「学校と家庭での教育のバランスに関しての調査」学校教育以外の教育費が必要だと考える親は約9割！8割以上の親が、教育現場での教師不足を深刻だと認識し、デジタル化による解決に期待

～新たに加えわる公教育化科目の中で、特に求められるのは「金融教育」「情報リテラシー教育」～




　ｅ-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所（代表取締役：吉田智雄、本社：大阪府吹田市　以下、イー・ラーニング研究所）は、子どもがいる親を対象に「学校と家庭での教育のバランスに関しての調査」を実施いたしましたので発表いたします。
　イー・ラーニング研究所は、インターネットを利用した家庭向けe-ラーニングサービス『フォルスクラブ』、小・中学生向け動画教育配信サービス『スクールTV』などのデジタルサービスに加え、世界で活躍できる力を身につける、キャリア教育用ボードゲーム教材『子ども未来キャリア』を展開しています。
　今回、同社では子どもを持つ親を対象に「学校と家庭での教育のバランスに関しての調査」を実施いたしました。その結果、学校教育以外で教育費をかける必要があると考える親は約9割にのぼりました。
さらに、教育現場での教師不足について、8割以上の親が深刻な問題だと認識しており、教師不足の解決策として多くの親が授業のデジタル化に期待していることが分かりました。
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【「学校と家庭での教育のバランスに関しての調査」調査概要】
調査方法　：　紙回答
調査地域　：　全国
調査期間　：　2023年4月5日（水）～4月27日（木）
調査対象　：　子どもを持つ親　計302人
※本リリースに関する内容をご掲載の際は、必ず「イー・ラーニング研究所調べ」と明記してください
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1.学校教育以外の教育費は必要だと考える親は約9割！
　多くの親が子どもの将来の夢のため、学校教育では補いきれないスキルのサポートが必要と認識
　一方で、経済的に余裕のない親や、教育費のかけ方が分からない親も
　「学校教育以外で教育費をかける必要があると思いますか＜SA＞」の問について、「はい」（266）が約9割になりました。さらに、「はい」と回答した人を対象にその理由を聞いたところ、8割以上が「将来の夢のために必要なスキルを身に着けて欲しいから」（219）、約6割が「学校教育では足りないと思うから」（157）と回答しました。デジタル技術の進化や、生活様式の変化に伴い、IT技術者やYouTuberなど新たな職業へのニーズが高まったことで、多くの親が現状の学校教育の内容にとどまらない、子どもの将来の夢に繋がる学びに費用をかけたいと考えていることが分かりました。

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　一方で、上記で「いいえ」と回答した方にその理由を聞いたところ、最も多かった回答が「教育以外にも子どもにお金を使いたいから」(14)が半数以上となり、次いて「お金をかける余裕が無いから」(12)、「適切な教育費のかけ方がわからないから」(10)が多くなりました。この結果から、教育以外にもお金をかけたいと考える親や、経済的余裕がなかったり、適切な教育費のかけ方に悩む親も一定数いることが伺えます。

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2.8割以上の親が、教師不足について深刻な問題だと認識している。
　教師が不足する中で追加される新たな公教育化科目の中でも、
　特に親が学校での実施を求めるのは1位「金融教育」、2位「情報リテラシー教育」！
　その理由として「家庭で教える自信がない」とともに、「児童同士の交流」に効果を期待する声も
　「学校教育における教師不足の問題について、深刻だと感じますか＜SA＞」の問では、8割以上が「深刻だと感じる」(283)と回答し、教育現場での教師不足は親としても、深刻に受け止められていることが分かりました。また、教師不足を深刻だと回答した親の内、9割近くが早急な対策が必要だと考えていることも明らかになりました。
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　また、学校教育における教師不足が問題となっている中で、新しい科目の公教育化が開始していることを踏まえ、「特に学校で実施して欲しい教育はどれですか＜MA＞」と聞いたところ、「金融教育」(248)との回答が約8割と最も多く、次いで「情報リテラシー教育」(201)が約7割となりました。さらに、その理由について聞いたところ、約6割が「家庭で教えられる自信がないから」(181)、4割以上が「児童同士で交流するなどする方が身につくと思うから」(133)と回答しました。この結果から、多くの親が家庭で教えることに不安を感じていることと合わせて、児童同士でコミュニケーションを図ることが新たな科目の習得に効果的であると期待していること分かりました。
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3.教師不足の解決策として、7割前後が「メタバースなど授業活用」や「タブレット教材の導入」と回答！
　多数の親が授業のデジタル化に期待していることが判明
　「教師不足の解決策として、どんな取り組みに期待していますか＜MA＞」の問に対し、「メタバースなどを活用したオンライン授業の実施」（221）と「タブレットなどデジタル教材の導入」(205)が7割前後の回答を集めました。この結果から、多くの親が、授業や教材のデジタル化によって教師の業務削減に期待していると伺えます。

