、評価基準を明確には理解できていない層が68.0％に上るという結果です。中小企業において、自身がどうすれば評価されるのか、”曖昧”な状況に置かれている社員が多数を占めていることがうかがえます。

【参考データ】企業規模が小さいほど評価基準が“曖昧”な傾向
次のグラフでは、同じ設問について所属企業の規模別（正社員数）に集計して、自社の評価基準に対する認識レベルの違いを分析しました。
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「明確なルールがあり、その内容を理解している」割合は、正社員数50～100名未満の企業の34.0％に対し、10～50名未満の企業では20.8％にとどまりました。また、「そもそも明確なルール自体が存在しないと思う」割合についても、10～50名未満の企業の方が約10ポイント高くなっています。企業規模が小さいほど、評価基準が“曖昧”な傾向にあるといえそうです。

3．評価基準が”曖昧”だと約8割が何らかのストレス、最多は「やる気が下がる（25.8％）」
自社の評価基準が不明確であることは、現場の心理や業務にどのような影響を及ぼしているのでしょうか。評価基準が“曖昧”な状況に置かれている社員を対象に、仕事上で感じる悩みやストレスについて質問しました。
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「成果を出しても正当に評価されず、やる気が下がる（25.8％）」「何を頑張れば評価されるのかわからない（25.5％）」「評価が上司の『好き嫌い』で決まっていると感じる（25.2％）」が上位に並ぶ結果となりました。これに、「自分のキャリアの将来像が描けない（20.2％）」「なぜその評価になったのか理由がわからず、納得できない（20.1％）」が続いています。

一方で、「特にない・わからない」と回答した割合は18.9％にとどまっており、評価基準が明確ではないことによって、約8割が何らかの不満やストレスを抱えていることがわかります。評価の不透明さは、日々のモチベーション低下や努力の方向性の喪失といった、業務への意欲に直結するネガティブな影響をもたらす要因になっていることがうかがえます。

4．評価への納得度、評価基準を「理解している」層の84.3％に対し、「ルールがない」層は17.3％にとどまる
では、評価基準の明確さは、実際の評価に対する納得度にどう影響するのでしょうか。最後に、現在の評価に対する「納得度」を、評価ルールの理解度別に比較した結果です。
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「非常に納得している」と「やや納得している」を合わせた肯定的な回答は、自社の評価基準を「理解している」層で84.3％に達しました。一方で、「なんとなくしか理解できていない」層では67.4％となり、ルールの理解度が不十分になることで納得度も低下する結果となっています。

さらに、「全く理解していない（ブラックボックス）」層では肯定的な回答が24.5％へと大幅に下落し、「ルール自体が存在しないと思う」層では17.3％にとどまりました。評価の土台となるルールの有無やその理解度合いが、社員の評価に対する納得感を大きく左右することがうかがえます。

まとめ：評価の「ブラックボックス化」からの脱却が、社員の意欲を引き出す鍵に本調査を通じて、中小企業における人事評価の実態が見えてきました。規模が比較的小さい組織においては、評価基準が曖昧でフィードバックも十分に行われない「ブラックボックス」な状態が生じやすく、この不透明さが、社員の迷いやモチベーション低下を引き起こす要因になっていると考えられます。

一方で、評価ルールが明確に共有されている層は、評価に対する納得度も高い傾向にあります。社員が「何を頑張れば報われるのか」を正しく理解できる環境を整えることが、組織全体の活力を高めるための重要なアプローチになりそうです。

企業が次の成長フェーズへ進むためには、経営陣の感覚に頼る属人的な評価から徐々に脱却していくことが求められるでしょう。社員がルールを理解した上で、定期的な対話を通じて納得感を深めていく「透明性の高い評価の仕組みづくり」は、これからの企業の成長を支える確かな土台となるはずです。

調査の実施概要調査機関　：自社調査
調査方法　：インターネット調査（株式会社ジャストシステム「Fastask」）
対象エリア：日本全国
対象者　　：正社員数10～100名未満の中小企業に所属する20歳～59歳の正社員
調査期間　：2026年3月3日～10日
有効回答　：267名
※人事評価の現状を正確に把握するため、調査対象者は直近1年間に人事評価または給与・賞与の決定（現状維持を含む）の機会があった人に限定しています。
※本リリースでは、労働力調査および事前スクリーニング結果から推計した「正社員数10～100名未満の中小企業に所属する正社員」の性年代別構成比に合わせて、ウェイトバック集計を行っています。

Professional Studioについて
Professional Studioは「ベンチャー・中小企業が輝く時代を創る」をミッションとし、ベンチャー・中小企業向けのHR総合支援サービスを提供しています。
ベンチャー・中小企業向けのマネジメント層の人材紹介サービス、ハードテック/ディープテック企業向け人材紹介サービス、また、ベンチャー・中小企業向けの人事制度設計コンサルティングと設計・運用ITツール「FirstHR」の企画開発を行っています。

◆Professional Studio株式会社
設立：2020年4月
本社所在地：〒103-0028 東京都中央区八重洲1-5-20 東京建物八重洲さくら通りビル3F
代表取締役：市川 龍太郎
URL： https://professional-studio.co.jp/
事業内容：ベンチャー・中小企業向けHR総合支援サービス
・人事制度設計コンサルティング＆設計・運用ITツール「FirstHR」の企画開発・運営
・人事コンサルティング （採用、育成体系化、人事部づくり）
・ベンチャー・中小企業向けマネジメント層の人材紹介サービス
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