2025年夏休み(7月15日~8月31日)の旅行動向
【株式会社JTB】

JTBは、「夏休み(2025年7月15日~8月31日)に1泊以上の旅行に出かける人」の旅行動向見通しをまとめました。本レポートは、1泊以上の日本人の旅行について、各種経済動向や消費者行動調査、運輸・観光関連データ、JTBグループが実施したアンケート調査などから推計したもので、1969年から継続的に調査を実施しています。
日並びのよさやボーナスの上昇などを後押しに、旅行意欲は堅調
国内旅行は自然が多く静かな場所で日々の喧騒から離れ、心身ともにリラックスしたい
海外旅行者数はコロナ禍前平均(※)の9割回復、アジア人気は継続、欧米など遠方は復活傾向
- 夏休みの総旅行者数は7,464万人(対前年100.8%)、総旅行消費額は4兆264億円(同108.2%)- 国内旅行は、旅行者数が7,220万人(対前年100.3%)、平均旅行予定費用は46,000円(同104.5%)、旅行消費額が3兆3,212億円(同104.8%)- 海外旅行は、旅行者数が244万人(対前年120.8%)、平均旅行予定費用は289,000円(同105.5%)、旅行消費額が7,052億円(同127.4%)
【国内旅行】
- 旅行者数は、物価高などの懸念はあるものの、日並びのよさやボーナスの上昇などから旅行意欲は底堅く、昨年より微増- 平均旅行予定費用(単価)は、物価高で価格自体が上昇していることや、北海道、沖縄などの遠方の人気もあり、昨年より上昇の見込み- SNS映えする場所を巡りたい一方で、スマートフォンやパソコンから離れ、心身ともにリラックスしたい意向が特に20代~30代で顕著- 「夫婦・カップル旅行」に加え、特に男性においては「ひとり旅」も増加
【海外旅行】
- 旅行者数は、航空座席供給数の回復や昨年に比べやや円安傾向が落ち着いたこと、堅調な旅行意欲などを後押しに、前年を大きく上回る見込み- 平均旅行予定費用(単価)は続く物価高や円安基調、遠方への旅行の増加傾向などから上昇- 欧米やオセアニアなどは増加傾向。アジアなど近隣への短期旅行も引き続き人気- 円安の影響が少ない地域を選ぶ、ピークを避けるなどの工夫で賢く旅行
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(※) コロナ禍前とは2010年~2019年の期間をさします(図表27参照)
1.今年の夏休みのカレンダー(7月15日~8月31日)と旅行傾向
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2025年夏休み(7月15日~8月31日出発)の帰省を含めた旅行の詳細について、前述のアンケートで聞きました。今年の夏休みの旅行意向については、「行く(“行く”と“たぶん行く”の合計)」と回答した人は調査時点で34.2%と前年から0.1ポイント増加しました(図表2)。意向はコロナ禍前の2019年(38.0%)には及びませんが、コロナ禍前に戻りつつあると言えます。 また、夏休み前の6月15日~7月14日、または夏休み後の9月1日~9月30日の旅行について聞いたところ、「夏休みだけ行く」が12.4%であったのに対し、「夏休みと夏休み前後に行く」は21.8%、「夏休み前後にだけ行く」が8.2%となりました。夏を中心に旅行機会が分散化しているとともに、複数回の旅行をする人も少なくないようです(図表3)。
性年代別でみると、男女とも若い年代ほど旅行意向は高い傾向が見られました。「行く(“行く”と“たぶん行く”の合計)」は、男性29歳以下が最も高い47.3%、女性29歳以下が43.1%となりましたが、いずれも前年より減少しました。一方、シニア層の旅行意欲には回復傾向が見られ、男性60代は33.2%(対前年比2.1ポイント増)、女性60代は 25.4%(同1.3ポイント増)、男性70代は27.2%(同2.2ポイント増)、女性70代は23.2%(同1.2ポイント増)とそれぞれ増加しました(図表4)。
旅行に行かない人に理由を聞いたところ、最も多かったのが「夏休み期間は混雑するから(30.9%)」、次いで「家計に余裕がないので(27.8%)」、「家でのんびりしたいので(26.6%)」となりました(図表5)。
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次に、夏休みに旅行へ行くと答えた本調査対象者2,060人へ、今年の夏休みの旅行に対する考え方を聞きました。
「昨年の夏休みより旅行日数を増やす」は16.2%で、「昨年の夏休みより旅行日数を減らす(5.5%)」を大きく上回りましたが、前年に比べると前者は減少、後者は増加となっており、日数は短くなる傾向が見られます。また、「昨年の夏休みより遠方へ旅行したい(8.8%)」は「昨年の夏休みより近場の旅行に行きたい(5.4%)」を3.4ポイント上回るものの、前年と比較すると前者は減少、後者は増加し、その差を縮めてきています。また「8月12日~15日に休みを取って長期休暇としたうえで旅行する(7.8%)」が1.0ポイント減少したのに対し、「お盆時期をずらして長期休暇を取得して旅行する(10.6%)」が1.2ポイント増加し、夏休み期間のなかでも分散傾向が強まっているといえます。
