医療が届きにくい地域へ“見える”を届ける支援活動。モザンビークの大学へ840本のメガネフレームを寄贈。

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/96543/282/96543-282-377492b97ed437d1ae1403e6b62e4f6f-305x381.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ][画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/96543/282/96543-282-2f218011500d51ea4d6a55d3bff0f52b-305x381.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]Lurio Universityの検眼医チームの皆さん
株式会社メガネトップ（本社：静岡県静岡市、代表取締役社長：冨澤昌宏、以下「眼鏡市場」）は、株式会社OUI（本社：東京都港区、代表取締役：清水映輔）と共同で、モザンビーク共和国北部のナンプラ州に位置するLurio Universityに840本のメガネフレームを寄贈しました。
医療が届きにくい地域への支援活動を継続眼鏡市場では「目に関わる社会貢献活動」として、デザイン変更や店舗の統廃合により余剰在庫となったサングラスやメガネフレーム・メガネレンズなどの商材を活用したCSR活動を行っています。
2021年より始まった株式会社OUIとの共同の取り組みは、十分な医療が届いていないことで失明が多い地域（アフリカや東南アジア）での医療支援や、失明を減らす活動を行っている株式会社OUIに賛同したもので、眼科医療僻地で行われる白内障などの治療後に、光や埃から目を保護するために着用するサングラスやメガネを寄贈しています。
本取り組みは、医療アクセスが限られた地域で視力を守るための支援活動であり、2021年アフリカ・マラウイ共和国、2022年ケニア、2023年インドネシア・バリ島、2024年ネパールへの寄贈に続き、今回で５回目の実施となります。
▼参考：私たちの取組み（メガネトップ）｜OUIinc.と共同で、眼科医療僻地へメガネ・サングラスを寄贈
寄贈先について今回の寄贈先であるLurio Universityは、モザンビーク共和国北部のナンプラ州で、検眼医（オプトメトリスト）の育成に力を入れています。眼科医数が絶対的に足りないモザンビークにおいては、検眼医を育成することで、眼科医療へのアクセシビリティを高めることを目指しています。Lurio Universityは2009年に検眼医養成コースをスタートさせ、これまでに数多くの卒業生を輩出しています。


[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/96543/282/96543-282-f2fbb7d2d2ded89f0375f2a2b3c5b134-305x381.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]集落でSECを活用した眼科検診の様子
「眼鏡市場」の社会貢献活動眼鏡市場は、「見える」を起点に社会課題の解決に取り組んでいます。
OUI Inc.と連携し、医療過疎地へメガネを寄贈しているほか、子供地球基金の活動に賛同し、子どもが描いた絵をデザインしたコラボ商品を販売、その売上の一部を寄附しています。さらに、ライオンズクラブ国際協会と協働し、不要眼鏡の回収と再利用を推進するなど、医療支援、教育支援、資源循環を横断した社会貢献活動を継続的に展開しています。

株式会社OUI
所在地　　東京都港区南青山2-2-8　DFビルディング510
代表者　　代表取締役　清水映輔
設　立　　2016年7月15日
事業内容　医薬品・医療機器の開発と実用化、及び同コンサルティング業務

コーポレートサイト　https://ouiinc.jp

株式会社メガネトップ
所在地　　静岡市葵区伝馬町8番地の6
代表者　　代表取締役社長　冨澤昌宏
設　立　　1980年5月
資本金　　100百万円（2025年3月末）
事業内容　メガネ、コンタクトレンズ、補聴器の販売、その他関連商品の販売
店舗数　　国内1,035店舗、海外28店舗（2025年3月末）
従業員数　5,201人（2025年3月末）

コーポレートサイト　https://www.meganetop.co.jp
眼鏡市場公式サイト　https://www.meganeichiba.jpPR TIMESプレスリリース詳細へ