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【『子ども未来キャリア』概要】
　『子ども未来キャリア』は、子どものときから夢や目標を持ち、グローバル社会で必要となる知識と能力を育む、キャリア教育用ボードゲーム教材です。授業は、ボードゲームを通しての疑似体験だけでなく、子どもたちに具体的想起をうながすスライド教材を使用することで、「頭」と「体」で理解を深めます。学習内容について子どもたちが自分事として考えられるので、意欲的かつ効率的に楽しみながら学ぶことができます。
■URL　　　　 ：https://force-academy.jp/kodomo-mirai-career/
■教材対象年齢 ：小学生・中学生　※その他要相談
■販売対象 　　：全国の学童施設や学習塾、学校など、教育関係の企業・組織
　　　　　　　　 子ども向けの体験型イベントを開催される企業等とのコラボレーション
■学習テーマ　 ：全部で12種類あり、国際的に定義された「21世紀型スキル」と「日本では学ぶ機会の少ない
　　　　　　　　 教育」で構成しています。

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A　お金の価値の決まり方 “需要と供給”
B　目標を持ち、夢を叶えるための “逆算思考”
C　家族・友達と仲良くいられる “コミュニケーション”
D　友達と協力してみんなで活躍するための “チームワーク”
E　人の話を聞き、自分の考えを伝える ”ディスカッション”
F　お金や時間を上手に使う “ものつくりと投資”
G　自分と違うところをお互いに認め合う ”違いと個性”
H　国際社会でのコミュニティにおける ”ルールの役割”
I　複数の情報を正しく扱えるようになる ”情報リテラシー”
J　いろいろなイベントを通してこれからの人生を考える ”ライフプラン”
K　国際社会における日本と世界の関係 ”貿易と外交”
L　持続可能な開発（SDGs）に向けた ”Win-Winの関係”

【『子ども未来キャリア(新教材)』概要】
『子ども未来キャリア(新教材)』は、『子ども未来キャリア』をより授業で扱いやすいようにブラッシュアップし、パッケージ化した新教材です。従来の『子ども未来キャリア』の特性を引き継ぎ、ボードゲームを通じた疑似体験と、スライド教材を活用した学習を組み合わせた「遊び×学び」を融合したカリキュラムで、主体的に楽しく学ぶことができます。
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■販売対象　　 ：全国の学習塾、学童施設、学校 など
■教材対象年齢 ：小学生・中学生　※その他要相談
■学習テーマ
・「教育用！コミュニケーションゲーム」　
・「教育用！事業投資ゲーム」

【『投資のキホンを楽しく学ぶ 教育用！資産形成ゲーム』概要】
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高校の授業で始まった本格的な金融経済教育。
ボードゲームで楽しみながら投資を体験することで、
将来のための資産形成を考えるきっかけをつくります。
■教材名 ：投資のキホンを楽しく学ぶ 教育用！資産形成ゲーム
■URL ：https://mc.shisankeisei-game.jp/
■対象年齢：高校生以上 ※その他要相談

【「スクールTV」概要】
　「スクールTV」は、「学習習慣の定着」を目的とし、全国の教科書内容に対応した小・中学生向けの動画教育サービスです。約1,000本のオリジナル授業動画を配信し、自ら能動的に学習する「アクティブ・ラーニング」のメソッドを日本で初めて動画内に導入しています。　　
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　また、学習習慣が身についた子どもが、もう1つ上の目標を目指すために開始された学習コンテンツとして、現在、教科書や教材出版社など他社のドリルも提供しています。
■URL ：https://school-tv.jp/

■利用料金：無料
　　　　　　有償プラン（「成績向上目的の学習コンテンツ」を有償で提供）
　　　　　　・スクールTVプラス：月額300円（税込）
　　　　　　・スクールTVドリル： 250円（税込）～　※学習教材により異なる
■対象　　 ：小学生（1年生～6年生）、中学生（1年生～3年生）
■学習内容 ：小学校1～2年生：算数
　　　　　　 小学校3～6年生：算数・社会・理科
　　　　　　 中学校1～3年生：数学・社会・理科・英語・国語
■サービス特徴：
1.「授業動画が見放題」
　・小・中学校の教科書に対応した授業動画が見放題
　・単元の中で「重要ポイント」に絞り込み、テレビを見るような感覚で楽しく学習できる
　・映像総数：約1,000本
2.「やる気を育てる講師陣」
　・有名大学の現役学生を講師として採用
　・お兄さん・お姉さんのような親しみやすさを演出
3.「アクティブ・ラーニングメソッド採用」
　・文科省が推進する主体的・対話的で深い学び「アクティブ・ラーニング」の視点を導入
　・授業開始前の約5分間に「アクティブ・ラーニング動画」を採用し、子どもの興味を惹きつける
　・定期的に質問を投げかけるなど適度に自分で考える機会を与えることで、「能動的」な学習が可能

【株式会社イー・ラーニング研究所】
名称　　：株式会社イー・ラーニング研究所
本社　　：大阪府吹田市江坂町1丁目23-38 F＆Mビル6F
東京支社：東京都港区港南1丁目8-40 Ａ-PLACE品川1F
代表者　：代表取締役　吉田 智雄
ＵＲＬ　：https://e-ll.co.jp/PR TIMESプレスリリース詳細へ