旅行費用に関連する項目では、「ガソリン代に関係なく、車を利用したい(17.7%)」が「ガソリン代が高いので車の利用は控えたい(2.9%)」を大きく上回りました。一方で、旅行スタイルについては、添乗員などのサポートに頼らない低価格な旅行を希望する声が多い結果となりました(図表6)。
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2.国内旅行の動向
国内旅行者数は、7,220万人(対前年100.3%)、一人当たりの国内旅行平均予定費用は46,000円(同104.5%)、総国内旅行消費額は3兆3,212億円(同104.8%)を見込みます(図表1)。
今年の夏休みの旅行に関するアンケートの本調査対象者(「今年の夏に旅行すると回答した2,060人)のうち旅行先を「日本国内」と答えた1,923人の旅行の傾向を分析しました。
旅行目的:「家族と過ごす(32.7%)」が最も多くなりました。次いで「リラックスする、のんびりする(28.5%)」、「自然や風景を楽しむ(26.5%)」、「食事、地域の味覚を味わう(26.5%)」となり、いずれも増加しました(図表7)。
旅行日数:全体では、「1泊2日(36.5%)」が最も多くなりましたが、前年から1.1ポイント減少しています。一方、「2泊3日(32.8%)」は0.5ポイントの増加、「3泊4日(17.4%)」は0.5ポイントの増加となり、1泊や4泊が減少し、2泊または3泊が増加しています。また最も増加率が高かったのは「8泊以上(2.1%)」で、昨年の0.3%から1.8ポイント増加しました(図表8) 。
旅行先:「関東(17.2%)」が最も多く、次いで「近畿(15.5%)」、「北海道(11.1%)」、「甲信越(11.1%)」となりました。伸び率でみると、「北海道」、「甲信越」ともに1.2ポイントの増加、「北陸(3.8%)」は1.1ポイントの増加、「九州(10.1%)」と「沖縄(4.3%)」もそれぞれ0.8ポイント増加しました(図表9)。
旅行先を選んだ理由としては、「行きたい場所があるので(44.8%)」が最も多く、次いで、「自家用車やレンタカーで行ける場所なので(19.0%)」、「帰省先なので(18.7%)」となりました(図表10)。
居住地別に旅行先を見ると、旅行先と居住地が同じ地方である域内旅行の割合は、「北海道(70.2%)」、「九州(52.5%)」の2地域で50%を超えています。一方、関東地方の居住者では旅行先が「関東」となっているのが19.1%であるのに対し、「中部」は28.8%と居住地域を上回っています (図表11)。前年と比較すると、「北海道」、「中国・四国」、「九州」では域内旅行の割合は増加しました。一方「東北」居住者において、域内旅行が12.8ポイント減少し、旅行先は「中部」、「近畿」、「北海道」が増加しました(図表12)。
同行者:「子供づれ(中学生まで)の家族旅行(21.9%)」が最も多く、次いで「夫婦のみ(21.8%)」、「ひとり(19.3%)」の順となりました。前年からの増減に注目すると、「ひとり」と「夫婦のみ」が増加し、「友人・知人・パートナー(13.8%)」、「家族と友人・知人(5.9%)」は、減少しました。大人数で家族以外の親しい人との旅行が増えていた前年と比べ、今年は少人数の旅行が増える様子がうかがえます(図表13)。
一人当たりの旅行予定費用:全体では、「2万円~3万円未満(18.9%)」が最も多く、前年より0.1ポイントの増加、次いで「4万円~5万円未満(16.5%)」、「1万円~2万円未満(16.4%)」となりましたが、いずれも前年より減少しています。一方、増加率でみると「7万円~10万円未満(12.6%)」が1.9ポイントの増加、「10万円~15万円未満(5.3%)」が1.6ポイントの増加となりました。7万円以上の合計は前年に比べて3.8ポイントの増加となっています(図表14)。
利用交通機関:「自家用車(51.6%)」が最も多く、前年より3.1ポイント増加しました。次いで「JR新幹線(24.6%)」、「JR在来線・私鉄(20.9%)」となりました。前年に比べ、「従来のフルサービスの航空会社(16.2%)」が3.0ポイント減少、「高速バス・長距離バス(5.4%)」が2.3ポイント減少、「JR新幹線」が1.0ポイント減少する一方で、「格安航空会社(LCC)」は2.5ポイントの増加、「JR在来線・私鉄」は0.2ポイントの増加となりました。ガソリンがやや値下がり傾向であること、また旅行目的でも「自然や風景を楽しむ」、「名所や史跡などを見て回る」が増えたことからも、車での旅行ニーズが増えている可能性が考えられます(図表15)。
