【健康経営セミナー】「歩こう!」と言わずに人が動く "行動科学" の秘密とは?~無関心層を巻き込む最強の施策「ウォークラリー」を大解剖~2026年04月21日 開催!
【FiNC Technologies】

予防ヘルスケア×AI(機械学習、生成AI)に特化したヘルステックカンパニーの株式会社FiNC Technologies(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:小島 かおり、以下「当社」)は、健康経営に関する無料ウェビナーを開催いたします。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/27329/382/27329-382-fe76f1206c5e56c24062c4a94962bb92-1200x630.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
貴社の健康施策、以下のような「魔の谷」に陥っていませんか?
【魔の谷 1.】
イベントを実施しても、参加するのは「元々健康な社員」「健康関心層」だけ
【魔の谷 2.】
ウォーキング企画は初回しか盛り上がらず、完全にマンネリ化
【魔の谷 3.】
歩数計の配布や、エクセルでの集計・ランキング作成で人事担当者が疲弊
【魔の谷 4.】
「健康経営優良法人」の認定は取れているが、実際の社員の健康状態は変わっていない
いくら健康の重要性を訴えても、人は動きません。
「理解」と「行動」の間にある深い谷を越えさせるには、「施策」ではなく「行動を促す設計(仕組み)」が必要です。
行動科学に基づき、健康無関心層を自然に動かすためには以下の3つが不可欠です。
1. 全社員が迷わず使える「シンプルさ(超低ハードル)」
2. 飽きずに継続してしまう「ゲーミフィケーション(ピア効果)」
3. 担当者の運用負荷をなくす「全自動のデータ管理・インセンティブ付与」
健康経営は今、「認定の取得(PR)」から、投資家やステークホルダーに「従業員の行動変容データ」を示すフェーズへと移行しました。
次年度の施策計画を決定する「今の時期」に、行動変容を促すインフラを仕込んでおかなければ、貴社の健康経営はさらに1年遅れをとることになります。
今が、仕組みを見直す最後の最適タイミングです。
本ウェビナーでは、この3つの必須要件を網羅し、導入300社・60万DLを突破した『グッピーヘルスケア』のウォークラリー機能を例に、具体的な活用方法や事例を交えて解説します。
開催概要
[表: https://prtimes.jp/data/corp/27329/table/382_1_a680f96745c71383c3f2fa18fd35513c.jpg?v=202604071247 ]
株式会社FiNC Technologiesについて当社は、「We help you enjoy your good life」をパーパスに掲げる予防ヘルスケア×AI(機械学習、生成AI)に特化したヘルステックカンパニーで、管理栄養士や作業療法士等の健康領域の資格保有者、エンジニア、栄養学・運動学などのライフサイエンス領域の研究者で構成されたプロフェッショナル集団です。また、PHR サービス産業の発展を通じて国民の健康寿命の延伸や豊かで幸福な生活(Well-being)に今後は貢献してまいります。
◆会社名 株式会社FiNC Technologies
◆所在地 東京都千代田区神田錦町2-2-1 KANDA SQUARE 11F
◆設 立 2012年4月11日
◆代表者 代表取締役社長 小島 かおり
◆従業員数 53名(2026年4月1日時点)
<提供サービスURL>
・FiNCアプリ:https://finc.com/app
歩数・食事・運動・体重・睡眠・生理などの記録が可能な健康管理アプリ
・FiNC for BUSINESS:https://biz.finc.com
企業向け健康管理・健康経営支援サービス
・グッピーヘルスケア:https://www.guppy.healthcare/
健康管理・ウォーキングイベント活用アプリ
・FiNC DX:https://finc.com/dx
FiNCアプリをベースに、企業様専用の独立OEMアプリを開発提供
・FiNC Marketing Solution : https://finc.com/ad
ユーザー参加型の広告掲載サービス
※ FiNCの名称・ロゴは、日本国およびその他の国における株式会社FiNC Technologiesの登録商標または商標です。
※ 記載されている会社名・商品名は、各社の商標または登録商標です。
※ プレスリリースに掲載されている情報は、発表時点の情報です。その後予告なしに変更となる場合があります。PR TIMESプレスリリース詳細へ







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