利用宿泊施設:「ホテル(63.6%)」が最も多く、次いで「旅館(23.5%)」、「実家・親族の家(19.4%)」となり、いずれも前年より増加しています。また回答数は少ないものの、「その他宿泊施設」はすべてのカテゴリーが増加しており、今夏は、多様な宿泊施設が利用される傾向にあるようです(図表16)。
出かける場所として気になっているところは、「自然が楽しめる場所(国立公園や花畑など)(32.0%)」、次いで「動物園や水族館(14.8%)」となりました。性年代別に見ると「自然が楽しめる場所(登山やアウトドアなど)」は男性30代が高く(20.3%)、花火大会は女性29歳以下が高い(18.4%)など、夏の楽しみ方に性年代別の特徴が表れています(図表17)。
また、夏休みに体験してみたいことについて聞いたところ、「絶景やグルメなど、SNS映えする場所を巡り、発信する (16.5%)」、「スマートフォンなどから離れ、心身の疲労やストレスを軽減する(14.4%)」、「キャンプやアウトドア体験など自然が楽しめる場所で過ごす(14.4%)」の順に高くなりました。いずれも特に20代~30代で高い選択率となっており、SNS映えする場所を巡りたい一方で、スマートフォンなどに追われる時間から離れ、自然の中で心身ともにリラックスしたいというニーズもうかがえます(図表18)。
JTBの国内旅行における人気方面は、大阪・関西万博の開催や7月25日開業予定のテーマパーク「JUNGLIA OKINAWA」の開業効果により、京阪神エリアおよび沖縄本島への旅行予約が好調に推移しています。また瀬戸内国際芸術祭2025の開催やテレビドラマの影響などもあり、中国・四国地方への旅行も例年より増加傾向にあります。
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[画像7: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/31978/1388/31978-1388-34dede4ed3d00bf61515233157544f3b-1961x1282.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
[画像8: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/31978/1388/31978-1388-55e474e07d0ca46d668280e8f223aba3-2275x1968.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]*図表7~10,13~18の回答者数はすべて1,923
3.海外旅行の動向
海外旅行者数は244万人(対前年120.8%、対19年80.5%)と推計しました。2010年から2019年の海外旅行者数は、毎年約267万人前後で推移しており、これと比較すると9割程度まで回復しています。なお、2019年は、4月から年5日の年次有給休暇取得が義務化されたことに加え、 8月13日~16日にお盆休みを入れることで、最大9連休を取得できた日並びのよさもあり活況でした。
一人当たりの海外旅行平均予定費用は289,000円(同105.5%)、総海外旅行消費額は7,052億円(同127.4%)です。具体的な傾向は、次に述べる通りです。
本調査対象者2,060人のうち、今年の夏休みの旅行先を「海外」と答えた人は137人(6.7%)となりました。旅行日数は「3泊4日(21.2%)」が最も多くなりましたが、前年より1.4ポイントの減少となりました。次いで「5泊6日(16.1%)」が3.0ポイントの増加、「2泊3日(16.1%)」が2.2ポイント増加しました(図表19)。また、一人当たりの旅行予定費用は「40万円以上(22.6%)」が最も多く、前年より5.1ポイント増加し、次いで「7万円~10万円未満(16.1%)」、「10万円~15万円未満(13.1%)」となりました(図表20)。行先は上位から、「韓国(16.8%)」と「ヨーロッパ(16.8%)」が同率でトップとなり、「台湾(13.9%)」、「東南アジア(13.9%)」が続きました (図表21)。日数や予定費用の傾向からも、今年は引き続き、遠距離と近距離の二極化傾向が見られるようです。
JTBの海外旅行の好調な方面は昨年度に引き続きハワイ、韓国、台湾やアメリカです。特にアメリカ西海岸が前年からの伸び率が好調な理由として、MLBTM公式観戦券付ツアーが人気を博していることがあげられます。またヨーロッパも、便数の増加やキャンペーンの効果により、前年からの伸び率が大きくなりました。
次に、この夏休みに旅行に行かない人も含めた事前調査対象者に、今後の海外旅行に対しての意向を聞きました。海外旅行の行先別に、実施意向の時期をみると、「すぐに行きたい」という回答は「ハワイ(11.1%)」が最も多く、次いで「ヨーロッパ(10.8%)」、「オーストラリア・ニュージーランド(9.4%)」となりました(図表22)。
[画像9: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/31978/1388/31978-1388-a3d0a512061bdb99012f1c063c41d14c-2339x1443.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
4.旅行やレジャー消費をとりまく経済環境と生活者意識
日本経済は、アメリカによる関税政策の影響、物価上昇と実質賃金の停滞、円安傾向の継続などにより、輸出・消費・雇用環境に不安定さが広がる状況が続いていますが、25年後半以降は緩やかな回復が期待されています。2025年初頭には39,000円台後半の高水準であった日経平均株価は、2025年2月から3月にかけて急落しましたが、4月以降はやや持ち直し、5月には38,000円前後まで回復しています。2025年6月の月例経済報告では、景気の基調判断は、「緩やかに回復しているが、米国の通商政策等による不透明感が見られる。」と据え置かれ、 個人消費は3カ月連続で「消費者マインドが弱含んでいるものの、雇用・所得環境の改善の動きが続くなかで、持ち直しの動きが見られる。」と、不透明ななかでも持ち直しの動きがうかがえます。
複数の調査期間が発表した、2025年夏のボーナスの見通しによると、民間企業の一人当たり支給額は概ね前年比2~3%増と堅調で、4年連続の増加が見込まれています。好業績と人材流出防止の観点から、ボーナスを増やす企業が増え、個人消費の下支えになることが期待されています。
一方で物価に関しては、主な項目の消費者物価指数を見ると、「生鮮食品」は2025年1月をピークに下降傾向にあるものの、残りの品目は引き続き微増傾向にあります(図表23)。なお、ガソリンについては5月22日から政府が開始した「燃料油価格定額引下げ措置」以降、価格は下がっています。
また日本銀行の「生活意識に関するアンケート調査」の「現在の暮らし向き」をみると、直近の2024年12月と2025年3月を比較すると「ゆとりがでてきた」の割合は減少したものの、「ゆとりがなくなってきた」割合も減少し、徐々に暮らし向きの悪化傾向には歯止めがかかってきていることが考えられます(図表24)。
JTBが実施したアンケートで、「今後1年間の旅行の支出に対する意向」については2年連続で、「これまでより旅行支出を減らしたい(38.4%)」が前年より増加し、「これまでより旅行支出を増やしたい(11.4%)」は減少しました。今後の旅行支出額については、抑えていきたい意向が見られます(図表25)。
また、「今夏の自身の生活と旅行に関する状況」をみると、「家計に余裕がある(13.9%)」は前年から0.4ポイント減、「家計に余裕がない(48.4%)」は0.2ポイント増、「いつもより生活費を節約している(45.2%)」は0.8ポイント増、「特に生活費を節約していない(18.9%)」は0.3ポイント減となりました。給与やボーナスに関しては良化傾向がみられるものの、まだ家計に余裕があるとは言えない状況がうかがえます。
一方、支出については「趣味や旅行などにかける費用を減らしている(31.3%)」が0.2ポイント増に対し、「趣味や旅行などにかける費用は減らしていない(27.3%)」が0.9ポイント増加しました。また「先行きがわからないので、大きな支出は控えておきたい(45.6%)」が0.6ポイント減少、「先行きがわからないので、今のうちに大きな支出を考えたい(12.6%)」は0.4ポイント増加したことなどからも、消費者は節約しながらメリハリをつけてお金を使っているようです(図表26)。
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【旅行動向アンケート 調査方法】
調査実施期間:2025年6月9日~11日
調査対象: 全国15歳以上79歳までの男女個人
サンプル数: 事前調査10,000名 本調査2,060名
(事前調査で「夏休みに旅行に行く/たぶん行く」と回答した人を抽出し本調査を実施)
調査内容: 2025年7月15日~8月31日に実施する1泊以上の旅行
(国内旅行は観光および帰省目的の旅行に限る、海外旅行は業務目的の旅行を含む)
調査方法: インターネットアンケート調査
※調査結果の数字は四捨五入のため、小計や前年公表の調査結果との差分が合わない箇所があります。
[画像11: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/31978/1388/31978-1388-97dba2df047ccd0a989ffbe0e3be58af-1712x2700.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]PR TIMESプレスリリース詳細へ